投信積立サービスのご利用方法
投信積立サービスのご利用にあたって
個人のお客さまと法人のお客さま（オンライントレードでのお申込みの場合）は、（1）〜（3）すべての条件を満たす必要があります。
法人のお客さま（本・支店・営業所、コンタクトセンターでのお申込みの場合）は、当社にお取引口座を開設し、（1）の条件を満たすことで本サービスをご利用いただけます。
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積立投資に関する契約（積立投資口座の開設）の締結をしていること。
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積立投資に関する契約（積立投資口座の開設）は、オンライントレード上では行なえません。お取引窓口までご連絡の上、手続きを行なってください。
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- 2
当社にお取引口座を開設し、オンライントレード契約をしていること。
- 3
報告書電子交付の一括申込（個人のお客さまはダイワのeメンバー）をしていること。
ご利用の流れ
オンライントレードにて投信積立サービスをご利用いただく場合は、以下の手順でお手続きください。
なお、大和証券の本・支店・営業所やコンタクトセンターでもお申込みを受付けております。
STEP1 オンライントレードにログイン
オンライントレードにログイン後、トップ画面の「ピックアップ > つみたてサービス」をクリックタップしてください。
STEP2 積立を行なう投資信託の銘柄選択
「商品を選んで積み立てる」メニューで「投信積立（買付商品）」と「主口座（買付口座）」を選択したうえで、お好きな銘柄を選択します。
ファンド名やカテゴリーから絞込み検索が可能です。また、ご自身に合った銘柄を見つけられる「つみたてアドバイザー」もご提供しております。
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同一の積立日でなければ、同一銘柄を複数設定することも可能です。
STEP3 積立の設定条件を入力する
買付頻度、積立日、積立金額、ボーナス月、ボーナス月積立額等を入力します。積立金額は100円以上/1円単位で設定することが可能です。また、買付頻度で「毎月」を選んだ場合、毎月の積立とは別に、ボーナス月は最大年2回の指定が可能です。ボーナス月積立額は通常の積立金額に加え、1円以上/1円単位で増額することが可能です。「設定内容を確認」をクリックし、取引パスワードを入力して「設定する」をクリックすると設定が完了します。
STEP4 設定状況を確認する
STEP3で設定した内容を確認できます。この画面から設定内容の変更・解除が可能です。また、積立設定した銘柄ごとの前営業日時点での残高が確認できます。
積立の設定完了・積立スタート
目的を設定設定して積み立てることも可能です。
設定した目標金額までの達成率もご確認いただけます。
投信積立サービスに関するよくあるご質問
「投信積立サービス」のお取引窓口について
「ダイワ・コンサルティング」コース
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「ダイワ・ダイレクト」コース
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投信積立サービスの取扱銘柄は、当社で指定した銘柄のみです。
投資信託のお取引にあたってのリスクおよび手数料等について
主なリスクおよび留意点
投資信託にかかるリスクについて
ファンドは、株式、債券、投資信託証券など値動きのある証券（外貨建て資産には為替リスクもあります）に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。委託会社の指図に基づく行為により信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
投資信託にかかる手数料等について
投資信託のご購入にあたっては購入時手数料（申込金額に対し、最大3.3％（税込））をご負担いただく場合があります。また、換金時に解約手数料（換金時の基準価額に対して、1口（当初1口＝1,000円）につき最大22円（税込））や信託財産留保額（換金時の基準価額に対して、最大0.5％）をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中には、間接的にかかる費用として、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用（国内投資信託の場合には信託報酬として最大年率2.1875％（税込）程度、外国投資信託の場合には管理報酬等として最大年率3.755％程度）、その他運用実績に応じた成功報酬やその他の費用・手数料等（運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません）をご負担いただく場合があります。
ご投資にあたっての留意点
投資信託にかかるリスクおよび手数料等は、それぞれの投資信託により異なりますので、当該投資信託の投資信託説明書（交付目論見書）をよくお読みください。投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、大和証券のお取引窓口までお願いいたします。
収益分配金に関する留意事項
- 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
- 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。 - 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。