ダイワのソリューションプラン

円定期預金金利を特別に優遇 「ダイワ・コンサルティング」コース限定 ダイワのソリューションプラン 円定期預金金利を特別に優遇 「ダイワ・コンサルティング」コース限定 ダイワのソリューションプラン

4つのご相談シーンに
あわせたプラン

大切なご資産にかかわるさまざまなニーズに対応した当社の各種サービスを
ご利用いただいたお客さまに、
【円定期預金】特別金利プランをご用意しております。

家族プラスをお申込みの
ご家族さまもご利用いただけます。

家族プラスとは、プレミアムサービスが適用されているお客さま(以下、代表者口座)とそのご家族(以下、家族口座)を対象とするサービスです。

家族プラス
3ヵ月定期 年1.00% (税引後 年0.796%) 3ヵ月定期 年1.00% (税引後 年0.796%)
受取利息計算例 3ヵ月定期(90日の場合)預入金利1000万円の場合 1000万円×1.00%×90日÷365日×79.685% 約19648円(税引後) 受取利息計算例 3ヵ月定期(90日の場合)預入金利1000万円の場合 1000万円×1.00%×90日÷365日×79.685% 約19648円(税引後)
  • 上記金利は、当初お預入れ期間のみの適用となります。満期時「自動継続」の場合、初回満期日以降の利息は満期日(継続日)当日の同一期間の大和ネクスト銀行所定の円定期預金金利(通常金利)が適用されます。
  • 2023年2月24日(金)現在の大和ネクスト銀行の円定期預金の通常金利は、3カ月定期預金 年0.05%(税引後 年0.039%)です。最新の通常金利は、大和ネクスト銀行ホームページ新規ウィンドウで開く(大和ネクスト銀行サイトに移動します)または大和証券の本・支店にてご確認ください。
  • コンタクトセンター、インターネットでは、本プランのお預入れはできません。
  • 「ダイワのツインアカウント」を開設していただく必要があります。
  • 大和ネクスト銀行のみ口座をお持ちのお客さまは、ご利用いただけません。
  • 登録金融機関の金融商品仲介口座をご利用のお客さまは、ご利用いただけません。

お取扱窓口

大和証券の本・支店にて、お申込みください。

コンタクトセンター、インターネットでは、
本プランのお預入れはできません。

円預金に関するご留意点

  • 金利は年利・税引前の表示です。
    (個人のお客さまの場合、金利には源泉分離課税20%(国税15%、地方税5%)が課税されます。ただし、利息支払日が2013年1月1日以降に到来するものの場合には復興特別所得税が付加されるため、源泉徴収税率20.315%で計算します。2016年1月1日以降にお支払する法人のお客さまの預金利息については地方税の特別徴収は行なわないため、国税15.315%のみ源泉徴収いたします(非課税法人を除く)。マル優(少額貯蓄非課税制度)はご利用いただけません。)
  • 円定期預金の最低預入金額は、10万円です。
  • 金利は金融情勢等に応じて変更します。円普通預金は変動金利です。
  • 円普通預金については、大和証券におけるお取引に応じて払戻金額が制限されることがあります。
  • 円普通預金と円定期預金は預金保険制度の対象であり、同保険の範囲内で保護されます。
  • 円定期預金の満期日指定方式の適用金利は、端数を切り捨てた期間の金利となります。例えば、4カ月を満期日として指定した場合は、3カ月ものの金利が適用されます。
  • 円定期預金の初回満期日以降の利息は、満期時「自動解約」の場合、大和ネクスト銀行所定の円普通預金金利が適用され、満期時「自動継続」の場合、継続後は、満期日(継続日)当日の同一期間の大和ネクスト銀行所定の円定期預金(通常金利)が適用されます。
  • やむを得ず中途解約する場合は、大和ネクスト銀行所定の中途解約利率が適用されます。中途解約利率については、大和ネクスト銀行のホームページ 新規ウィンドウで開く(大和ネクスト銀行サイトに移動します)または、大和証券の本・支店にてご確認ください。
  • 商品に関する詳細は、大和ネクスト銀行のホームページ 新規ウィンドウで開く(大和ネクスト銀行サイトに移動します)または、大和証券の本・支店にて商品概要説明書をご覧ください。

銀行代理業について

大和証券(銀行代理業者)と大和ネクスト銀行(所属銀行)との関係

「大和証券(株)」は、「(株)大和ネクスト銀行」を所属銀行とする銀行代理業者として、「預金の受入れ」および「内国為替取引」を内容とする契約の締結の媒介を行ないます。

所属銀行

株式会社大和ネクスト銀行

銀行代理業者

大和証券株式会社 許可番号:関東財務局長(銀代)第145号

預金との誤認防止について

大和証券が取扱う有価証券や保険は円預金ではないため、預金保険制度の対象とはならず、また、元本の保証はございません。

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