投資信託の売却タイミングはいつ？失敗しないためのポイントを紹介

投資信託を売却(解約)するタイミングとは？

投資信託を購入した後、売り時がわからなくて困っている方も少なくないでしょう。ここでは、投資信託を売却するタイミングの目安を紹介します。いつ売却するか迷った際には、次のタイミングを目安に売却を検討してみましょう。

投資目的の時期が到来したとき

投資信託の売り時に迷わないために、予め投資目的の時期を設定しておくことが大切です。投資目的の時期には、結婚、出産、住宅購入、車の購入、子どもの進学、親の介護、転職・退職、自分の介護など、様々なライフイベントが挙げられます。

例えば、「5年後の子どもの進学で資金が必要となった際に投資信託を売却する」と予め決めておくことで、その時期が到来した際に迷いなく売却することができます。

投資目的の時期を設定していないと、売却時の基準価額がいつまでも気になり、なかなか売却に踏み切れないことがあります。迷わず売却するための方法として、ライフイベントが到来した際には売却すると決めて投資するのもひとつでしょう。

目標金額に達したとき

購入時に投資信託の売却額の目標金額を決めておき、目標金額を達成した際に売却する方法もあります。

例えば、「300万円の投資資産が400万円に達したら売却する」のように予め目標金額を決めておけば、売却のタイミングに悩むことはありません。

実際に目標金額まで値上がりしたら売却し、利益を確定させるとよいでしょう。なぜなら、利益を確定しない限り、再び損失を出す可能性もあるからです。

金額の節目を設けることは、売却するタイミングを常に意識することができる点がポイントです。投資信託の基準価額が上昇し、「もう少し儲かるかもしれない」という欲が出てきても、売却に踏み切ることができます。

今より魅力的な投資先が見つかったとき

今の投資対象よりも魅力的な投資先が見つかった場合も売却のタイミングとなりえます。

投資のトレンドは常に変わるものです。投資を長く続けていれば、より魅力的な投資先が見つかることがあるかもしれません。

このような場合、現在保有している投資信託を売却して、新たな投資先への投資資金とした方が、投資効率がよいケースがあります。

現在保有している投資信託について、改めて「今でもその投資信託を購入するか？」と自身に問いかけてみるのもよいかもしれません。

長期的な値上がりが期待できないと判断したとき

市場環境や社会情勢が大きく変化すれば、投資信託によっては長期的に見て値上がりが期待できなくなるケースがあり、そのような場合は売り時だと考えられます。

例えば、特定の産業や地域に特化した投資信託を購入した場合に、その投資先の産業が技術革新により大きなダメージを受けてしまったり、投資先の地域の地政学リスクが高まってしまったりすると、当面値上がりが期待できなくなるケースがあります。

投資信託の目的は、長期間保有し続けて資産をふやすことにあります。したがって、今後値上がりが期待できないのであれば保有し続けるメリットはありません。このようなときは早めに売却を考えることが得策といえるでしょう。

投資信託は専門家が運用してくれますが、運用方針が時代にそぐわないものになってしまう場合や、経済状況と合わないものになってしまう場合もあり注意が必要です。最低限、保有する投資信託の特徴を把握すること、また、その投資信託に係る経済の情報収集を心掛けたいところです。

売り時で失敗しないためのポイント

ここまで投資信託を売却するタイミングについて考えてきました。次に、売り時で失敗しないためのポイントについて解説します。

値下がりしてもすぐに売らない

保有している投資信託が値下がりしても、すぐに売却することは避けましょう。値下がりが一時的なものである可能性も考えられ、売却した後に大きく値上がりしてしまうこともあります。

まずは値下がりの原因を冷静にしっかりと分析しましょう。分析した結果、値下がりは一時的なものであると判断した場合は売却を見送るほうがよいかもしれません。

前述の通り、投資信託の目的は、長期間保有し続けて資産をふやすことにあります。短期的な目線で一喜一憂して売却を判断するのではなく、長期的な目線で冷静に判断しましょう。

値上がりした投資信託をすべて売却するのではなく一部だけ売却する

保有している投資信託が値上がりし、目標金額に達したときなどは売却のタイミングです。しかし、保有する投資信託をすべて売却するのではなく、一部だけ売却することも検討してみましょう。

一部売却であれば、さらに値上がりした場合は売却せずに保有している分で得られる利益が増えますし、値下がりした場合は、せっかく目標金額に到達した資産が目減りしてしまう影響を抑えることができます。

投資信託を購入する際も、いきなり全額投資するのではなく、期間を分散して少しずつ投資する手法が知られていますが、この考え方を売却にもあてはめて考えてみるとよいでしょう。

投資信託を売却(解約)する際の注意点

投資信託の利益には税金(20.315％)がかかります。源泉徴収ありの特定口座で運用している場合は、税金が差し引かれた状態で口座に入金されます。そのため、目標金額の設定にあたっては税金も考慮しておくとよいでしょう。

また、クローズド期間は投資信託を売却できない点にも注意しましょう。クローズド期間とは、投資信託の解約請求ができないある一定期間のことです。投資信託によってはクローズド期間が定められていることがあるため、購入前に確認しておきましょう。

投資信託によっては、換金時にかかる費用として信託財産留保額や換金（解約）手数料が必要となる場合もあります。投資信託の売却時に手数料が必要かどうかは、投資信託毎に作成されている「投資信託説明書（交付目論見書）」で確認することができますので、こちらも購入前に確認するようにしましょう。

投資信託の売り時の判断が難しいと感じた方は

以上、売却タイミングの見極め方や、売り時で失敗しないために押さえておきたいポイントを解説してきましたが、投資初心者の方や、仕事や家事で忙しい方には「ハードルが高い」と言えるかもしれません。

値上がりしているときは「もっと上がるかもしれない…」、値下がりしているときは「もっと下がるかもしれない…」という心理的なバイアスも働き、投資のプロでも売り時の判断は難しいと言われています。

前述の通り、投資信託の売り時を考える上で有効な対策は、ライフイベントなどに合わせて予め投資目的の時期や目標金額を設定しておくことです。しかし、「ライフイベントに応じた資産運用を考える（ライフプランニング）」という行為を難しいと感じる方も多いのではないでしょうか。

そのような方には、ライフプランニングに役立つツールとして、ロボアドバイザーの活用をおすすめします。

ロボアドバイザーとは資産運用の自動化サービスです。いくつかの質問に答えることで、その人に合った最適なライフプランニングや資産運用を無料で提案してくれます。

例えば、大和証券のロボアドバイザー「ダイワファンドラップオンライン」が提供する無料診断では、定型的な質問に回答することに加え、配偶者の有無やマイホームを購入するタイミングといった独自の条件も入力することでオーダーメイドのライフプランニングが可能です。

また、ロボアドバイザーはライフプランニングの提案だけでなく、実際の運用も一任して行ってくれるという特長があります。

一任運用においては、株式・債券・REITへの国際分散投資を行うため、安定的なリターンとリスク低減の効果が期待できます。運用開始後のポートフォリオの管理も自動化されているため、「手間ゼロ」での投資が可能となっています。

まとめ

投資信託の売り時の目安は、投資目的の時期が到来したときや、目標金額に達したとき、より魅力的な投資先が見つかったときなどです。

値下がりしても慌てて売却しないことや、一部売却なども検討することなどが投資信託の売却で失敗しないためのポイントです。

投資信託の売却のタイミングを見極めることは、投資のプロにとっても簡単なことではありません。売却のタイミングで悩むことのないように、予め投資目的の時期や目標金額を設定するなど、運用を始める前にライフプランニングを行うとよいでしょう。

ライフプランニングが難しいと感じる方は、ロボアドバイザーの活用も検討してみましょう。大和証券のロボアドバイザーは最先端のテクノロジーによって、その人に適したライフプランニングを提案してくれるだけではなく、資産運用も自動化されています。投資の専門知識が不足しがちな初心者や、仕事や家事で忙しい方に適したサービスなので、まずは気軽に無料診断を受けてみて、自身に適したライフプランニングを確認してみてはいかがでしょうか。