投資信託のトータルリターン通知サービス
お客さまが保有されている投資信託について、投資期間の累積分配金を含む累積損益（トータルリターン）を、オンライントレード（PCサイト/スマホ・タブレットサイト）からいつでもご確認いただけます。また、お客さまへお届けする「取引残高報告書」でもご確認いただけます。
確認方法
オンライントレード > 保有証券一覧画面
オンライントレードを申込みいただいているお客さまは、ログイン後、
残高情報 > 保有証券一覧 「国内投資信託（成長型）」および「外国投資信託」
トータルリターンはこちら>> のリンクをクリックすると、トータルリターンの画面が表示されます。
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国内投資信託（成長型）、外国投資信託のお預かりがない場合は、オンライントレードでトータルリターンをご確認いただくことはできません。
オンライントレード > NISA口座 > 保有証券一覧画面
トータルリターン画面
保有されている投資信託のトータルリターンを表示します。
計算方法
トータルリターンは、以下のように計算します。
- 「評価金額(1)」欄は、前営業日時点の約定済残高を、前営業日の解約価額で評価した金額です。
- 「累計分配金受取額(2)」欄は、前営業日までに、お客さまが今までお受取りになられた税引後の分配金の累積額を掲載しています。
ただし、「分配金再投資コース」にて、再投資買付した分については除外しています。また、残高が無い状態で、分配金お支払の計算を行なった分については除外される場合があります。 - 「累計売付金額(3)」欄は、前営業日までに、お客さまが今までご売却になられた金額（解約手数料、信託財産留保額、源泉徴収税額等控除後のお客さまのお受取額）の累積額を掲載しています。
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ご売却により残高がなくなってから1年間は表示されますが、1年経過後は表示されなくなります。
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- 「累計買付金額(4)」欄は、前営業日までに、お客さまが今までお買付になられた金額（買付手数料を含むお客さまのお支払額）の累積額を掲載しています。
ただし、「分配金再投資コース」にて、再投資買付した分については除外しています。 - 「トータルリターン」欄は、上記(1)＋(2)＋(3)−(4)により算出した、お客さまの投資成果の参考値です。
ご注意
オンライントレードは約定日ベース、取引残高報告書は受渡日ベースを採用しているので、必ずしも同じ数字にはならない点にご留意ください。
- 「（ご参考）投資信託トータルリターン」は、2004年11月1日以降、お買付になられた公募国内株式投資信託※1、外国投資信託、外国投資証券（会社型）におけるお客さまのキャッシュフロー（現金収支）ベースでの損益状況について掲載しています※2。
このため、税金の申告、会計上の評価等の提出書類にご利用いただけません。
- ※1ETF、ダイワSMA、ファンドラップでお買付いただいた投資信託、ミリオンは除きます。
- ※22004年10月31日以前より、継続してお取引されているファンドについては、「評価金額(1)」のみ掲載しています。
- 残高の移管・入出庫があった場合、その日の時価で売買したとみなして計算しています。（移管前の累計受取分配金額は含みません）。また、外国投資信託について、全ての取引を外貨建てまたは円貨建てで行なったとみなして計算のうえ、外貨建て・円貨建て双方の金額を掲載（ただし、一部の取引は、実際の取引金額を当社所定の為替レートで換算）しています。このため、お客さまの実際のお取引金額、投資成果と異なる場合があります。
- ある銘柄について、全ての残高をご売却された後で再度お買付された場合、再度お買付された残高についての情報のみを表示いたします。
お客さまにお届けしている「取引残高報告書」には、2014年10月末作成分より、トータルリターンを記載しています。
計算方法
トータルリターンは、以下のように計算します。
- 「評価金額(a)」欄は、ご報告日現在に受渡が到来している残高を、ご報告日の解約価額で評価した金額です。
- 「累計分配金受取額(b)」欄は、ご報告日までに、お客さまが今までお受取りになられた税引後の分配金の累積額を掲載しています。
ただし、「分配金再投資コース」にて、再投資買付した分については除外しています。また、残高が無い状態で、分配金お支払の計算を行なった分については除外される場合があります。 - 「累計売付金額(c)」欄は、ご報告日までに、お客さまが今までご売却になられた金額（解約手数料、信託財産留保額、源泉徴収税額（特定口座譲渡益税を除く）等控除後のお客さまのお受取額）の累積額を掲載しています。
- 「累計買付金額(d)」欄は、ご報告日までに、お客さまが今までお買付になられた金額（買付手数料を含むお客さまのお支払額）の累積額を掲載しています。
ただし、「分配金再投資コース」にて、再投資買付した分については除外しています。 - 「トータルリターン」欄は、上記(a+b+c-d)により算出した、お客さまの投資成果の参考値です。
ご注意
オンライントレードは約定日ベース、取引残高報告書は受渡日ベースを採用しているので、必ずしも同じ数字にはならない点にご留意ください。
- 「（ご参考）投資信託トータルリターン」は、2004年11月1日以降、お買付になられた公募国内株式投資信託※1、外国投資信託、外国投資証券（会社型）におけるお客さまのキャッシュフロー（現金収支）ベースでの損益状況について掲載しています※2。
このため、税金の申告、会計上の評価等の提出書類にご利用いただけません。
- ※1ETF、ダイワSMA、ファンドラップでお買付いただいた投資信託、ミリオンは除きます。
- ※22004年10月31日以前より、継続してお取引されているファンドについては、「評価金額(a)」のみ掲載しています。
- 残高の移管・入出庫があった場合、その日の時価で売買したとみなして計算しています（移管前の累計分配金受取額は含みません）。また、外国投資信託について、全ての取引を外貨建てまたは円貨建てで行なったとみなして計算のうえ、外貨建て・円貨建て双方の金額を掲載（ただし、一部の取引は、実際の取引金額を当社所定の為替レートで換算）しています。
このため、お客さまの実際のお取引金額、投資成果と異なる場合があります。
投資信託のお取引にあたってのリスクおよび手数料等について
投資信託にかかるリスクについて
- ファンドは、株式、債券、投資信託証券など値動きのある証券（外貨建て資産には為替リスクもあります）に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。委託会社の指図に基づく行為により信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
投資信託にかかる手数料等について
- 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料（申込金額に対し、最大3.3％（税込））をご負担いただく場合があります。また、換金時に解約手数料（換金時の基準価額に対して、1口（当初1口＝1,000円）につき最大22円（税込））や信託財産留保額（換金時の基準価額に対して、最大0.5％）をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中には、間接的にかかる費用として、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用（国内投資信託の場合には信託報酬として最大年率2.420％（税込）、外国投資信託の場合には管理報酬等として最大年率3.755％程度）、その他運用実績に応じた成功報酬やその他の費用・手数料等（運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません）をご負担いただく場合があります。
ご投資にあたっての留意点
- 投資信託にかかるリスクおよび手数料等は、それぞれの投資信託により異なりますので、当該投資信託の投資信託説明書（交付目論見書）をよくお読みください。投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、大和証券のお取引窓口までお願いいたします。