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ダイワのiDeCo

ダイワならではの商品ラインナップに注目!ダイワならではの商品ラインナップに注目!

商品ラインアップ

お客様それぞれに合った多様な運用スタイルが実現可能です。

「ダイワのiDeCo」は、投資の三大原則である「長期・積立・分散」の特性を活用して、老後の資産形成のため、初心者から投資経験者に至るまで、幅広いニーズにお応えする商品をラインアップしました。

商品ラインアップのポイント
  • 投資対象を先進国の株式・債券とする投資信託に加え、REIT(不動産投資信託)や新興国の株式を対象とするものも加えることで、国際的な「資産分散」が可能。
  • 売買手数料0円、信託財産留保額0円とし、「運用管理費用(信託報酬)が低水準な投資信託」を中心に構成することで、「長期投資」における運用コスト低減も可能。

iDeCoでの資産運用について

iDeCo投資スタイル・ナビiDeCo投資スタイル・ナビ


初心者向けラインアップ

あらかじめ定められた資産配分で分散投資とメンテナンスを行う運用商品

  • 投資対象:決定済み
  • 配分割合:決定済み
  • メンテナンス:専門家
※運用管理費用(=信託報酬)は年率、税込(2024年3月31日現在)
運用方法
投資対象
商品名 運用管理
費用
基準価額・
運用実績
運用方法:バランス
投資対象:国内外/株式・
債券・REIT
DCダイワ・ワールドアセット
(六つの羽/安定コース)

運用会社:大和アセットマネジメント

運用管理費用:0.9900%

基準価額・
運用実績

DCダイワ・ワールドアセット
(六つの羽/6分散コース)

運用会社:大和アセットマネジメント

運用管理費用:1.1550%

基準価額・
運用実績

DCダイワ・ワールドアセット
(六つの羽/成長コース)

運用会社:大和アセットマネジメント

運用管理費用:1.3200%

基準価額・
運用実績

国内外の株式・債券・REIT(不動産投資信託)の六つの資産に分散投資し、安定的な配当等収益の確保と信託財産の着実な成長を目指して運用するバランス・ファンドです。債券比率を高めた「安定コース」、六つの資産に均等に投資する「6分散コース」、株式の比率を高めた「成長コース」に分かれます。どの資産にどの比率で投資するかはあらかじめ決まっており、マーケット動向に応じて、専門家がメンテナンスしてくれます。「何に投資したらよいかわからない」「メンテナンスの方法がわからない」といった投資初心者の方に向いています。

資産配分のバランスが変化したときの対応方法

個別の商品を組み合わせて運用しているときは、資産配分が変化していきます。増えた資産を売却して減った資産を購入するメンテナンス(リバランスといいます)は基本的にご自身で行う必要があります。

自身でメンテナンス

なお、バランス・ファンドは専門家(運用会社)が定期的に資産配分のメンテナンスを行います。つまり、ご自身でのメンテナンスを行わなくても、当初想定した資産配分が固定される仕組みになっています。

専門家が体規定にメンテナンス

投資元本を確保するための商品

分類 商品名
元本確保型
商品
あおぞらDC定期(1年)

運用会社:あおぞら銀行

1年満期定期預金
満期日前に中途解約のときは預入期間に応じて次の中途解約利率(小数点第3位以下切捨)を適用
6ヶ月未満・・・解約日の「あおぞら銀行」の普通預金金利
6ヶ月以上1年未満・・・約定利率×50%

中級者向けラインアップ

ご自身で投資対象や運用比率を決め分散投資やメンテナンスを行う運用商品

  • 投資対象:自由
  • 配分割合:自由
  • メンテナンス:自身
※運用管理費用(=信託報酬)は年率、税込(2024年3月31日現在)
運用方法
投資対象
商品名 運用管理費用 基準価額・
運用実績
運用方法:インデックス
投資対象:国内/株式
DCダイワ日本株式インデックス

運用会社:大和アセットマネジメント

国内株式の動向をあらわす指数である東証株価指数(TOPIX)に連動して運用します。

運用管理費用:0.2750%

基準価額・
運用実績

運用方法:インデックス
投資対象:国内/債券
DCダイワ日本債券インデックス

運用会社:大和アセットマネジメント

国内債券の動向を示すダイワ・ボンド・インデックス(DBI)総合指数に連動して運用します。

運用管理費用:0.2750%

基準価額・
運用実績

運用方法:インデックス
投資対象:海外/株式
DCダイワ外国株式インデックス

運用会社:大和アセットマネジメント

モルガンスタンレー・キャピタル・インターナショナルが提供するMSCIコクサイ指数(円ベース)に連動して運用します。

運用管理費用:0.2750%

基準価額・
運用実績

運用方法:インデックス
投資対象:海外/債券
DCダイワ外国債券インデックス

運用会社:大和アセットマネジメント

FTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)、つまり、日本を除く世界の主要国の国債動向をあらわす指数に連動して運用します。

運用管理費用:0.2530%

基準価額・
運用実績

運用方法:インデックス
投資対象:国内/株式
ダイワつみたてインデックス日本株式

運用会社:大和アセットマネジメント

東証株価指数(TOPIX)に連動して運用しますが、運用管理費用が比較的低く設定されています。

運用管理費用:0.1540%

基準価額・
運用実績

運用方法インデックス
国内/債券
ダイワつみたてインデックス日本債券

運用会社:大和アセットマネジメント

国内債券の動向を示すNOMURA−BPI総合指数に連動して運用しますが、運用管理費用が比較的低く設定されています。

運用管理費用:0.1320%

基準価額・
運用実績

運用方法:インデックス
投資対象:海外/株式
ダイワつみたてインデックス外国株式

運用会社:大和アセットマネジメント

MSCIコクサイ指数(円ベース)に連動して運用しますが、運用管理費用が比較的低く設定されています。

運用管理費用:0.1540%

基準価額・
運用実績

運用方法:インデックス
投資対象:海外/債券
ダイワつみたてインデックス外国債券

運用会社:大和アセットマネジメント

FTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)に連動して運用しますが、運用管理費用が比較的低く設定されています。

運用管理費用:0.1540%

基準価額・
運用実績

運用方法:インデックス
投資対象:国内/REIT
DC・ダイワJ−REITオープン

運用会社:大和アセットマネジメント

REITとは不動産投資信託のことです。東証上場のREITを対象とした東証REIT指数(配当込み)に連動して運用します。

運用管理費用:0.6050%

基準価額・
運用実績

運用方法:インデックス
投資対象:海外/REIT
DCダイワ・グローバルREIT
インデックスファンド

運用会社:大和アセットマネジメント

スタンダード&プアーズファイナンシャルサービシーズエルエルシー社が算出するS&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)に連動して運用します。

運用管理費用:0.3410%

基準価額・
運用実績


上級者向けラインアップ

「市場全体を上回る」・「特定の地域に投資する」ための運用商品

  • 投資対象:自由
  • 配分割合:自由
  • メンテナンス:自身
※運用管理費用(=信託報酬)は年率、税込(2024年3月31日現在)
運用方法
投資対象
商品名 運用管理費用 基準価額・
運用実績
運用方法:アクティブ
国内/株式
フィデリティ・日本成長株・ファンド

運用会社:フィデリティ投信

個別企業分析により成長企業を選定することで長期的にTOPIXを上回ることを目指して運用します。

運用管理費用:1.6830%

基準価額・
運用実績

運用方法:アクティブ
投資対象:国内外/株式
ひふみ年金

運用会社:レオス・キャピタルワークス

国内外の上場株式を主要な投資対象とし、市場価値が割安と考えられる銘柄を選別して長期的に投資します。

運用管理費用:0.8360%

基準価額・
運用実績

運用方法:アクティブ
投資対象:海外/株式
大和住銀DC外国株式ファンド

運用会社:三井住友DSアセットマネジメント

MSCIコクサイ指数(円ベース)を中長期的に上回ることを目指して運用します。

運用管理費用:2.0020%

基準価額・
運用実績

ダイワ米国厳選株ファンド
-イーグルアイ-Bコース
(為替ヘッジなし)

運用会社:大和アセットマネジメント

米国の株式の中から、割安と判断される銘柄を厳選して集中投資することにより信託財産の成長を目指して運用します。

運用管理費用:1.9030%

基準価額・
運用実績

UBS中国株式ファンド

運用会社:UBSアセット・マネジメント

中国の株式を投資対象とし、信託財産の長期的成長を目指して運用します。

運用管理費用:1.8392%

基準価額・
運用実績

ブラックロック・インド株ファンド

運用会社:ブラックロック・ジャパン

インド株式により信託財産の長期的な成長を目指して運用します。

運用管理費用:1.7840%

基準価額・
運用実績

ダイワ・ブラジル株式ファンド

運用会社:大和アセットマネジメント

ブラジル株式に投資し、中長期的にボベスパ指数(円換算)を上回る運用成果を目指して運用します。

運用管理費用:1.8480%

基準価額・
運用実績

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(基準価額、パフォーマンス、選定理由等)

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