ダイワの投信積立 色とりどりの未来へ、それぞれの選択肢

ダイワの投信積立なら
気軽に自由に

「資産形成」「老後の準備」
「まとまった資産の運用」など、
さまざまな場面でご利用いただけます。

  • 購入時
    手数料無料

  • 100円から
    積立てられる!

  • 積立のペースを
    自由に選べる!

  • 豊富なラインアップ
    から選べる!

  • 条件を満たす投信積立の購入時手数料が無料になります。

幅広い世代の方が
投信積立を活用しています

  • 30代

    家族の将来に向けた
    資産形成に

    将来必要になる子どもの教育資金を積立てています。目標金額へのカウントダウンが楽しくて毎月続けています。

  • 40代・50代

    豊かな
    老後のために

    年金だけでは老後に不安があるため、貯蓄と投信積立の2本の柱で豊かな老後を迎えられるように備えています。

  • 60代〜

    退職金運用の
    選択肢として

    購入時手数料無料サービスを活用して、直近で必要な額を除いた退職金を、投信積立で運用しています。

ダイワの投信積立
それぞれの特長

  • 総合取引口座
    (主口座)
    • 豊富な銘柄から選べる
    • 積立上限金額なし
  • NISA
    • 豊富な銘柄から選べる
    • 投資上限額は年間120万円
    • 投資した年から最長5年非課税
  • つみたてNISA
    • 厳選された商品ラインナップ
    • 投資上限額は年間40万円
    • 投資した年から最長20年非課税
総合取引口座
(主口座)
NISA つみたてNISA
対象となる
お客さま
個人/法人のお客さま※1 個人のお客さま※1 個人のお客さま※1
積立金額 100円以上 1円単位
積立
上限金額
上限なし 年間120万円 年間40万円
積立日 毎営業日/毎週/毎月/隔月/3カ月毎/4カ月毎/6カ月毎
ダイワの
投信積立
購入時手数料
無料サービス※2
「積立による毎月のお買付金額」合計200万円までの積立注文 すべての積立注文 対象外※3
非課税期間 - 投資した年から
最長5年
投資した年から
最長20年
設定・管理 「ダイワのつみたてサービス」で一括管理

  • ※1
    「ダイワ・コンサルティング」コース、「ダイワ・ダイレクト」コースのお客さまが対象となります。
  • ※2
    「ダイワのeメンバー」にご登録の個人のお客さまが対象となります。
  • ※3
    「つみたてNISA」は購入時に手数料がかからないため「ダイワの投信積立 購入時手数料無料サービス」の対象外です。

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動画で解説!
つみたてサービス操作ガイド

  • YouTubeに遷移します。
  • 動画の最後でご案内する「暗証番号」について2022年7月24日より、「暗証番号」に替わり「取引パスワード」が導入されました。

積立投資の
3つのポイント

毎日100円から投資を始めることができます。
まとまった資金を用意する必要がなく手軽に始めることができる積立投資は、投資初心者の方にもおすすめです。

積立投資は、購入を希望する金融商品を「毎月20日に100円ずつ買う」といった設定を予め自分で決めておくと、その設定に従って自動的に買付を行ないます。そのため、日頃忙しい方でも、売買のタイミングに悩んだり注文の手間をかけることなく、コツコツと投資を続けることができます。

投資信託や株式など価格が変動する金融商品を、決まったタイミングで定期的に一定金額ずつ購入する投資手法を、「ドル・コスト平均法」といいます。

このような投資手法では、価格が安いときは相対的に購入する数量が増え、反対に価格が高いときには相対的に購入数量が少なくなります。複数回に分けて一定金額を投資することで、購入単価が平準化される効果が期待できます。

例えば、毎月5万円を
想定利回り年3%で積立てていったら
将来どれくらいになる?

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投資信託のお取引にあたってのリスクおよび手数料等について

主なリスクおよび留意点

投資信託にかかるリスクについて
ファンドは、株式、債券、投資信託証券など値動きのある証券(外貨建て資産には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。委託会社の指図に基づく行為により信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。

投資信託にかかる手数料等について
投資信託のご購入にあたっては購入時手数料(申込金額に対し、最大3.3%(税込))をご負担いただく場合があります。また、換金時に解約手数料(換金時の基準価額に対して、1口(当初1口=1,000円)につき最大22円(税込))や信託財産留保額(換金時の基準価額に対して、最大0.5%)をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中には、間接的にかかる費用として、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用(国内投資信託の場合には信託報酬として最大年率2.1875%(税込)程度、外国投資信託の場合には管理報酬等として最大年率3.755%程度)、その他運用実績に応じた成功報酬やその他の費用・手数料等(運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません)をご負担いただく場合があります。

ご投資にあたっての留意点
投資信託にかかるリスクおよび手数料等は、それぞれの投資信託により異なりますので、当該投資信託の投資信託説明書(交付目論見書)をよくお読みください。投資信託説明書(交付目論見書)のご請求は、大和証券のお取引窓口までお願いいたします。

収益分配金に関する留意事項

  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
    また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

NISA、つみたてNISA、ジュニアNISAに関する留意事項

[共通事項]

  • NISA、つみたてNISA、ジュニアNISA(以下NISA制度)は、すべての金融機関を通じて、同一年において1人1口座に限り開設することができます。(金融機関を変更した場合を除きます。)
  • NISAとつみたてNISAは選択制であることから、同一年に両方の適用を受けることはできません。NISAとつみたてNISAの変更は、原則として暦年単位となります。
  • その年の非課税投資枠の未使用分を、翌年以降に繰越すことはできません。
  • NISA制度の損益は税務上ないものとされ、他の口座で保有する上場株式等の配当金、売買損益等と損益通算することができません。
  • 国内上場株式の配当金、ETF・REITの分配金は、証券会社で受取る場合(株式数比例配分方式を選択されている場合)のみ非課税となります。
  • 投資信託の分配金のうち、元本払戻金(特別分配金)は非課税であるため、NISA制度の非課税メリットを享受できません。
  • NISA制度以外の口座で保有されている上場株式等をNISA制度における口座に移管することはできません。
  • NISA制度における口座で保有されている上場株式等を、他の金融機関のNISA制度口座に移管することはできません。
  • 国外への出国等で非居住者となる場合には、所定の手続きが必要です。

[NISAに関する留意事項]

  • NISAで購入できる金額(非課税投資枠)は年間120万円までです。銘柄の入れ替えやスイッチングも、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。
    • 大和証券では、スイッチングのご利用はできません。

[つみたてNISAに関する留意事項]

  • つみたてNISAで購入できる金額(非課税投資枠)は年間40万円までです。銘柄の入れ替えも、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。
  • つみたてNISAをご利用いただくにあたり、定期的、継続的に積立投資を行なう積立契約をお申込みいただく必要があります。
  • 20年の非課税期間経過後、翌年の非課税投資枠に保有商品を移管(ロールオーバー)することはできません。
  • つみたてNISAにかかる積立契約により買付けいただいた投資信託の運用管理費用(信託報酬)等の内容については、原則年1回お客さまへ通知いたします。
  • つみたてNISAに累積投資勘定を設けた日から10年経過した日、および同日の翌日以後5年を経過した日(以下基準経過日)ごとに、つみたてNISAを開設いただいたお客さまのお名前・ご住所について確認させていただきます。なお、基準経過日から1年以内に確認ができない場合、つみたてNISAへの上場株式等の受入が出来なくなります。

[ジュニアNISAに関する留意事項]

  • ジュニアNISA口座開設後は金融機関の変更ができません。(廃止後の再開設は可能です。)
  • 口座開設者が18歳になるまで※1に、ジュニアNISAから払出しを行う場合は、過去の利益に対して課税され、ジュニアNISAを廃止することになります。※2(2024年1月1日以降は払出し制限がなくなり、18歳に達していなくても払出し(出金・出庫)が可能になります。)
    • ※1
      3月31日時点で18歳である年の前年12月31日まで
    • ※2
      災害等やむを得ない場合には、非課税での払出しが可能です。(このときもジュニアNISAを廃止することになります。)
  • ジュニアNISAにて運用される資金は、口座開設者本人に帰属する資金に限定されます。
  • ジュニアNISAで購入できる金額(非課税投資枠)は年間80万円までです。銘柄の入れ替えやスイッチングも、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。
    • 大和証券では、スイッチングのご利用はできません。
  • ジュニアNISA制度は2023年末をもって、口座開設可能期間が終了します。2024年以降は、ジュニアNISA口座において新たに上場株式等の買付を行うことはできません。
  • 2023年末までにジュニアNISA口座で買い付けた上場株式等については、2024年以降、当該ジュニアNISA口座に設定される継続管理勘定に移管することで、引き続き非課税で保有することができます。
  • 今後、法令・制度等が変更された場合、記載内容が変更となる可能性があります。(2022年3月現在)