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投信積立サービス利用申込みの流れ インターネット専用サービス

投信積立サービス利用申込みにあたって

サービスのお申込みにあたっては、以下の(1)〜(3)をすべて満たしている必要があります。

  • 1
    当社にお取引口座を開設し、オンライントレード契約をしていること。
  • 2
  • 3
    積立投資に関する契約(積立投資口座の開設)の締結をしていること。
    • 積立投資に関する契約(積立投資口座の開設)は、オンライントレード上では行なえません。お取引窓口までご連絡の上、手続きを行なって下さい。
      なお、積立投資に関する契約(積立投資口座の開設)を行なっているかは、ログイン後>口座情報>登録状況でご確認いただけます。

利用申込みの流れ

投信積立サービスをご利用いただくには、以下の手順でお手続きください。

  • 投信積立サービスはオンライントレード専用サービスです。書面での申込はできません。

STEP1 投信積立サービスの申込み(条件・約款確認)

「口座情報>サービス申込」画面で「投信積立サービス」の「申込・変更」ボタンをクリックすると、契約申込の画面へ遷移します。「投信積立サービス約款」をご確認・内容に同意のうえ、「申込」ボタンをクリックしていただくだけで契約申込が完了します。投信積立サービスの申込みは無料です。

STEP2 積立を行なう投資信託の銘柄選択

「投信積立>積立設定」画面で、お好きな銘柄を選択します。ファンド名や手数料率、カテゴリーから絞込み検索が可能です。

  • 同一の積立日でなければ、同一銘柄を複数設定することも可能です。

STEP3 積立の設定条件を入力する

積立金額、積立日、ボーナス月、ボーナス月積立額を入力します。積立金額は1,000円以上/1円単位で設定することが可能です。ボーナス月は最大年2回の指定が可能です。ボーナス月積立額は通常の積立金額に加え、1円以上/1円単位で増額することが可能です。「設定内容を確認」をクリックし、暗証番号を入力して「設定する」をクリックすると設定が完了します。

STEP4 設定状況を確認する

STEP3で設定した内容を確認できます。この画面から設定内容の変更・解除が可能です。また、積立設定した銘柄ごとの前営業日時点での残高が確認できます。

  • 通常の投信買付で保有されている残高も含まれます。

積立の設定完了・積立スタート

投信積立サービスに関するよくあるご質問

「投信積立サービス」のお取引窓口について

「ダイワ・コンサルティング」コース

商品・取引
お店
コンタクトセンター
インターネット
パソコン
スマートフォン・タブレット
携帯電話
投信積立サービス - -

可能※1

-※2 -

「ダイワ・ダイレクト」コース

商品・取引
お店
コンタクトセンター
インターネット
パソコン
スマートフォン・タブレット
携帯電話
投信積立サービス - -

可能※1

-※2 -
  • ※1
    オンライントレード取扱銘柄のうち、当社で指定した銘柄のみです。
  • ※2
    NISA口座でのお取引は可能です。

投資信託のお取引にあたってのリスク・留意点について

主なリスクおよび留意点

投資信託にかかるリスクについて
ファンドは、株式、債券、投資信託証券など値動きのある証券(外貨建て資産には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。委託会社の指図に基づく行為により信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。

投資信託にかかる手数料等について
投資信託にご投資いただくお客さまには、銘柄ごとに設定された販売手数料および運用管理費用(信託報酬)等の諸経費等をご負担いただく場合があります。

ご投資にあたっての留意点
投資信託にかかるリスクおよび手数料等は、それぞれの投資信託により異なりますので、当該投資信託の投資信託説明書(交付目論見書)をよくお読みください。投資信託説明書(交付目論見書)のご請求は、大和証券のお取引窓口までお願いいたします。

収益分配金に関する留意事項

  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
    また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

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