株価指数連動型ETF
株価指数連動型ETF(株価指数連動型上場投資信託)とは
株価指数連動型ETFとは、あらゆる株価指数に連動するように作られ、上場している投資信託のことを言います。日経平均株価やTOPIXに連動するETFだけでなく、海外の株価指数に連動するものも国内市場に上場しており、幅広く国内株式と同様に売買することができます。
取扱銘柄
大和証券では、国内に上場している株価指数連動型ETFの全銘柄を取扱っております。
取扱銘柄の一例
日本株の上昇局面で有効な運用手法
正式名称 | 銘柄コード | 対象指標 |
---|---|---|
ダイワ上場投信 - 日経225 | 1320 ![]() |
日経平均株価(日経225) |
ダイワ上場投信 - トピックス | 1305 ![]() |
TOPIX(東証株価指数) |
ダイワ上場投信 - JPX日経400 | 1599 ![]() |
JPX日経インデックス400 |
正式名称 | 銘柄コード | 対象指標 |
---|---|---|
ダイワ上場投信 - 日経平均レバレッジ・インデックス | 1365 ![]() |
日経平均レバレッジ・インデックス |
ダイワ上場投信 - TOPIXレバレッジ(2倍)指数 | 1367 ![]() |
TOPIXレバレッジ(2倍)指数 |
ダイワ上場投信 - JPX日経400レバレッジ・インデックス | 1464 ![]() |
JPX日経400レバレッジ・インデックス |
日本株の下落局面で有効な運用手法
正式名称 | 銘柄コード | 対象指標 |
---|---|---|
ダイワ上場投信 - 日経平均インバース・インデックス | 1456 ![]() |
日経平均インバース・インデックス |
ダイワ上場投信 - TOPIXインバース(-1倍)指数 | 1457 ![]() |
TOPIXインバース(-1倍)指数 |
ダイワ上場投信 - JPX日経400インバース・インデックス | 1465 ![]() |
JPX日経400インバース・インデックス |
正式名称 | 銘柄コード | 対象指標 |
---|---|---|
ダイワ上場投信 - 日経平均ダブルインバース・インデックス | 1366 ![]() |
日経平均ダブルインバース・インデックス |
ダイワ上場投信 - TOPIXダブルインバース(-2倍)指数 | 1368 ![]() |
TOPIXダブルインバース(-2倍)指数 |
ダイワ上場投信 - JPX日経400ダブルインバース・インデックス | 1466 ![]() |
JPX日経400ダブルインバース・インデックス |
レバレッジ&インバース型ETF
レバレッジ指数、インバース指数とは
レバレッジ指数
原指標(TOPIX(東証株価指数)など)の日々の変動率に一定の倍数を乗じて算出される指数

インバース指数
原指標(TOPIX(東証株価指数)など)の日々の変動率に一定の負の倍数を乗じて算出される指数

レバレッジ、インバース型ETFのイメージ図
日本経済新聞社、東京証券取引所、日本取引所グループ各社は、原指標(TOPIXなど)の変動率の2倍、-1倍、-2倍になるようなレバレッジ指数、インバース指数、ダブルインバース指数を公表しています。
先物取引を利用し、その指数に連動を目指したETFが主流となってます。

- ※
上記はあくまでもイメージであり、実際の株価指数先物の組入れは必ずしも上記のようになるとは限りません。
レバレッジ指数、インバース指数の特性
- レバレッジ指数、インバース指数は原指標(TOPIXなど)の変動率の「2倍」、「-1倍」の値動きになる指数で、原指標の1日の変化率(前日終値と当日終値とを比較して算出)を「2倍」、「-1倍」したものを前日の指数値に乗じて算出されます。
- レバレッジ指数、インバース指数と原指標は完全な「正相関」、「逆相関」ではないため、複数日以上の計算期間では、複利効果のため指数値は一般的に原指標の変動率の「2倍」、「-1倍」とはならず、計算上、差が生じます。この差は当該期間中の原指標の値動きによって変化し、プラスの方向にもマイナスの方向にもどちらにも生じる可能性がありますが、一般に、原指標の値動きが一定の範囲内で上昇・下落を繰り返した場合に、マイナスの方向に差が生じ、レバレッジ指数、インバース指数は徐々に下落する可能性が高くなります。また、一般に、当該期間が長くなればなるほどその差が大きくなり、対象指標の下落が強まる特性を持ちます。
上昇が続く場合
日々の騰落率 | 1日目 | 2日目 |
---|---|---|
日経平均株価 | +5.0% | +5.0% |
日経平均レバレッジ・ インデックス |
+10.0% | +10.0% |
基準日からの騰落率 | 1日目 | 2日目 |
---|---|---|
日経平均株価 | +5.0% | +10.3% |
日経平均レバレッジ・ インデックス |
+10.0% | +21.0% |

下落が続く場合
日々の騰落率 | 1日目 | 2日目 |
---|---|---|
日経平均株価 | -5.0% | -5.0% |
日経平均レバレッジ・ インデックス |
-10.0% | -10.0% |
基準日からの騰落率 | 1日目 | 2日目 |
---|---|---|
日経平均株価 | -5.0% | -9.8% |
日経平均レバレッジ・ インデックス |
-10.0% | -19.0% |

下落・上昇する場合
日々の騰落率 | 1日目 | 2日目 |
---|---|---|
日経平均株価 | -5.0% | +5.0% |
日経平均レバレッジ・ インデックス |
-10.0% | +10.0% |
基準日からの騰落率 | 1日目 | 2日目 |
---|---|---|
日経平均株価 | -5.0% | -0.2% |
日経平均レバレッジ・ インデックス |
-10.0% | -1.0% |

上昇・下落する場合
日々の騰落率 | 1日目 | 2日目 |
---|---|---|
日経平均株価 | +5.0% | -5.0% |
日経平均レバレッジ・ インデックス |
+10.0% | -10.0% |
基準日からの騰落率 | 1日目 | 2日目 |
---|---|---|
日経平均株価 | +5.0% | -0.2% |
日経平均レバレッジ・ インデックス |
+10.0% | -1.0% |

- ※
小数点第2位を四捨五入して計算
各指数についての注意事項
- 「日経平均株価」、「日経平均インバース・インデックス」、「日経平均レバレッジ・インデックス」、「日経平均ダブルインバース・インデックス」(以下総称して「各インデックス」といいます。)に関する著作権、知的所有権、その他一切の権利は株式会社日本経済新聞社(以下「日経」といいます。)に帰属します。「日経」は「各インデックス」を継続的に公表する義務を負うものではなく、その誤謬、遅延または中断に関して責任を負いません。また、ダイワ上場投信-日経225、ダイワ上場投信-日経平均インバース・インデックス、ダイワ上場投信-日経平均レバレッジ・インデックス、ダイワ上場投信-日経平均ダブルインバース・インデックスについて、「日経」は一切の責任を負うものではありません。
- 「TOPIX(東証株価指数)」、「TOPIXインバース(-1倍)指数」、「TOPIXレバレッジ(2倍)指数」、「TOPIXダブルインバース(-2倍)指数」に係る知的財産権は、株式会社東京証券取引所(以下「東証」といいます。)に帰属します。なお、ダイワ上場投信-トピックス、ダイワ上場投信-TOPIXインバース(-1倍)指数、ダイワ上場投信-TOPIXレバレッジ(2倍)指数、ダイワ上場投信-TOPIXダブルインバース(-2倍)指数は「東証」により提供、保証又は販売されるものではなく、各ファンドに係る損害等について「東証」は責任を有しません。
- 「JPX日経インデックス400」、「JPX日経400レバレッジ・インデックス」、「JPX日経400インバース・インデックス」、「JPX日経400ダブルインバース・インデックス」(以下総称して「各インデックス」といいます。)は、株式会社日本取引所グループ及び株式会社東京証券取引所(以下総称して「JPXグループ」といいます。)並びに株式会社日本経済新聞社(以下「日経」といいます。)によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、「JPXグループ」及び「日経」は、「各インデックス」自体及び「各インデックス」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有します。「各インデックス」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て「JPXグループ」および「日経」に帰属しています。「ダイワ上場投信-JPX日経400」、「ダイワ上場投信-JPX日経400レバレッジ・インデックス」、「ダイワ上場投信-JPX日経400インバース・インデックス」、「ダイワ上場投信-JPX日経400ダブルインバース・インデックス」は、投資信託委託業者等の責任のもとで運用されるものであり、「JPXグループ」および「日経」は、その運用および取引に関して、一切の責任を負いません。「JPXグループ」および「日経」は、「各インデックス」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。「JPXグループ」および「日経」は、「各インデックス」の計算方法ならびにその他「各インデックス」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
「ETF(上場投資信託)」のお取引窓口について
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お取引にあたっての手数料等およびリスクについて
手数料等の諸費用について
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ご投資にあたってのリスク等
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- 信用取引を行うにあたっては、売買代金の30%以上で、かつ30万円以上の委託保証金が事前に必要です。信用取引は、少額の委託保証金で多額の取引を行うことができることから、損失の額が差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
ご投資にあたっての留意点
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- 外国株式の銘柄には、我が国の金融商品取引法に基づく企業内容の開示が行われていないものもあります。