国内株式のお取引をするには?

国内株式(現物取引)の注文は、口座開設をした後、ダイワのオンライントレード(インターネット)やお電話、お店でご注文いただけます。

ステップ1-1 銘柄を選んでみよう!

ご購入もしくはご売却する銘柄を選びます。
ご購入される場合は、身近な会社や株主優待に着目したり、配当利回りなどでスクリーニングをかけてみる、レポートを読んで気になる銘柄を探すなど、さまざまな選び方があります。

ステップ1-2 取引に必要な資金を入金しよう!

ご購入の場合

オンライントレードでのお取引 または
「ダイワ・ダイレクト」コースのお客さま

オンライントレード(インターネット)でのお取引や「ダイワ・ダイレクト」コースのお客さまがご購入される場合は、あらかじめ買付概算金額以上のお預り金が必要ですので、必要な金額を入金します。

  • 「ダイワ・コンサルティング」コースのお客さまのお電話・お店でのお取引のご入金はSTEP4へ

大和証券では、お客さまのご都合に合わせてお選びいただける4つの入金方法があります。

ステップ2 注文をしてみよう!

注文に必要な条件(銘柄名、買付・売付の別、注文数量、注文単価(指値(さしね)、成行(なりゆき)の別、注文有効期限など)を、オンライントレードの場合は画面に入力し、お電話の場合は営業員やオペレーターに、お店の場合は営業員に伝えます。

注文内容を再確認し、間違いがなければ注文を行います。

ステップ3 注文・約定(取引の成立)の状況を確認しよう!

注文終了後は、必ず注文・約定の状況をご確認ください。

パソコンによるお取引の場合

トップページ上部の「注文・約定照会」のリンクまたは、プルダウンメニューから「注文・約定照会」を選択いただきます。

パソコンによるお取引の場合

注文・約定照会ページで、ご注文いただいた商品の種類を選択するとご確認いただけます。

スマートフォンによるお取引の場合

トップページ上部の「人気メニューへ」をタップし、次の画面下部にある「注文・約定照会」をタップします。

スマートフォンによるお取引の場合

注文・約定照会ページ右上の「開く▼」ボタンをタップして、ご注文いただいた商品の種類を選択し、注文・約定の状況をご確認ください。

お電話、お店の場合

営業員またはオペレーターにご確認ください。

ステップ4 購入代金を入金しよう!

「ダイワ・コンサルティング」コースのお客さま
(お電話・お店でのお取引の場合)

通常は、約定(取引が成立)した日を含めて3営業日目が代金の決済日(受渡日)になりますので、その前営業日までにご入金が必要です。
大和証券では、お客さまのご都合に合わせてお選びいただける4つの入金方法があります。

売却代金はいつ入ってくるの?

ご売却の場合

通常は、約定(取引が成立)した日を含めて3営業日目が代金の決済日(受渡日)になりますので、その日にお客さまの証券口座に入金されます。

「国内株式」のお取引窓口について

「ダイワ・コンサルティング」コース

商品・取引
お店
コンタクトセンター
インターネット
パソコン
スマートフォン・タブレット
国内株式

可能

-

可能

可能

「ダイワ・ダイレクト」コース

商品・取引
お店
コンタクトセンター
インターネット
パソコン
スマートフォン・タブレット
国内株式 -

可能

可能

可能

  • 各商品・取引方法によってお取引窓口が異なります。詳細は、各ページでご確認ください。

お取引にあたっての手数料等およびリスクについて

手数料等の諸費用について

  • 株式等の売買等にあたっては、「ダイワ・コンサルティング」コースの店舗(支店担当者)経由で国内委託取引を行なう場合、約定代金に対して最大1.26500%(但し、最低2,750円)の委託手数料(税込)が必要となります。また、外国株式等の外国取引にあたっては約定代金に対して最大0.99000%の国内取次手数料(税込)に加え、現地情勢等に応じて決定される現地手数料および税金等が必要となります。

ご投資にあたってのリスク等

  • 株式等の売買等にあたっては、価格等の変動(裏付け資産の価格や収益力の変動を含みます)による損失が生じるおそれがあります。また、外国株式等の売買等にあたっては価格変動のほかに為替相場の変動等による損失が生じるおそれがあります。
  • 信用取引を行なうにあたっては、売買代金の30%以上で、かつ30万円以上の委託保証金が事前に必要です。信用取引は、少額の委託保証金で多額の取引を行なうことができることから、損失の額が差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

ご投資にあたっての留意点

  • 取引コースや商品毎に手数料等およびリスクは異なりますので、上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、目論見書、等をよくお読みください。
  • 外国株式の銘柄には、我が国の金融商品取引法に基づく企業内容の開示が行なわれていないものもあります。