FOOD INNOVATION 未来の「食」をテクノロジーで支える企業へ フード・イノベーション厳選株式ファンド

フード・イノベーション厳選株式ファンド

基準価額 前日比(騰落率)

円 /
純資産 純資産増減額(1年)
億円
億円
分配金(直近決算時) 分配金(年間累計額)


1年 3年

実質的な運用は、ニュートン・インベストメント・マネジメント・リミテッドが行ないます。 ニュートン・インベストメント・マネジメント・リミテッド(以下、ニュートンと表記する場合があります。)は、1978年に設立された英国に本社を置く運用会社です。設立当初より、テーマ型アプローチを駆使した世界株式の運用を手掛けています。

\すぐわかる!/当ファンドのポイント

POINT1 劇的な転換点に差し掛かった食糧産業に着目 POINT1 劇的な転換点に差し掛かった食糧産業に着目

世界的な食糧需要の高まり、テクノロジーの進化、“食”の価値観の多様化などを背景に大きな変貌を遂げる食糧産業に関連する企業に着目します。

イノベーションを迫られる食糧産業

人類の変わらぬ命題である世界的な食糧需要の高まりに加え、食糧産業は「需要と供給」の両面で多数の課題に直面しています。

生産者のみが勝者であった産業構造が根底から覆った 生産者のみが勝者であった産業構造が根底から覆った (出所)国連、農林水産省、国連食糧農業機関(食品廃棄問題は2011年資料)のデータを基に委託会社作成

世界を変えた企業の経営者たちが注目するイノベーション

アップル創業者の故スティーブ・ジョブズ氏は生前に「21世紀最大のイノベーションは、生物学とテクノロジーが交差するところで生まれる」と語りました。IT業界をけん引した天才たちは、今「フード・イノベーション」への投資に踏み出しています。

ビジネスの最前線に立つ成功者たちは宇宙へ投資、その次に向かうのは「フード・イノベーション」 ビジネスの最前線に立つ成功者たちは宇宙へ投資、その次に向かうのは「フード・イノベーション」

アマゾン創業者
ジェフ・べゾス氏アマゾン創業者 ジェフ・べゾス氏
ロケット開発の会社ブルーオリジンを設立。同社へ年間約1,000億円を投資することを発表している。1,000億円は日本の宇宙開発予算の約3分の1に上る。 写真:AP/アフロ

マイクロソフト創業者
ビル・ゲイツ氏マイクロソフト創業者 ビル・ゲイツ氏
ビル・ゲイツ氏は次世代衛星システムを開発する企業に出資。マイクロソフトの創業メンバーである故ポール・アレン氏は、宇宙関連企業を設立しロケット開発に参入していた。 写真:ロイター/アフロ

アルファベット(グーグル)創業者
ラリー・ペイジ氏アルファベット(グーグル) 創業者ラリー・ペイジ氏
アルファベットは(創業者ではなく)企業として宇宙開発企業スペースX(テスラ創業者のイーロン・マスク氏が設立)に約9億米ドルを投資。 写真:AP/アフロ

アマゾン創業者のジェフ・べゾス氏AIを活用し開発した植物由来乳製品を手掛ける「NotCo」に出資。
AIを活用し開発した植物由来乳製品を手掛ける「NotCo」に出資。 AIを活用し開発した植物由来乳製品を手掛ける「NotCo」に出資。

ジェフ・ベゾス氏とともに同社に出資したベンチャーキャピタルの共同創業者エリオ・レオニ・セティ氏「この会社は設立間もないが世界的なブランドになる可能性がある。」

ビル・ゲイツ氏、ツイッター創業者のビズ・ストーン氏植物性たんぱく質で肉を製造する「ビヨンド・ミート」へ出資。
植物性たんぱく質で肉を製造する「ビヨンド・ミート」へ出資。 植物性たんぱく質で肉を製造する「ビヨンド・ミート」へ出資。

ビル・ゲイツ氏 「フードは過去100年以上変わらなかった。フードにイノベーションが起こるときがきた。」

アルファベット(グーグル)傘下のベンチャーキャピタルロボット工学を活用し、屋内で栽培を行なう「バウワリー・ファーミング」へ出資。
ロボット工学を活用し、屋内で栽培を行う「バウワリー・ファーミング」へ出資。 ロボット工学を活用し、屋内で栽培を行う「バウワリー・ファーミング」へ出資。

バウワリー・ファーミングのCEO「我々は食糧の未来を考えているテック企業だ。」

(出所)各種資料のデータを基に委託会社作成
※個別銘柄に言及していますが、当ファンドにおいて当該銘柄に投資するとは限りません。また、個別銘柄を推奨するものではありません。

POINT2 “食”の課題を解決する「勝ち組グローバル企業」に投資 POINT2 “食”の課題を解決する「勝ち組グローバル企業」に投資

食糧増産時代をけん引するプラットフォーマー

環境対策コストや研究開発費増加への対応のため、生産ラインの統合やM&Aなど「規模の拡大」に取り組む企業にシェアが集約。これらの企業は、マーケット拡大と高シェア獲得という2つの恩恵を受け、今後も収益の増加が期待されます。

食糧生産を取り巻く課題
プラットフォーマーの姿
環 境 ・ 規 制

環境対策や安全性に対する規制強化などを背景に、食糧生産のコストが上昇。規模の拡大による生産効率の向上が、企業の競争力を左右する要因となっています。

巨大生産システム確立型

生産プロセスの垂直統合により、高品質の製品を高い効率で生産。

銘柄例
研 究 ・ 開 発

品種改良や、先端技術を活用した農業機器開発に必要な研究開発費は、年々膨張しています。巨額の投資により最先端技術を確保することが、企業にとって重要な課題となっています。

先端技術獲得型

巨額の研究開発投資やM&Aにより先端技術を活用したソリューションを提供。

銘柄例
技 術 ・ ラ イ セ ン ス

生命や健康に直結する食糧の生産においては、品質を保つ高い技術力に加え、当局からのライセンスを獲得することが、成長市場へのアクセスの鍵となっています。

ライセンス保有型

高い技術力を武器にライセンスを保有し、参入障壁の高い成長市場で高シェアを確保。

銘柄例
  • モウイ(養殖:ノルウェー)
  • グレイグ・シーフード(養殖:ノルウェー)
(出所)ニュートンのデータを基に委託会社作成
タイソン・フーズ(米国)
(イメージ図)
企業概要
  • 1935年創業の米国食肉加工大手の1社。世界第2位の売上高を誇る。
  • 食肉事業において飼育、加工といった巨大一貫生産システムを保有し、世界トップクラスのシェアを確保。
  • 既存の食肉事業に加え、近年話題となっている植物由来肉のブランドの立ち上げといった新市場拡大にも積極的である。
着眼点

食肉産業では、他の産業と比較し、圧倒的な規模を持つ企業にシェアが集中する傾向があります。同社のように大規模な生産システムを保有する勝ち組企業が今後も市場の成長を享受すると考えられます。

モウイ(ノルウェー)
(イメージ図)
企業概要
  • 1964年創業のサーモン養殖・加工業者。
  • 数少ないライセンス保有企業であり、サーモン漁獲量1位のノルウェーで約20%のトップシェアを誇る世界最大手。
  • “高い品質管理のもとで生産されたサーモン”としてブランディングに成功し、消費者の認知度も高まっている。
着眼点

近年、サーモンは良質なタンパク源として有望視され、生産量は急速に拡大しています。一方で、漁獲量世界1位のノルウェーでは、厳しいライセンス制度により生産企業数は減少傾向にあります。

モウイは、参入障壁の高い成長市場でトップシェアを誇る企業として今後も高い利益成長が期待されます。

(出所)Bloomberg、ニュートンのデータを基に委託会社作成
※投資対象銘柄の例示を目的とするものであり、当ファンドにおいて上記の銘柄に投資するとは限りません。また、個別銘柄を推奨するものではありません。
※上記は過去の実績および将来の予想であり、当ファンドの将来の運用成果および当該銘柄の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

多様な課題の解決をになう新技術提供企業

デジタル化が大幅に遅れている食糧産業では、テクノロジーとの融合によって様々な課題が解決され、次なるビジネスチャンスへとつながることが期待されます。

多様化する食の課題
テクノロジーとの融合効果は絶大
主な産業のデジタル化の度合いと進捗状況
課題を解決する技術革新の例
天候に左右されず、
栄養価の高い製品の生産を実現

ゲノム編集による
新たな種子の開発

屋内施設での水耕栽培

複雑な作業のロボット化や自動化が可能にロボット化・自動化された省力農業

農機の自動走行技術や除草作業のロボット化等により、大幅な省力化と安全な作業環境を実現

収穫など人手に頼っていた作業の自動化、夜間作業により24時間化を実現

(出所)ニュートンのデータを基に委託会社作成
※上記はイメージであり、実際とは異なる場合があります。
トリンブル(米国)
(イメージ図)
企業概要
  • 1978年創業の米国大手ソフトウェア開発企業。
  • 農業、建設、資源開発、航空機や船舶など幅広い産業向けにデータ管理のソフトウェアやサービスを提供。人工衛星による位置情報を活用したサービスに強みを持つ。
  • 技術力の向上に積極的で、年4億米ドル以上の研究開発投資を行ない、1,200以上もの特許を有しています。
  • 最先端の技術力を武器に、1999年以降の20年間、年平均+14%ペースで売り上げを拡大。
着眼点

農業向けでは、人工衛星による位置情報や土壌の分析データなどをもとに、水や農薬、作付けを節約しながら収穫量の拡大をサポートするソリューションサービスを提供。

最先端技術により農家の生産性改善に貢献することで、顧客の囲い込みと継続的な収益拡大が期待されます。

ジーナス(英国)
(イメージ図)
企業概要
  • 1933年創業、動物遺伝子工学関連のリーディングカンパニー。
  • 英国に本社を置き、北米・南米・欧州とグローバルに展開。
  • 乳牛・肉牛の遺伝子提供のほか、土壌分析や衛生試験サービスといった農業関連のトータルコンサルティング事業も営む。
着眼点

スーパーコンピューターを活用した遺伝子解析、ゲノム編集技術を活用することで、より少ない飼料で成長し、疫病への耐性や高い繁殖力を持つなど、優れた性質の遺伝子を畜産業者に提供。

顧客の生産性を改善する高い技術力の維持に向け積極的な研究開発投資に努めています。

(出所)Bloomberg、ニュートンのデータを基に委託会社作成
※投資対象銘柄の例示を目的とするものであり、当ファンドにおいて上記の銘柄に投資するとは限りません。また、個別銘柄を推奨するものではありません。
※上記は過去の実績および将来の予想であり、当ファンドの将来の運用成果および当該銘柄の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

テクノロジーを活用して“食”の姿を変える新市場開拓企業

高齢化や女性の社会進出といったライフスタイルの変化、消費者の健康志向の高まりなどを背景に、今、“食”の姿が大きく変わりつつあります。世界各国で急成長するフードデリバリーや、植物を原材料とした肉や乳製品など、全く新しい“食”を生み出すテクノロジー企業が次々と誕生しています。

フードデリバリー市場は着実に拡大
世界のフードデリバリー市場規模
成長するフードデリバリー企業の例
  • グラブハブ(米国)
  • ウーバーイーツ(米国)
  • ジュビラント・フードワークス(インド)
  • メイトゥアン・ディエンピン(中国)
  • ウーラマ(中国)
消費者意識の変化を追い風に成長する
植物由来食品

所得増加やライフスタイルの変化によって世界中で食肉消費が拡大する一方、消費者の健康志向や食糧不足懸念、環境意識の高まりによって植物を原料とした肉加工食品や乳製品の代替製品への注目が高まっています。

植物由来の“代替肉”
植物由来の“代替肉”
  • 消費者の健康志向により、植物を原料とした代替肉市場が急拡大しています。
  • 将来の食糧不足懸念や、従来の食肉と比較して少ない環境負荷で生産できることも普及拡大の背景となっています。
大豆やアーモンドなどを使用した植物性ヨーグルト
  • 健康志向の高まりにより植物を原料とした乳製品も注目を集めています。
  • 米国などでは、従来のヨーグルト市場が頭打ちとなる一方、植物性ヨーグルトの市場は急成長しています。
(出所)ニュートンなどのデータを基に委託会社作成
※個別銘柄に言及していますが、当ファンドにおいて当該銘柄に投資するとは限りません。また、個別銘柄を推奨するものではありません。
メイトゥアン・ディエンピン(中国)
(イメージ図)
企業概要
  • 2010年創業、中国の電子商取引プラットフォームの運営会社。中国の巨大インターネットサービス企業テンセントも出資している。
  • フードデリバリーのほかに、旅行やホテルの予約、チケット発行などをオンラインで提供。
  • 同社のフードデリバリーサービスは、チェーン店だけでなく消費者各々の好みの外食店で注文が可能であり、人気が高まっている。
着眼点

フードデリバリーだけでなく、レストラン予約や配車サービス、旅行・宿泊など、幅広い分野をカバーするプラットフォームを確立したことで、あらゆるサービスの窓口として、ユーザーから高い評価を獲得。

現在、中国市場で60%以上のトップシェアを確保。今後、手数料収入や広告収入の増加により、高い収益成長が見込まれています。

a2ミルク(ニュージーランド)
(イメージ図)
企業概要
  • 2000年に創業したニュージーランドの牛乳メーカー。
  • 牛乳に含まれるA1、A2という2種類のたんぱく質のうち、腹痛になりにくいとされるA2タイプのみを含む牛乳の製造手法を確立。健康に良い牛乳として商品化に成功。
着眼点

従来の牛乳は体質によっては消化が難しく、腹痛の原因と考えられる成分を含んでいました。この成分を排除した同社製品は、プレミアム製品として注目を集めています。

自国市場だけでなく、中国などの新興国市場や欧米の市場においても消費者の健康志向の高まりを背景に急成長を続けています。

(出所)Bloomberg、ニュートンのデータを基に委託会社作成
※投資対象銘柄の例示を目的とするものであり、当ファンドにおいて上記の銘柄に投資するとは限りません。また、個別銘柄を推奨するものではありません。
※上記は過去の実績および将来の予想であり、当ファンドの将来の運用成果および当該銘柄の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

運用会社のご紹介 運用会社のご紹介

ニュートン・インベストメント・マネジメント・リミテッドについて

  • 英国ロンドンを本拠とするBNYメロン・グループ傘下の資産運用会社で、グローバルなマルチ・アセット、株式、債券における運用のスペシャリスト集団
  • 1978年の創業来40年以上にわたり“テーマ型アプローチ”を採用。
  • 運用資産残高621億米ドル

*2019年9月末現在

欧州でも高い評価を獲得主な受賞歴

2019年
フィナンシャル・ニュース・アセット・マネジメント・アワード(欧州)
「マルチアセット・マネジャー・オブ・ザ・イヤー」

2018年
英国年金アワード
「DCマルチアセット・ファンドマネジャー・オブ・ザ・イヤー」

2017年
欧州年金アワード
「債券マネジャー・オブ・ザ・イヤー」

※上記はニュートンの受賞歴であり、当ファンドにかかる受賞ではありません。
(出所)ニュートンのデータを基に委託会社作成

“テーマ型アプローチ”とは

ニュートンでは、世の中の潮流や変化を独自のテーマを用いて大局的に捉え、投資機会やリスクを見極める際に活用しています。
同社は1978年の創業以来、全ての資産における運用戦略でこのテーマを用いた運用手法、すなわち“テーマ型アプローチ”を活用することで、優れた実績をあげてきました。
現在、同社は下記4つのテーマを含む9つのテーマに着目しています。

地球環境問題

地球温暖化や天然資源の枯渇を防ぐための対策が必要とされる中、投資家は、国や地域が定める基準を十分に満たしている企業を選択し始めている。

人口動態の変化

多くの主要国で進行している高齢化は、今後の世界経済に大きな影響を与える。また、新興国における急速な人口増加と所得拡大は、世界経済にとっての大きな成長ポテンシャルとなり得る。

消費者の力

技術革新や金融のIT化、インターネット利用機会の拡大などを背景に、消費者の選択肢が広がり、製品の価格の透明化が進んでいる。消費者による製品の比較が容易になったことで、より優れた製品やサービスを提供する企業の収益機会が増している。

スマート改革

技術の飛躍的な向上は、高い処理能力を有するネットワークやシステム、プロセス、プロダクトの発展を可能にし、新規ビジネスの成長機会を提供するとともに、既存ビジネスの脅威にもなり得る。

(イメージ図)
(出所)ニュートンのデータを基に委託会社作成

“テーマ型アプローチ”による運用実績

世界の潮流や変化に関する様々なテーマに対する深い知見と充実した運用体制を活かしたリサーチにより、市場を上回るリターンを獲得してきました。

ニュートンの運用戦略のリターン
(米ドルベース、年率換算)(期間:各運用開始来 ~ 2019年12月末)

※運用開始日は、グローバル集中投資株式:2004年10月、グローバル高利回り株式:2006年1月、新興国株式:2011年5月
※参考指数は、グローバル集中投資株式:MSCI ACWI、グローバル高利回り株式:MSCI World、新興国株式:MSCI EM
※各戦略はコンポジットのリターン(信託報酬等控除前)です。
※上記はニュートンの代表的な運用戦略の過去の実績であり、当ファンドの戦略とは異なります。当ファンドの運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

ニュートンのサステナブル・グローバル株式戦略
のリターン(米ドルベース)(2018年1月末 ~ 2019年12月末)

※世界株式:MSCI ACWI
※2018年1月末を100として指数化(運用開始日は2018年1月22日)。
※上記はコンポジットのリターン(信託報酬等控除前)です。
※上記はニュートンの代表的な運用戦略の過去の実績であり、当ファンドの戦略とは異なります。当ファンドの運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
(出所)ニュートンのデータを基に委託会社作成

先送りできない“食”の課題の解決に向けた取組みにより、SDGs達成への貢献が期待されます。 先送りできない“食”の課題の解決に向けた取組みにより、SDGs達成への貢献が期待されます。

SDGs(持続可能な開発目標)「誰一人取り残さない世界」の実現のため、2015年に国連が採択した2030年までに世界が取り組む17の目標 SDGs(持続可能な開発目標)「誰一人取り残さない世界」の実現のため、2015年に国連が採択した2030年までに世界が取り組む17の目標
当ページ中のいかなる内容も将来の成果を示唆・保証するものではありません。

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投資信託にかかるリスクについて
ファンドは、株式、債券、投資信託証券など値動きのある証券(外貨建て資産には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。委託会社の指図に基づく行為により信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。

投資信託にかかる手数料等について
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ご投資にあたっての留意点
投資信託にかかるリスクおよび手数料等は、それぞれの投資信託により異なりますので、当該投資信託の投資信託説明書(交付目論見書)をよくお読みください。投資信託説明書(交付目論見書)のご請求は、大和証券のお取引窓口までお願いいたします。

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  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
    また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。