ダイワで海外ETF

GLOBAL X GLOBAL X

2024年11月21日（木）
Global X Japanから
新たに2本のETFが東証に上場！！

新規上場銘柄のご紹介

グローバルX 半導体・トップ10−日本株式 ETF
（銘柄コード：282A）
グローバルX US テック・配当貴族 ETF
（銘柄コード：283A）

NISA（成長投資枠）利用可能！

グローバルX 半導体・トップ10−日本株式 ETF
（銘柄コード：282A） 対象株価指数：Mirae Asset Japan Semiconductor Top 10 Index（配当込み）

買付

大手企業が寡占する半導体市場

  • 世界の半導体売上高は2030年には約1.1兆ドルと、2023年の2倍近くに拡大する見通しなど、今後も成長が予想されています。
  • 半導体市場は製造プロセスの微細化を背景に、大規模な設備投資が必要な分野で資金力のない新興企業が参入しにくく、上位の企業がシェアの大部分を占めています。
  • 半導体チップだけでなく、製造を担うファウンドリや主要材料であるシリコンウエハ、製造に不可欠な製造装置など、サプライチェーン全体で寡占化が進んでいます。
大手企業が寡占する半導体市場

※四捨五入の関係で必ずしも100％にならないことがあります。
（注）半導体メモリ、ロジック半導体、ファウンドリは2021年時点、シリコンウエハは2020年時点、半導体製造装置は2022年時点の売上高シェア
（出所）世界半導体市場統計、ASML、Omdia「令和4年度我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備（電子デバイス産業およびその関連産業における市場動向及び政策動向調査）（2023年3月）」、経済産業省商務情報政策局「半導体・デジタル産業戦略（令和5年6月）」、SiltronicおよびIHS Markit、Yole Développementより大和証券作成

半導体製造装置や部品、
素材に強い日本

  • 日本企業は半導体を製造するために不可欠な製造装置や部品、素材の分野において高い競争力を発揮しており、世界の半導体市場を支えています。
半導体製造装置や部品、素材に強い日本

※四捨五入の関係で必ずしも100％にならないことがあります。
（注）2021年度売上高シェア実績
（出所）経済産業省商務情報政策局「半導体・デジタル産業戦略（令和5年6月）」より大和証券作成

対象指数の組入銘柄

  • 日本を代表する半導体関連企業10銘柄を選定しています。
  • 半導体市場は寡占が進んでいるため、10銘柄でも半導体市場の成長を十分に捉えることができます。

対象指数組入上位10銘柄

銘柄名 GICS産業サブグループ 組入比率
アドバンテスト 半導体素材・装置 21.1％
東京エレクトロン 半導体素材・装置 14.3％
ルネサスエレクトロニクス 半導体 13.1％
信越化学工業 特殊化学品 12.1％
ディスコ 半導体素材・装置 12.1％
レーザーテック 半導体素材・装置 11.9％
SCREENホールディングス 半導体素材・装置 5.2％
SUMCO 半導体素材・装置 3.5％
ソシオネクスト 半導体 3.4％
ローム 半導体 3.4％

※四捨五入の関係で必ずしも100％にならないことがあります。
（注）2024年9月30日時点
（出所）Mirae Asset Global Indicesより大和証券作成

～ご紹介動画公開中～

「グローバルX 半導体・トップ10−日本株式 ETF」のご紹介

「グローバルX 半導体・トップ10−日本株式 ETF」のご紹介
対象株価指数：Mirae Asset Japan Semiconductor Top 10 Index（配当込み）
※Global X JapanのYouTubeに遷移します。

買付

グローバルX 半導体・トップ10−日本株式 ETFの商品概要

対象株価指数 Mirae Asset Japan Semiconductor Top 10 Index（配当込み）
ファンドの目的 信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を「Mirae Asset Japan Semiconductor Top 10 Index（配当込み）」の変動率に一致させることを目的とします。
対象株価指数の
ポイント
  • ●
    Mirae Asset Japan Semiconductor Top 10 Indexは、Mirae Asset Global Index Private Limitedが開発した日本の代表的な半導体関連銘柄10銘柄によって構成される株式インデックスです。
  • ●
    日本に上場された普通株式のうち、主に以下の基準を満たす銘柄が組入候補銘柄となります。
  • ・
    1日平均取引代金が1億円以上
  • ・
    時価総額が10億円以上
  • ・
    半導体関連事業の売上高が、企業全体の売上高に対して20％以上
  • ●
    組入候補銘柄のうち、浮動株調整後時価総額上位10銘柄が指数組入銘柄として選定されます。
  • ●
    各銘柄は浮動株調整後時価総額加重により構成比率が決定されます。ただし、GICS産業サブグループで「半導体」および「半導体素材・装置」に分類される銘柄は上限15％、そのほかの銘柄はすべて上限10％となります。
  • ●
    原則として毎年1月および7月の第三金曜日に指数構成銘柄および構成比率の見直しを行ないます。
  • ※
    「Mirae Asset Japan Semiconductor Top 10 Index（配当込み）」を「対象指数」という場合があります。
指数組入銘柄
（組入上位5銘柄）		 アドバンテスト、東京エレクトロン、ルネサスエレクトロニクス、信越化学工業、ディスコ（2024年9月30日時点）
分配金支払基準日 毎年5、11月の10日（年2回）
初回決算日は2025年5月10日です。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
売買単位 1口単位
運用管理費用
（信託報酬）		 年率0.11％（税込）
その他の費用・手数料
  • ●
    有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、監査報酬等を信託財産でご負担いただきます。
  • ※
    売買委託手数料などの「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
  • ●
    受益権の上場にかかる費用および対象指数の商標の使用料（商標使用料）ならびにこれらにかかる消費税等に相当する金額を、受益者の負担として信託財産から支払うことができます。
  • ※
    提出日現在、商標使用料は信託財産の純資産総額に、年率0.05％以内を乗じて得た額となります。
  • ※
    提出日現在、上場にかかる費用は以下となります。
  • ・
    年間上場料：毎年末の純資産総額に対して、最大0.00825％（税抜0.0075％）
  • ・
    追加上場料：追加上場時の増加額（毎年末の純資産総額について、新規上場時および新規上場した年から前年までの各年末の純資産総額のうち最大のものからの増加額）に対して、0.00825％（税抜0.0075％）

NISA（成長投資枠）利用可能！

グローバルX US テック・配当貴族 ETF
（銘柄コード：283A） 対象株価指数：S&Pテクノロジー配当貴族指数（TTM 円建て、トータルリターン）

買付

「成長」と「配当」を両立する成熟したテクノロジー企業

  • 例えば、アップルは2012年に配当を再開してから11年連続で増配を行なっています。高度成長期には株主還元に慎重でしたが、iPhoneやiPadが成長軌道に乗り始めてから配当を開始しました。またマイクロソフトも2003年に配当を開始してから18年連続で増配を行なっています。

S&P500 情報技術指数
構成上位10銘柄

銘柄名 上場年 配当
有無		 配当
利回り
アップル 1980年 〇 0.42％
マイクロソフト 1986年 〇 0.70％
エヌビディア 1999年 〇 0.02％
ブロードコム 2009年＊ 〇 1.22％
オラクル 1986年 〇 0.94％
アドバンスト・マイクロ・デバイセズ 1972年 × －
セールスフォース 2004年 〇 0.44％
アドビ 1986年 × －
アクセンチュア 2001年 〇 1.46％
シスコシステムズ 1990年 〇 2.97％

＊前身のアバゴ・テクノロジーの上場年
（注）配当利回りは12か月間の1株あたり配当総額を2024年9月30日時点の終値で割った値
（出所）指数Factsheet、Bloombergより大和証券作成

7年以上連続で増配を行なう
成長性に優れたテック企業で構成

  • 当ETFの対象指数は、米国のテクノロジー関連企業の中から7年以上連続で増配を行なう企業を選定します。テクノロジー企業としての成長性と長期的なインカムの成長性の両面から優れている企業を選別し、株価と配当両方の成長性に優れた企業で構成しています。

S&P テクノロジー配当貴族指数のコンセプト

S&P テクノロジー配当貴族指数のコンセプト

※あくまで対象株価指数のコンセプトをイメージしたものです。主な特徴は代表的な例を記載しており全てを網羅しているわけではありません。

対象指数の組入銘柄

  • 対象指数組入上位10銘柄には、インフラやプラットフォームを提供し、社会と共に拡大していくテクノロジー企業が多く含まれています。
  • 情報技術だけでなく、金融や資本財・サービスなどのテクノロジー関連銘柄で構成されており、増配年数の平均は約14年となっています。

対象指数組入上位10銘柄

銘柄名 GICSセクター 組入比率 増配年数
オラクル 情報技術 3.5％ 12年
IBM 情報技術 3.4％ 28年
シスコシステムズ 情報技術 3.2％ 12年
モトローラ・ソリューションズ 情報技術 3.2％ 12年
CSGシステムズ・インターナショナル 資本財・サービス 3.1％ 10年
マスターカード 金融 3.1％ 12年
SS＆Cテクノロジーズ・ホールディングス 資本財・サービス 3.1％ 7年
バッジャー・メーター 情報技術 3.1％ 31年
ブロードコム 情報技術 3.0％ 13年
アクセンチュア 情報技術 3.0％ 18年

※個別銘柄の推奨、今後の組入を示唆・保証するものではありません。
（注）銘柄名、組入比率は2024年9月30日時点、増配年数は2024年2月1日時点
（出所）S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスより大和証券作成

～ご紹介動画公開中～

「グローバルX US テック・配当貴族 ETF」のご紹介

「グローバルX US テック・配当貴族 ETF」のご紹介
対象株価指数：S&Pテクノロジー配当貴族指数（TTM 円建て、トータルリターン）
※Global X JapanのYouTubeに遷移します。

買付

グローバルX US テック・配当貴族 ETFの商品概要

対象株価指数 S&Pテクノロジー配当貴族指数（TTM 円建て、トータルリターン）
ファンドの目的 信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を「S&Pテクノロジー配当貴族指数（TTM 円建て、トータルリターン）」の変動率に一致させることを目的とします。
対象株価指数の
ポイント
  • ●
    S&Pテクノロジー配当貴族指数は、S&P Dow Jones Indices LLCが開発した米国のテック銘柄のうち7年以上連続で増配している銘柄群によって構成される株式インデックスです。
  • ●
    S&Pトータル・マーケット指数（TMI）＊構成銘柄のうち、主に以下の基準を満たす銘柄が指数構成銘柄となります。
  • ・
    過去6カ月間の1日当たり売買代金の中央値が100万米ドル以上
  • ・
    少なくとも7年連続で毎年1株当たり配当総額を増加させている
  • ・
    GICSセクターで情報技術に該当する、もしくはGICS産業サブグループでインタラクティブ・ホームエンターテイメント、インタラクティブ・メディアおよびサービス、情報処理・外注サービス、取引・決済処理サービスに該当する
  • ※
    7年以上連続で増配している企業の数が25を下回った場合には、連続増配年数が7年に満たない企業の株式も構成銘柄に追加される場合があります。
  • ●
    各銘柄は均等加重により構成比率が決定されます。
  • ●
    原則として毎年1月の最終営業日に指数構成銘柄の見直しを行ない、毎年1月、4月、7月、10月の最終営業日に構成比率の見直しを行ないます。
  • ＊
    S&P TMIは、米国の大型株、中型株、小型株、マイクロキャップ株を含む幅広い株式市場に連動するよう設計された指数です。
  • ※
    「S&Pテクノロジー配当貴族指数（TTM 円建て、トータルリターン）」は、「S&Pテクノロジー配当貴族指数」をS&P Dow Jones Indices LLCが円換算したものです。
  • ※
    「S&Pテクノロジー配当貴族指数（TTM 円建て、トータルリターン）」を「対象指数」という場合があります。
指数組入銘柄
（組入上位5銘柄）		 オラクル、IBM、シスコシステムズ、モトローラ・ソリューションズ、CSGシステムズ・インターナショナル（2024年9月30日時点）
分配金支払基準日 毎年2、5、8、11月の10日（年4回）
初回決算日は2025年2月10日です。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
売買単位 1口単位
運用管理費用
（信託報酬）		 年率0.3025％（税抜0.275％）
その他の費用・手数料
  • ●
    有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、監査報酬等を信託財産でご負担いただきます。
  • ※
    売買委託手数料などの「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
  • ●
    受益権の上場にかかる費用および対象指数の商標の使用料（商標使用料）ならびにこれらにかかる消費税等に相当する金額を、受益者の負担として信託財産から支払うことができます。
  • ※
    提出日現在、商標使用料は信託財産の純資産総額に、年率0.05％以内を乗じて得た額となります。
  • ※
    提出日現在、上場にかかる費用は以下となります。
  • ・
    年間上場料：毎年末の純資産総額に対して、最大0.00825％（税抜0.0075％）
  • ・
    追加上場料：追加上場時の増加額（毎年末の純資産総額について、新規上場時および新規上場した年から前年までの各年末の純資産総額のうち最大のものからの増加額）に対して、0.00825％（税抜0.0075％）

Global Xとは

  • 2008年に米国で創業した
    ETF専門の資産運用会社
  • 革新的なETF※の
    パイオニア
  • 成長テーマ型とインカム型を
    中心に幅広いラインアップを有する
  • 米国上場ETFは97本 運用資産残高は
    約525億米ドル（約8.0兆円）
    （2024年10月末時点）

※「革新的なETF」とは、株式市場全体（TOPIX等）に連動する伝統的な指数とは異なる指数に連動するETFのことを指します。
（注）1ドル＝152.03円で換算

Global X Japanとは

  • 日本で唯一の
    ETF専門資産運用会社※1
  • 成長テーマ型、インカム型、
    コア型（ESG関連等）    の
    革新的なETF※2を上場
  • 国内上場ETFは47本、
    運用資産残高は約4,221億円
    （2024年10月末時点）

※1 投資運用会社各社ホームページをもとにグローバルX社調べ 2024年10月末時点
※2 「革新的なETF」とは、株式市場全体（TOPIX等）に連動する伝統的な指数とは異なる指数に連動するETFのことを指します。

東証ETF新規上場本数
4年度連続No.1

過去4年間の上場本数

過去4年間の上場本数
※日本取引所グループ「ETFデータベース」より大和証券作成

豊富なETFのラインアップ

インカム型分配金の獲得を目指す！

銘柄
コード		 銘柄名 対象株価指数 動画 買付
2564 グローバルX MSCIスーパーディビィデンド-日本株式 ETF MSCIジャパン・高配当セレクト25指数（配当込み） 動画 買付
2565 グローバルX ロジスティクス・J-REIT ETF 配当込み東証REIT物流フォーカス指数 動画 買付
179A グローバルX 超長期米国債 ETF（為替ヘッジあり） ICE US Treasury 25＋ Year Bond Index（円建て、円ヘッジ） 動画 買付
2849 グローバルX Morningstar 高配当 ESG-日本株式 ETF Morningstar®日本株式サステナビリティ配当利回りフォーカス指数SM（税引前配当込み） 買付
2865 グローバルX NASDAQ100・カバード・コール ETF Cboe NASDAQ-100 BuyWrite V2 Index（円換算） 動画 買付
2855 グローバルX グリーン・J-REIT ETF Solactive Japan Green J-REIT Index（配当込み） 買付
2866 グローバルX 米国優先証券 ETF ICE BofA Diversified Core U.S. Preferred Securities Index（円換算） 動画 買付
2236 グローバルX S&P500配当貴族 ETF S&P500配当貴族指数（配当込み、円換算） 動画 買付
235A グローバルX 高配当30-日本株式 ETF Mirae Asset Japan High Dividend 30 Index（配当込み） 動画 買付
2868 グローバルX S&P500・カバード・コール ETF Cboe S&P 500 BuyWrite Index（円換算） 買付
2098 グローバルX ホテル＆リテール・J-REIT ETF 配当込み東証REITホテル＆リテールフォーカス指数 動画 買付
180A グローバルX 超長期米国国債 ETF ICE U.S. Treasury 25＋ Year Bond Index（円換算ベース） 動画 買付
2019 グローバルX 米国優先証券 ETF（隔月分配型） ICE BofA Diversified Core U.S. Preferred Securities Index（円換算） 動画 買付
2253 グローバルX スーパーディビィデンド-US ETF Indxx SuperDividend® U.S. Low Volatility Index（円換算） 動画 買付
133A グローバルX 超短期米国債 ETF Solactive 1-3 month US T-Bill Index（円換算） 動画 買付
2097 グローバルX レジデンシャル・J-REIT ETF 配当込み東証REIT住宅フォーカス指数 動画 買付
2858 グローバルX 日経225 カバード・コール ETF（プレミアム再投資型） 日経平均カバードコールATMインデックス（トータルリターン） 動画 買付
2018 グローバルX US REIT・トップ20 ETF Solactive GPR US REITs Top 20 Index（配当込み、円換算ベース） 動画 買付
2096 グローバルX オフィス・J-REIT ETF 配当込み東証REITオフィスフォーカス指数 動画 買付
2095 グローバルX S&P500配当貴族 ETF（為替ヘッジあり） S&P500配当貴族指数（円建て、円ヘッジ、配当込み） 買付
2864 グローバルX ロジスティクス・REIT ETF Solactive Logistics REIT Index（配当込み） 動画 買付

豊富なETFのラインアップ

成長テーマ型成長が期待できるテーマに投資！

銘柄
コード		 銘柄名 対象株価指数 動画 買付
2644 グローバルX 半導体関連-日本株式 ETF FactSet Japan Semiconductor Index（配当込み） 動画 買付
2243 グローバルX 半導体 ETF フィラデルフィア半導体株指数（配当込み、円換算ベース） 動画 買付
2638 グローバルX ロボティクス&AI-日本株式 ETF Indxx Japan Robotics & AI Index（配当込み） 買付
2254 グローバルX チャイナEV&バッテリー ETF Solactive China Electric Vehicle and Battery Index（円換算ベース） 動画 買付
2626 グローバルX デジタル・イノベーション-日本株式 ETF Solactive Digital Innovation Japan Index（配当込み） 買付
2637 グローバルX クリーンテック-日本株式 ETF FactSet Japan CleanTech & Energy Index（配当込み） 買付
2627 グローバルX ｅコマース-日本株式 ETF Indxx Japan E-Commerce Index（配当込み） 買付
2640 グローバルX ゲーム&アニメ-日本株式 ETF Solactive Japan Games & Animation Index（配当込み） 買付
2639 グローバルX バイオ&メドテック-日本株式 ETF FactSet Japan Bio & Med Technologies Index（配当込み） 買付
223A グローバルX AI＆ビッグデータ ETF Indxx Artificial Intelligence & Big Data Index（円換算） 動画 買付
2836 グローバルX フィンテック-日本株式 ETF Indxx Japan Fintech Index（配当込み） 買付
2645 グローバルX レジャー&エンターテインメント-日本株式 ETF Solactive Japan Leisure & Entertainment Index（配当込み） 買付
2847 グローバルX 新成長インフラ-日本株式 ETF FactSet Japan New Growth Infrastructure Index（配当込み） 買付
2867 グローバルX 自動運転&EV ETF Solactive Autonomous & Electric Vehicles Index（円換算） 動画 買付

豊富なETFのラインアップ

コア型業界や国を代表する銘柄に投資！

銘柄
コード		 銘柄名 対象株価指数 動画 買付
2641 グローバルX グローバルリーダーズ-日本株式 ETF FactSet Japan Global Leaders Index（配当込み） 動画 買付
2244 グローバルX US テック・トップ20 ETF FactSet US Tech Top 20 Index（配当込み、円換算） 動画 買付
178A グローバルX 革新的優良企業 ETF Mirae Asset Global Innovative Bluechip Top 10＋ Index（配当込み、円換算ベース） 動画 買付
2854 グローバルX テック・トップ20 -日本株式 ETF FactSet Japan Tech Top 20 Index（配当込み） 買付
2837 グローバルX 中小型リーダーズ-日本株式 ETF FactSet Japan Mid & Small Cap Leaders Index（配当込み） 買付
234A グローバルX MSCI キャッシュフローキング-日本株式 ETF MSCI Japan IMI High Free Cash Flow Yield 50 Select Index（配当込み） 動画 買付
188A グローバルX インド・トップ10＋ ETF Mirae Asset India Select Top 10＋ Index（配当込み、円換算ベース） 買付
2636 グローバルX MSCI ガバナンス・クオリティ-日本株式 ETF MSCI Japan Governance-Quality Index（配当込み） 買付
2848 グローバルX MSCI 気候変動対応-日本株式 ETF MSCI Japan Climate Change Index（配当込み） 買付
2252 グローバルX Morningstar 米国中小型 Moat ETF Morningstar®米国中小型モート・フォーカス株式指数SM（税引前配当込み、円換算） 動画 買付

豊富なETFのラインアップ

コモディティ型資源関連銘柄への投資を目指す！

銘柄
コード		 銘柄名 対象株価指数 動画 買付
2646 グローバルX メタルビジネス-日本株式 ETF FactSet Japan Metal Business Index（配当込み） 買付
224A グローバルX ウラニウムビジネス ETF Solactive Global Uranium & Nuclear Components Total Return Index（円換算ベース） 動画 買付

豊富なETFのラインアップ

大和証券の口座をお持ちでない方は、
口座の開設が必要です。

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※下部の「お取引にあたっての手数料等およびリスクについて」をお読みください。

お取引窓口について

「ダイワ・コンサルティング」コース

商品・取引
お店
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【支店担当】 		インターネット
パソコン
スマートフォン・タブレット
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可能

可能

可能
海外ETF

可能

可能

可能※

可能※

「ダイワ・ダイレクト」コース

商品・取引
お店
コンタクトセンター
【フリーダイヤル】 		インターネット
パソコン
スマートフォン・タブレット
国内ETF -

可能

可能

可能
海外ETF -

可能

可能※

可能※

※米国市場・香港市場の一部銘柄のみ可能です。

コンタクトセンター

フリー
ダイヤル

0120-010101

0120-010101

受付時間

平日 8：00～18：00

ETF等のお取引にあたっての手数料等およびリスクについて

手数料等およびリスクについて

  • 国内ETF（国内取引所上場投資信託）および国内ETN/JDR（国内取引所上場投資証券または指標連動証券/預託証券）（日本取引所グループのウェブサイトにおいて「レバレッジ型・インバース型商品」として分類されているものを含む。）の売買等にあたっては、「ダイワ・コンサルティング」コースの店舗（支店担当者）経由で国内委託取引を行なう場合、約定代金に対して最大1.26500％（但し、最低2,750円）の委託手数料（税込）が必要となります。また、海外ETF（外国取引所上場投資信託）および海外ETN（外国取引所上場投資証券または指標連動証券）の外国取引にあたっては約定代金に対して最大0.99000％の国内取次手数料（税込）に加え、現地情勢等に応じて決定される現地手数料および税金等が必要となります（以下、ETFおよびETN（ETN/JDR）を「ETF等」といいます）。
  • ETF等の保有期間中に、管理会社等の運用管理費用（信託報酬）等の諸経費を間接的にご負担いただきます。その額または料率は変動しますので、本書面上その上限額または計算方法の概要をあらかじめ記載することはできません。日本取引所グループのウェブサイトの銘柄一覧等でご確認ください。
  • 信用取引を行なうにあたっては、売買代金の30％以上（倍率が2倍または-2倍のレバレッジ型ETF等については60％以上）で、かつ30万円以上の委託保証金が事前に必要です。信用取引は、少額の委託保証金で多額の取引を行なうことができることから、損失の額が差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
  • ETF等の売買等にあたっては、価格等の変動（裏付け資産の価格や収益力の変動および連動する指数等の変動を含みます）による損失が生じるおそれがあります。
  • ETFは、その対象となる株価指数等の値動きと、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額の値動きが一致するように、管理会社（アセットマネジメント会社）によって運用される商品ですが、その運用にあたっては、配当落ちによる要因や分配金の希薄化・濃縮化その他、有価証券の組入れコストが生じることなどから、株価指数等と基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETF等の市場価格は需給状況等により基準価額または一証券あたりの償還価額等と値動きが一致しない場合もあります。
  • 国内取引所のETF等はすべて円建てで取引されているため、外貨建ての資産に投資する場合は、株価指数等の価格の変動要因だけでなく、現地通貨と日本円の為替変動を勘案する必要があります。為替変動リスクの影響を低減するための手法として為替ヘッジがあり、為替ヘッジ指標に連動するETF等や為替ヘッジを行なうETF等が上場しています。ただし、為替変動の影響を完全に排除できるものではありません。また、外国取引所のETF等の売買等にあたっても価格変動のほかに為替相場の変動等による損失が生じるおそれがあります。
  • ETF等の取引量や注文量が少ない場合には、株価指数等の市場実勢から見込まれる価格で売買ができないことがあります。
  • 債券または店頭デリバティブ取引を裏付け資産とするものは、信用リスクが生じるおそれがあります。
  • 信託の継続が困難であるとETFの管理会社またはETN/JDRの信託受託者等が判断した場合、償還または信託終了の可能性があり、償還金または残余財産給付額が投資元本を下回るおそれがあります。特に、ETNは債券なので、場合によっては早期償還があり、また償還期日を迎えると償還されます。また、取引所が定める上場廃止基準に該当して、上場廃止になることがあります。
  • 先物型ETF等とは、先物取引の価格を用いる指標に連動するETF等または主に先物取引に投資を行なうETF等をいいます。先物型ETF等は、一般的に、先物取引コストを負担しています。また、先物取引は「期限」のある取引です。期限までの期間が短い（以下、「期近」という。）先物価格の方が、期限までの期間が長い（以下、「期先」という。）先物価格よりも低い状態において、以下の理由によりETF等の価値が減少するおそれがあります。
    • 純資産総額等相当で、低い価格で期近先物を売却し、高い価格で期先先物を買付けることにより先物保有数量が減少します。
    • 期限までの期間が短くなることにより徐々に先物価格が下落します。
  • レバレッジ指標等（金融商品市場における相場その他の指標であって、その一日の変動率が他の指標（以下、「原指標」という。）の一日の変動率に一定の数（2倍、-1倍、-2倍等）を乗じて得た率となるように算出されるものをいう。）の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指標の上昇率・下落率に一定の数を乗じて得た率とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。上記の理由から、レバレッジ指標等に連動するETF等は一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です（下図表参照）。

    一定の数が”2倍”の場合
    ＜例①＞原指標が、1日目「下落」、2日目「上昇」の場合
    原指標が1日目に下落し、2日目に上昇することにより元の価格に戻っても、レバレッジ指標は下落します。
    日々の値動き
    1日目 2日目
    原指標 －20％ ＋25％
    レバレッジ
    指標    		 －40％ ＋50％
    基準日からの値動き
    1日目 2日目
    原指標 －20％ 0％
    レバレッジ
    指標    		 －40％ －10％
    原指標が、1日目「下落」、2日目「上昇」の場合
    ＜例②＞原指標が、1日目「上昇」、2日目「下落」の場合
    原指標が1日目に上昇し、2日目に下落することにより元の価格に戻っても、レバレッジ指標は下落します。
    日々の値動き
    1日目 2日目
    原指標 ＋25％ －20％
    レバレッジ
    指標    		 ＋50％ －40％
    基準日からの値動き
    1日目 2日目
    原指標 ＋25％ 0％
    レバレッジ
    指標    		 ＋50％ －10％
    原指標が、1日目「上昇」、2日目「下落」の場合
    ＜例③＞原指標が、1日目「上昇」、2日目「上昇」の場合
    原指標が1日目に上昇し、2日目にも上昇することにより、レバレッジ指標の上昇率は原指標の上昇率に2倍を乗じた上昇率よりも大きくなります。
    日々の値動き
    1日目 2日目
    原指標 ＋20％ ＋25％
    レバレッジ
    指標    		 ＋40％ ＋50％
    基準日からの値動き
    1日目 2日目
    原指標 ＋20％ ＋50％
    レバレッジ
    指標    		 ＋40％ ＋110％
    原指標が、1日目「上昇」、2日目「上昇」の場合
    ＜例④＞原指標が、1日目「下落」、2日目「下落」の場合
    原指標が1日目に下落し、2日目にも下落することにより、レバレッジ指標の下落率は原指標の下落率に2倍を乗じた下落率よりも小さくなります。
    日々の値動き
    1日目 2日目
    原指標 －20％ －25％
    レバレッジ
    指標    		 －40％ －50％
    基準日からの値動き
    1日目 2日目
    原指標 －20％ －40％
    レバレッジ
    指標    		 －40％ －70％
    原指標が、1日目「下落」、2日目「下落」の場合
    金融庁ウェブサイト資料「レバレッジ型・インバース型ETF等への投資にあたってご注意ください」に基づき大和証券にて作成
    • ※
      図表は例示であり、特定の原指標・レバレッジ指標の動きを示すものではありません。
    • ※
      実際のETF等の価格は運用管理費用（信託報酬）等の諸経費や先物市場の値動きにより、1日であったとしても「原指標に一定の数を乗じて得た率」となるように運用するという目標を達成できるとは限りません。
    • ※
      ETF等の市場価格は取引所において需給を反映して決定されるため、市場価格と基準価額やETF等保有資産の純資産価値とは一致しない場合があることに注意が必要です。

ご投資にあたっての留意点

2024年以降のNISAに関する留意事項

  • 日本にお住まいの18歳以上の方（NISAをご利用になる年の1月1日時点で18歳以上の方）がご利用いただけます。
  • NISA口座は、すべての金融機関を通じて、同一年において1人1口座に限り利用することができます。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。
  • NISA口座以外の口座で保有している上場株式等をNISA口座に移管することはできません。
  • NISA口座で保有している上場株式等を、他の金融機関のNISA口座に移管することはできません。
  • NISAでのお取引にあたり、後日、他の金融機関でNISA口座を開設していることが判明した場合は、お申込みいただいたNISA口座は無効になります。無効となったNISA口座で買い付けた上場株式等は、課税口座でお買付いただいたものとしてお取扱いいたします。また、これらから生じる配当所得および譲渡所得等は課税されます。
  • 非課税保有限度額（総枠）は、成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1,800万円、そのうち成長投資枠は最大で1,200万円までです。非課税保有限度額（総枠）については、NISA口座で保有している上場株式等を売却した場合、売却した分（取得価額分）を、その翌年以降、再利用することができます。なお、その際年間の非課税投資枠を超える金額の買付はできません。
  • その年の非課税投資枠の未使用分を、翌年以降に繰越すことはできません。
  • NISA制度の損益は税務上ないものとされ、他の口座で保有する上場株式等の配当金、売買損益等と損益通算することができません。
  • 国内上場株式等の配当金等は、証券会社等で受取る場合（配当金等の受領方法を「株式数比例配分方式」でご登録されている場合）のみ非課税となります。
  • 投資信託の分配金のうち、元本払戻金（特別分配金）は非課税であるため、NISA制度の非課税メリットを享受できません。
  • 国外への出国等で非居住者となる場合には、所定のお手続きが必要です。
  • NISA口座からNISA以外の口座へ移管された上場株式等の取得価額は、移管日の時価となります。

[成長投資枠に関する留意事項]

  • 成長投資枠で購入できる金額（非課税投資枠）は年間240万円までです。銘柄の入れ替えの際も、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。
  • 成長投資枠で取扱う金融商品は、上場株式、上場投資信託（ETF）、不動産投資信託（REIT）や、公募株式投資信託等（ただし、整理銘柄・監理銘柄に指定されている銘柄や信託期間が20年未満、またはデリバティブ取引を用いた一定の投資信託等もしくは毎月分配型の投資信託等を除く）です。

[つみたて投資枠に関する留意事項]

  • つみたて投資枠で購入できる金額（非課税投資枠）は年間120万円までです。銘柄の入れ替えの際も、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。
  • つみたて投資枠で取扱う金融商品は、法令等の要件を満たす公募株式投資信託等のうち、当社が指定した商品（公募株式投資信託・上場投資信託（ETF））となります。
  • つみたて投資枠をご利用いただくにあたり、積立契約の締結が必要です。同契約に基づき定期かつ継続的な方法により対象商品の買付が行われます。
  • つみたて投資枠にかかる積立契約により買付けいただいた投資信託の運用管理費用（信託報酬）等の内容については、原則年1回お客さまへ通知いたします。
  • 法令により、当社は、NISA口座に初めてつみたて投資枠を設けた日から10年を経過した日及び同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日における、お客さまのお名前・ご住所について確認させていただきます（ただし、当該確認期間内にお客さまから氏名、住所または個人番号の変更があった場合等を除く）。確認ができない場合は、新たに買付けた金融商品をNISA口座へ受入れることができなくなります。

[NISAの制度改正に伴う留意事項]

  • 2024年以降、2023年までの一般NISA、つみたてNISA、ジュニアNISA口座では、新たに上場株式等の買付けを行なうことができません。
  • 2023年までの一般NISA、つみたてNISAおよびジュニアNISA口座での保有商品は、2024年以降のNISAに移管（ロールオーバー）できません。
  • 2023年までの一般NISA、つみたてNISAおよびジュニアNISA口座での保有商品は、非課税保有期間が終了するまで非課税で保有をすることができ、2024年以降のNISAの非課税保有限度額（総枠）とは別枠となります。
  • ＊
    今後、法令・制度等が変更された場合、記載内容が変更となる可能性があります。（2023年12月現在）

管理会社（運用会社）に関する補足情報

Global X Japan株式会社について

  • （1）
    会社名：Global X Japan株式会社
  • （2）
    本社所在地：東京都千代田区永田町二丁目11番1号 山王パークタワー 21階
  • （3）
    事業の内容：投資運用業、投資助言・代理業
  • （4）
    設立：2019年9月
  • （5）
    資本金：50億円（資本準備金を含む）
  • （6）
    株主：Global X Management Company, Inc. （50％）
    大和アセットマネジメント株式会社 （40％）
    株式会社大和証券グループ本社 （10％）

Global X Management Company, Inc.について

  • （1）
    会社名：Global X Management Company, Inc.
  • （2）
    本社所在地：605 3rd Ave., 43th Floor New York, NY 10158
  • （3）
    事業の内容：投資運用業

沿革

2019年9月

Global X Japan株式会社設立。当初は株式会社大和証券グループ本社（以下、大和証券グループ本社）が発起人となり設立し、その後、上記（6）株主の3社にて増資を行い資本金は50億円（資本準備金を含む）となっております。

関係会社の状況

  • 大和証券グループ本社は弊社の親会社です。
  • 大和アセットマネジメント株式会社は大和証券グループ本社の連結子会社です。

ETF・ETN（以下、ETF等といいます。）は、レバレッジ型・インバース型・商品・商品指数型のように大きな価格変動を伴うものや、先物を利用したETF等の場合には先物のロールオーバーを繰り返していくことで減価していくものなど、さまざまな特徴・留意点があります。

ETF等へ投資される際の特有のリスクや留意点については、下記のとおりとなっておりますので、これらの内容について十分ご理解いただいた上で、お取引を行なってください。

商品概要等の詳細に関しては、取引所のホームページなどでも確認可能ですので、そちらもご利用ください。

ETFは、大きな価格変動を伴うものや、先物を利用したETFの場合には先物のロールオーバーを繰り返していくことで減価していくものなど、さまざまな特徴・留意点があります。

ETFへ投資される際の特有のリスクや留意点については、下記のとおりとなっておりますので、これらの内容について十分ご理解いただいた上で、お取引を行なってください。

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