システム運用の
パイオニア
―マンAHL―
マンAHLスマート・レバレッジ戦略ファンド
| 基準価額 | 前日比（騰落率） |
|---|---|
| 円 |
円 / ％ |
| 純資産 | 純資産増減額（1年） |
| 億円 |
億円 |
| 分配金（直近決算時） | 分配金（年間累計額） |
| 円 |
円 |
| 1年 | 3年 |
|---|---|
|
|
|
当ファンドの３つのポイント
長期運用に適したリスク水準でより効率的にリターンの獲得をめざす
- GPIFや海外の年金運用と同じ10％程度のリスク水準を維持しながら、より効率的なリターンの獲得をめざします。
- リスクベースでの資産配分*とレバレッジ・コントロールで、あらゆる環境下において最適なポートフォリオを維持することをめざします。
- 最先端のシステムが世界中の市場データを24時間モニタリングし、収益機会の追求とリスク管理を徹底します。
投資対象は世界各国の株価指数先物、債券先物等です。
効率的にリターンを積上げるスマート・レバレッジ戦略
スマート・
レバレッジ
戦略
リスク
ベースの
資産配分
レバレッジ・
コントロール
資産間の相関性、市場の流動性によっては、上記のように均等に配分されない場合があります。
上記はイメージです。
いざというときに運用資産を守る2つのブレーキ
- 最適なポートフォリオでも損失をさけられない局面において、運用資産を守るための2つのブレーキを備えます。
- ブレーキ①：「株式と債券の同時下落」をいち早く察知し、資産全体の組入比率を瞬時に最大で半減させます。
- ブレーキ②：「組入資産の下落トレンド」を察知し、各資産ごとのポジションを最大で半減させます。
- システム運用のパイオニアであるマンAHL*の最先端のシステムを駆使し、人ではとらえきれないリスクを回避します。
マン・グループ傘下の資産運用会社「AHLパートナーズ・エルエルピー」、当ページでは「マンAHL」といいます。
ブレーキ①「株式と債券の同時下落」に備える
- 通常、異なる値動きをする「株式」と「債券」が同時に下落するような局面では、最適と考えられるポートフォリオを維持していても大きな損失が生じる可能性があります。
- 当ファンドでは、「米国株式先物」と「米国国債先物」の価格変動を10分刻みでモニタリングします。
- 高頻度データの分析により同時下落の兆候とみられる異常値を察知した場合、瞬時にポートフォリオ全体の組入比率を削減（最大半減）することで、「株式と債券の同時下落」から資産を守ります。
10分刻みの高頻度データにより、
同時下落の兆候を察知
日次データだけを見ていても相関の異変を検知困難な局面でも
※当ファンドと同様の運用手法を用いてシミュレーションを行なった結果を示したものであり、当ファンドの実績ではありません。また当ファンドの将来の成果を示唆・保証するものではありません。
（出所）マンAHL
ブレーキ②「組入資産の下落トレンド」に備える
- 一般的に資産価格の値動きはトレンドが一定期間継続するという性質があると考えられています。下落トレンドが続いている資産の組入れは、パフォーマンスの悪化要因となります。
- 当ファンドは、世界中の資産価格のトレンドをマンAHL独自のノウハウで分析します。
- 下落トレンドを察知した資産については、組入比率を最大半減させることで、個別資産の下落トレンドから運用資産を守ります。
資産価格の下落トレンドを察知する
資産価格のトレンド（勢い）資産価格のトレンドは一定期間継続する性質があると考えられています。
マンAHLが長年ヘッジファンド運用で
培ってきたノウハウを活用し、下落トレンドを察知
⇒ 組入資産を最大50％まで削減
※当ファンドと同様の運用手法を用いてシミュレーションを行なった結果を示したものであり、当ファンドの実績ではありません。また当ファンドの将来の成果を示唆・保証するものではありません。
（出所）マンAHL
システム運用のパイオニア マンAHL
- マンAHLは、1987年の創業以来、約30年、システム運用の先駆者として業界をリードしています。
マン・グループについて
・1783年創業
・本社：英国ロンドン
マンAHLを含む5つの運用会社を傘下に持ち、運用資産残高は約12兆円*。世界の大手年金基金やソブリンウェルスファンド（政府系ファンド）を顧客に持つ。
2019年6月末時点
マンAHLについて
・1987年創業
・100名近い研究者集団（物理学博士、コンピューター科学者など）
運用資産残高は約3.2兆円*。投資対象市場は600を超えており、幅広い市場について調査・分析を行なう。
2007年に英国・オックスフォード大学と連携し、オックスフォード・マン定量ファイナンス研究所（OMI）を設立。世界最先端の金融技術を研究・開発している。
2019年6月末時点
マンAHLの受賞歴（例）
HFM欧州テクノロジー・アワード 2018
最優秀テクノロジーヘッジファンド
Risk誌主催 リスク・アワード2018
最優秀クオンツ・ヘッジファンド
このほか、受賞歴多数
リスクコントロール戦略の残高推移
当ファンドの類似戦略であるリスクコントロール戦略は、英国モーニング・スター社（ファンド評価会社）からも直近3年間のパフォーマンスについて、5つ星（最高位）が付与。
（出所）マンAHL
投資者の皆さまと同じ方向をむく、可変型の報酬体系
- 当ファンドがめざす10％程度のリスクに見合う収益を下回る場合には、運用報酬を低減させます。
投資家の皆さまの損益に沿った報酬体系
-
ねらい1
当ファンドの報酬体系は投資者の皆さまとファンド運営者（委託会社・販売会社）の利害が一致
-
ねらい2
パフォーマンスに応じて運用管理費用（信託報酬）が変動するので、投資者の皆さまにとって納得感がある報酬体系
-
ねらい3
パフォーマンスが振るわないときに運用コストが下がるのでパフォーマンス改善に寄与
ファンドのパフォーマンスに応じて
運用管理費用（信託報酬）が変動
パフォーマンスが好調なとき
パフォーマンスが振るわないとき
長期に保有していただき
上記はイメージです。 上記のリターンは、あくまでも運用上の目標リターンであり、運用結果として保証されているわけではありません。
10％程度のリスクに見合うリターンとは
- 当ファンドのめざす10％程度のリスク水準に見合うリターンはどれほどの水準でしょうか。
- 当ファンドでは、10％程度のリスク水準から効率的に獲得できるリターンは、年率10％程度＊1のリターンであると考えています。
- リスク水準相応のリターンが獲得できなかった場合には、信託報酬を引下げる本邦初の報酬体系を導入しています。
*1 経費控除前
2段階報酬率の可変型報酬体系のイメージ
過去一定期間（65営業日）のリターンが2％*2以上の場合には、報酬率Aを適用します。
2％未満の場合には、報酬率Bを適用します。
報酬率A：基本報酬（通常の報酬率）
報酬率B：運用成績が振るわなかった場合の報酬率
*2 基準となる2％の根拠について
基準となるリターン2％は、信託報酬控除後で年率8％のリターンに相当する水準です。
当初想定の
運用成果
（年率10％程度*1）
信託報酬率
（年率2％程度）
信託報酬控除後
年率リターン
（年率8％程度）
年率8％のリターン ≒ 65営業日（約3カ月）で2％のリターン
*1 経費控除前
上記のリターンは、あくまでも運用上の目標リターンであり、運用結果として保証されているわけではありません。
当ページ中のいかなる内容も将来の成果を示唆・保証するものではありません。
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投資信託のお取引にあたってのリスクおよび手数料等について
投資信託にかかるリスクについて
- ファンドは、株式、債券、投資信託証券など値動きのある証券（外貨建て資産には為替リスクもあります）に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。委託会社の指図に基づく行為により信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
投資信託にかかる手数料等について
- 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料（申込金額に対し、最大3.3％（税込））をご負担いただく場合があります。また、換金時に解約手数料（換金時の基準価額に対して、1口（当初1口＝1,000円）につき最大22円（税込））や信託財産留保額（換金時の基準価額に対して、最大0.5％）をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中には、間接的にかかる費用として、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用（国内投資信託の場合には信託報酬として最大年率2.420％（税込）、外国投資信託の場合には管理報酬等として最大年率3.755％程度）、その他運用実績に応じた成功報酬やその他の費用・手数料等（運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません）をご負担いただく場合があります。
ご投資にあたっての留意点
- 投資信託にかかるリスクおよび手数料等は、それぞれの投資信託により異なりますので、当該投資信託の投資信託説明書（交付目論見書）をよくお読みください。投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、大和証券のお取引窓口までお願いいたします。