投資をもっと自由に NISAでiFreeETF

2025年1月10日（金）
大和アセットマネジメントから
新たにiFreeETF FANG+が東証に上場！！

新規上場銘柄のご紹介

iFreeETF FANG+ 世界を席巻する巨大IT企業（ビッグテック）に厳選投資 銘柄コード 316AiFreeETF FANG+ 世界を席巻する巨大IT企業（ビッグテック）に厳選投資 銘柄コード 316A

iFreeETF FANG+
（銘柄コード：316A）

連動対象指数：NYSE FANG+指数（配当込み、円ベース）

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FANG+（円ベース）は
10年で約15倍に成長！

FANG+（円ベース）は10年で約15倍に成長！

期間：2014年9月末～2024年9月末　※2014年9月末を100として指数化　※円ベース、配当込み

  • ※
    当グラフのFANG+（配当込み、円ベース）は米ドル建てNYSE FANG+ Index（TR）をブルームバーグで円換算したものを使用
  • ※
    上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。

（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成

FANG+とは？
世界が注目するビッグテック10銘柄に
均等投資する株価指数

「FANG+」は、Facebook、Amazon、Netflix、Googleの4社を含む、ビッグテック10銘柄で構成された株価指数です。次世代テクノロジーをベースに、グローバルな現代社会において人々の生活に大きな影響力を持ち、高い知名度を有する企業が集結しています。

世界が注目するビッグテック10銘柄に均等投資する株価指数
  • ※
    2024年9月末時点
  • ※
    Facebookの現在の社名はMeta Platforms、Googleの持株会社はAlphabet

FANG+の魅力
米国市場を牽引するオールスター

米国のビッグテックは、世界規模で大きな影響力を持ち、過去10年間で約7倍の成長を遂げています。

米国市場を牽引するオールスター

期間：2014年9月末～2024年9月末 ※2014年9月末を100として指数化 ※米ドルベース、配当なし

  • ※
    上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。

（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成

  • ＊1
    ビッグテックはFacebook（Meta Platforms）,Apple,Amazon,Netflix,Microsoft,Google（Alphabet）を時価総額加重平均で指数化
  • ＊2
    S&P494はビッグテックを除いたものを時価総額加重平均し指数化

強さの理由は圧倒的なシェアと
新規事業投資による新たな市場の開拓

FANG+に含まれる銘柄がここまで強く米国を牽引してきたのは、圧倒的なシェアを構築し、そこで生まれた安定的な収益を新規事業に充て、新たな市場を開拓することを繰り返してきたからです。このサイクルにより今後も長期的な成長が期待されます。

強さの理由 1圧倒的なシェア

世界的な市場シェアの構築が、
安定的な収益を生み出す

検索　クラウド
SNS　時価総額

強さの理由 2新規事業投資

新たな市場の開拓による
中長期的な成長期待

研究開発　事業投資

iFreeETF FANG+の魅力

日本時間にリアルタイムで取引ができる　少額から取引できる　NISA（成長投資枠）で投資ができる

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基本情報

銘柄名（銘柄コード） iFreeETF FANG+（316A）
連動対象指数 NYSE FANG+指数（配当込み、円ベース）
決算 毎年6月、12月の各10日
委託会社 大和アセットマネジメント
受託会社 みずほ信託銀行
売買単位 1口単位
信託報酬 純資産総額に対して年率0.605％（税抜0.55％）以内
上場日 2025年1月10日

注目銘柄のご紹介

リンク先特集ページは大和アセットマネジメントが投資家向けに作成したものであり、当社が作成したものではありません。リンク先の情報は情報提供を目的として掲載しており、勧誘を目的としたものではありません。また、当社はその内容の正確性について保証するものでもありません。今後告知なく変更される可能性があり、また最新の情報でない可能性があります。

iFreeETF インドNifty50

インドの時代到来！経済成長の果実をその手に

iFreeETF インドNifty50のご紹介

iFreeETF JPXプライム150

日本トップ企業のダイナミズムを捉える

iFreeETF JPXプライム150のご紹介

iFreeETF 米国株シリーズ

2024/12/4よりiFreeETF
NASDAQ100の信託報酬引き下げ！

iFreeETF 米国株シリーズのご紹介

  • ※
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iFreeETF 日経高利回りREIT指数

高利回りREIT35銘柄に厳選投資

iFreeETF 日経高利回りREIT指数のご紹介

  • ※
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iFreeETF 米国国債7-10年

世界中の投資家が注目する米国国債をETFでリアルタイム取引！！

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  • ※
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iFreeETF 米国株ブルベア型

値動きやボラティリティの特徴を捉えチャンスを掴む

iFreeETF 米国株ブルベア型のご紹介

  • ※
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他の銘柄はこちらから

分類 NISA対象 銘柄コード 銘柄名
日本株 成長 積立 1305 iFreeETF TOPIX（年1回決算型）
日本株 成長 2625 iFreeETF TOPIX（年4回決算型）
日本株 成長 積立 1320 iFreeETF 日経225（年1回決算型）
日本株 成長 2624 iFreeETF 日経225（年4回決算型）
日本株 成長 2017 iFreeETF JPXプライム150
日本株 成長 積立 1599 iFreeETF JPX日経400
日本株 1585 iFreeETF TOPIX Ex-Financials
日本株 成長 1651 iFreeETF TOPIX高配当40指数
REIT 成長 1488 iFreeETF 東証REIT指数
REIT 成長 2528 iFreeETF 東証REIT Core指数
REIT 成長 210A iFreeETF 日経高利回りREIT指数
ESG 1479 iFreeETF MSCI日本株人材設備投資指数
ESG 1652 iFreeETF MSCI日本株女性活躍指数（WIN）
ESG 1653 iFreeETF MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数
ESG 1654 iFreeETF FTSE Blossom Japan Index
米国株 成長 2247 iFreeETF S&P500（為替ヘッジなし）
米国株 成長 2248 iFreeETF S&P500（為替ヘッジあり）
米国株 成長 2840 iFreeETF NASDAQ100（為替ヘッジなし）
米国株 成長 2841 iFreeETF NASDAQ100（為替ヘッジあり）
米国株 成長 316A iFreeETF FANG+
米国株 成長 233A iFreeETF インドNifty50
米国株 2628 iFreeETF 中国科創板50（STAR50）
米国株 2629 iFreeETF 中国グレーターベイエリア・イノベーション100（GBA100）
外国債券 成長 2015 iFreeETF 米国国債7-10年（為替ヘッジなし）
外国債券 成長 2016 iFreeETF 米国国債7-10年（為替ヘッジあり）
レバレッジ・
インバース		 1367 iFreeETF TOPIXレバレッジ（2倍）指数
レバレッジ・
インバース		 1365 iFreeETF 日経平均レバレッジ・インデックス
レバレッジ・
インバース		 1457 iFreeETF TOPIXインバース（-1倍）指数
レバレッジ・
インバース		 1456 iFreeETF 日経平均インバース・インデックス
レバレッジ・
インバース		 1368 iFreeETF TOPIXダブルインバース（-2倍）指数
レバレッジ・
インバース		 1366 iFreeETF 日経平均ダブルインバース・インデックス
レバレッジ・
インバース		 1466 iFreeETF JPX日経400ダブルインバース・インデックス
レバレッジ・
インバース		 2237 iFreeETF S&P500レバレッジ
レバレッジ・
インバース		 2869 iFreeETF NASDAQ100レバレッジ
レバレッジ・
インバース		 2238 iFreeETF S&P500インバース
レバレッジ・
インバース		 2842 iFreeETF NASDAQ100インバース
レバレッジ・
インバース		 2249 iFreeETF S&P500ダブルインバース
レバレッジ・
インバース		 2870 iFreeETF NASDAQ100ダブルインバース
レバレッジ・
インバース		 140A iFreeETF 米国10年国債先物インバース

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  • 国内ETF（国内取引所上場投資信託）および国内ETN/JDR（国内取引所上場投資証券または指標連動証券/預託証券）（日本取引所グループのウェブサイトにおいて「レバレッジ型・インバース型商品」として分類されているものを含む。）の売買等にあたっては、「ダイワ・コンサルティング」コースの店舗（支店担当者）経由で国内委託取引を行なう場合、約定代金に対して最大1.26500％（但し、最低2,750円）の委託手数料（税込）が必要となります。また、海外ETF（外国取引所上場投資信託）および海外ETN（外国取引所上場投資証券または指標連動証券）の外国取引にあたっては約定代金に対して最大0.99000％の国内取次手数料（税込）に加え、現地情勢等に応じて決定される現地手数料および税金等が必要となります（以下、ETFおよびETN（ETN/JDR）を「ETF等」といいます）。
  • ETF等の保有期間中に、管理会社等の運用管理費用（信託報酬）等の諸経費を間接的にご負担いただきます。その額または料率は変動しますので、本書面上その上限額または計算方法の概要をあらかじめ記載することはできません。日本取引所グループのウェブサイトの銘柄一覧等でご確認ください。
  • 信用取引を行なうにあたっては、売買代金の30％以上（倍率が2倍または-2倍のレバレッジ型ETF等については60％以上）で、かつ30万円以上の委託保証金が事前に必要です。信用取引は、少額の委託保証金で多額の取引を行なうことができることから、損失の額が差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
  • ETF等の売買等にあたっては、価格等の変動（裏付け資産の価格や収益力の変動および連動する指数等の変動を含みます）による損失が生じるおそれがあります。
  • ETFは、その対象となる株価指数等の値動きと、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額の値動きが一致するように、管理会社（アセットマネジメント会社）によって運用される商品ですが、その運用にあたっては、配当落ちによる要因や分配金の希薄化・濃縮化その他、有価証券の組入れコストが生じることなどから、株価指数等と基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETF等の市場価格は需給状況等により基準価額または一証券あたりの償還価額等と値動きが一致しない場合もあります。
  • 国内取引所のETF等はすべて円建てで取引されているため、外貨建ての資産に投資する場合は、株価指数等の価格の変動要因だけでなく、現地通貨と日本円の為替変動を勘案する必要があります。為替変動リスクの影響を低減するための手法として為替ヘッジがあり、為替ヘッジ指標に連動するETF等や為替ヘッジを行なうETF等が上場しています。ただし、為替変動の影響を完全に排除できるものではありません。また、外国取引所のETF等の売買等にあたっても価格変動のほかに為替相場の変動等による損失が生じるおそれがあります。
  • ETF等の取引量や注文量が少ない場合には、株価指数等の市場実勢から見込まれる価格で売買ができないことがあります。
  • 債券または店頭デリバティブ取引を裏付け資産とするものは、信用リスクが生じるおそれがあります。
  • 信託の継続が困難であるとETFの管理会社またはETN/JDRの信託受託者等が判断した場合、償還または信託終了の可能性があり、償還金または残余財産給付額が投資元本を下回るおそれがあります。特に、ETNは債券なので、場合によっては早期償還があり、また償還期日を迎えると償還されます。また、取引所が定める上場廃止基準に該当して、上場廃止になることがあります。
  • 先物型ETF等とは、先物取引の価格を用いる指標に連動するETF等または主に先物取引に投資を行なうETF等をいいます。先物型ETF等は、一般的に、先物取引コストを負担しています。また、先物取引は「期限」のある取引です。期限までの期間が短い（以下、「期近」という。）先物価格の方が、期限までの期間が長い（以下、「期先」という。）先物価格よりも低い状態において、以下の理由によりETF等の価値が減少するおそれがあります。
    • 純資産総額等相当で、低い価格で期近先物を売却し、高い価格で期先先物を買付けることにより先物保有数量が減少します。
    • 期限までの期間が短くなることにより徐々に先物価格が下落します。
  • レバレッジ指標等（金融商品市場における相場その他の指標であって、その一日の変動率が他の指標（以下、「原指標」という。）の一日の変動率に一定の数（2倍、-1倍、-2倍等）を乗じて得た率となるように算出されるものをいう。）の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指標の上昇率・下落率に一定の数を乗じて得た率とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。上記の理由から、レバレッジ指標等に連動するETF等は一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です（下図表参照）。

    一定の数が”2倍”の場合
    ＜例①＞原指標が、1日目「下落」、2日目「上昇」の場合
    原指標が1日目に下落し、2日目に上昇することにより元の価格に戻っても、レバレッジ指標は下落します。
    日々の値動き
    1日目 2日目
    原指標 －20％ ＋25％
    レバレッジ
    指標    		 －40％ ＋50％
    基準日からの値動き
    1日目 2日目
    原指標 －20％ 0％
    レバレッジ
    指標    		 －40％ －10％
    原指標が、1日目「下落」、2日目「上昇」の場合
    ＜例②＞原指標が、1日目「上昇」、2日目「下落」の場合
    原指標が1日目に上昇し、2日目に下落することにより元の価格に戻っても、レバレッジ指標は下落します。
    日々の値動き
    1日目 2日目
    原指標 ＋25％ －20％
    レバレッジ
    指標    		 ＋50％ －40％
    基準日からの値動き
    1日目 2日目
    原指標 ＋25％ 0％
    レバレッジ
    指標    		 ＋50％ －10％
    原指標が、1日目「上昇」、2日目「下落」の場合
    ＜例③＞原指標が、1日目「上昇」、2日目「上昇」の場合
    原指標が1日目に上昇し、2日目にも上昇することにより、レバレッジ指標の上昇率は原指標の上昇率に2倍を乗じた上昇率よりも大きくなります。
    日々の値動き
    1日目 2日目
    原指標 ＋20％ ＋25％
    レバレッジ
    指標    		 ＋40％ ＋50％
    基準日からの値動き
    1日目 2日目
    原指標 ＋20％ ＋50％
    レバレッジ
    指標    		 ＋40％ ＋110％
    原指標が、1日目「上昇」、2日目「上昇」の場合
    ＜例④＞原指標が、1日目「下落」、2日目「下落」の場合
    原指標が1日目に下落し、2日目にも下落することにより、レバレッジ指標の下落率は原指標の下落率に2倍を乗じた下落率よりも小さくなります。
    日々の値動き
    1日目 2日目
    原指標 －20％ －25％
    レバレッジ
    指標    		 －40％ －50％
    基準日からの値動き
    1日目 2日目
    原指標 －20％ －40％
    レバレッジ
    指標    		 －40％ －70％
    原指標が、1日目「下落」、2日目「下落」の場合
    金融庁ウェブサイト資料「レバレッジ型・インバース型ETF等への投資にあたってご注意ください」に基づき大和証券にて作成
    • ※
      図表は例示であり、特定の原指標・レバレッジ指標の動きを示すものではありません。
    • ※
      実際のETF等の価格は運用管理費用（信託報酬）等の諸経費や先物市場の値動きにより、1日であったとしても「原指標に一定の数を乗じて得た率」となるように運用するという目標を達成できるとは限りません。
    • ※
      ETF等の市場価格は取引所において需給を反映して決定されるため、市場価格と基準価額やETF等保有資産の純資産価値とは一致しない場合があることに注意が必要です。

ご投資にあたっての留意点

ETF・ETN（以下、ETF等といいます。）は、レバレッジ型・インバース型・商品・商品指数型のように大きな価格変動を伴うものや、先物を利用したETF等の場合には先物のロールオーバーを繰り返していくことで減価していくものなど、さまざまな特徴・留意点があります。

ETF等へ投資される際の特有のリスクや留意点については、下記のとおりとなっておりますので、これらの内容について十分ご理解いただいた上で、お取引を行なってください。

商品概要等の詳細に関しては、取引所のホームページなどでも確認可能ですので、そちらもご利用ください。

ETFは、大きな価格変動を伴うものや、先物を利用したETFの場合には先物のロールオーバーを繰り返していくことで減価していくものなど、さまざまな特徴・留意点があります。

ETFへ投資される際の特有のリスクや留意点については、下記のとおりとなっておりますので、これらの内容について十分ご理解いただいた上で、お取引を行なってください。

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