Aコース(為替ヘッジあり)銘柄コード:6843 /
Bコース(為替ヘッジなし)銘柄コード:6844
netWIN GSテクノロジー株式ファンド
- Aコース(為替ヘッジあり)
- Bコース(為替ヘッジなし)
基準価額 | 前日比(騰落率) |
---|---|
円 |
円 / % |
純資産 | 純資産増減額(1年) |
億円 |
億円 |
分配金(直近決算時) | 分配金(年間累計額) |
円 |
円 |
1年 | 3年 |
---|---|
|
時代、時代ですい星のごとく現れては、
最先端のテクノロジーと先見性のあるアイデアで
世界中を魅了し、急成長を遂げるイノベイティブ・カンパニー。
こうした企業に共通していることは、
進化するテクノロジーを革新的なビジネスに変えるアイデアを持っていること。
いまある常識を壊し、新しい常識を生み出せる力を備えていること。
そして、人々の暮らしにかつてない価値をもたらすこと。
IoT、クラウド・コンピューティング、AI…
つぎはどんなテクノロジーが世界を驚かせるのか。
netWIN は、長期的な成長を期待できる
イノベイティブ・カンパニーを発掘し、あなたの投資の力になる。
それは、ITが変える未来への投資。
netWIN GSテクノロジー株式ファンド
POINT先見性VISIONARY
常に時代の先を見据え、一歩先の投資テーマ(革新的技術)を追求
インターネット普及期の2000年前後にはブロードバンドやケーブルTVといったインターネット・インフラ等に注目。アクセス端末がPCからスマートフォン等モバイル機器にシフトした2010年前後にはスマートデバイスやクラウド・コンピューティング等に着目。現在は、IoT時代の拡大を見据え、IoT、クラウド・コンピューティング、AIを主な投資テーマとしています。
未来に新しい価値を創造し、世界を変えるテクノロジーの力。IoT×クラウド・コンピューティング×AI
あらゆるモノがつながり、
世界を変える。
IoT(Internet of Things)
人、モノ、そのすべてが、インターネットでつながり合うIoTの世界。例えば、自動車と信号、道路がつながり合うことで、渋滞も信号待ちもなく最短距離、最短時間で目的地までたどり着けたり、ウェアラブル機器と病院がつながることで、医師が患者の健康状態を常に把握でき、安心して生活できたりするなど、その可能性は無限に広がっています。
インターネット接続デバイス数の
増加予測
出所:IHS Markit 2017年10月24日
プレスリリース
IoT 時代を支えるネット
ワークインフラ。
クラウド・コンピューティング
2030年にはおよそ1,250億のモノがインターネット化(IoT)されるといわれ、それに伴いデータ通信量は急増し、また通信速度は大幅に上がることが予想されます。膨大なデジタルデータをネットワーク上に蓄積・保管し、スピーディに処理できるクラウド・コンピューティングが、IoT時代を加速させるインフラとして注目されています。
クラウドサービスの世界市場規模の
推移および予測
出所:総務省「令和元年版情報通信白書」、IHS Technology
ビッグデータ分析に欠かせ
ない人工知能。
AI
IoT時代の加速に欠かせないビッグデータの分析。機械はもはや処理を素早く正確に行なうだけでなく、自らが処理方法を学習するまでに進化しています。AI(人工知能)による革新の場は、完全自動運転車や、ロボット、工場ラインの高度な自動化など、実に多彩で、世界の名だたる企業をはじめ、スタートアップ(起業間もない企業)などが競ってサービスや商品の開発に取組んでいます。
世界のA I 市場規模*予測
出所:Tractica 2019年4月30日
プレスリリース
AI 市場規模とは、機械学習やディープラーニングといったAI のソフトウェアから直接的あるいは間接的に生み出される売上を指します。
上記は過去のデータおよび一時点における予測値であり、将来の結果を示唆または保証するものではありません。経済、市場等に関する予測は高い不確実性を伴うものであり、結果は上記と大きく異なる場合があります。
POINT長期の運用実績LONG TRACK RECORD
20年を超える長期の運用実績を誇る業界有数のファンド
1999年11月設定。20年を超える運用実績を誇る、業界のITセクターファンドを代表する長寿ファンド。変化の速い米国テクノロジー関連企業を主な投資対象とするなかで、常に一歩先の革新的技術を捉える運用を20年超にわたり継続してきた強みがあります。
IT業界の技術進化とともに変遷する組入銘柄
1990年代末~2000年代初頭
インターネットの普及が本格化し、TMT*が活況を浴びた時代
テレコム・メディア・テクノロジー
組入上位銘柄 | 事業内容 | |
---|---|---|
組入上位銘柄 [事業内容] | ||
1 | バイアコム[メディア] | メディア |
2 | マイクロソフト[ソフトウェア] | ソフトウェア |
3 | AOLタイム・ワーナー[メディア] | メディア |
2001年12月末現在
2000年代
グーグルの新規上場やブラックベリーの台頭など、プレイヤーが多様化
組入上位銘柄 | 事業内容 | |
---|---|---|
組入上位銘柄 [事業内容] | ||
1 | アクティビジョン[ゲーム] | ゲーム |
2 | エレクトロニック・アーツ[ゲーム] | ゲーム |
3 | リサーチ・イン・モーション[携帯端末] | 携帯端末 |
2007年9月末現在
2010年代前半
iPhoneなどのスマートデバイスが急成長
クラウド・コンピューティングが誕生
組入上位銘柄 | 事業内容 | |
---|---|---|
組入上位銘柄 [事業内容] | ||
1 | アップル[モバイル端末] | モバイル端末 |
2 | グーグル[インターネット関連全般] | インターネット関連全般 |
3 | クアルコム[通信機器] | 通信機器 |
2011年12月末現在
現在
あらゆるモノがインターネットにつながるIoTが本格普及。すべての産業で、AIを活用したビッグデータ解析が企業の盛衰を決める時代に
組入上位銘柄 | 事業内容 | |
---|---|---|
組入上位銘柄 [事業内容] | ||
1 | マイクロソフト[ソフトウェア / クラウド・コンピューティング] | ソフトウェア / クラウド・コンピューティング |
2 | アルファベット[インターネット関連全般] | インターネット関連全般 |
3 | アマゾン・ドット・コム[e コマース / クラウド・コンピューティング] | e コマース / クラウド・コンピューティング |
2019年11月末現在
出所:ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント
ポートフォリオの内容は、市場の動向等を勘案して随時変更されます。上記はあくまでも過去の一時点における組入銘柄であり、個別銘柄の売却・購入・保持等を推奨するものではありません。
netWIN現在の組入銘柄
(上位10銘柄)
マイクロソフトMicrosoft
クラウド・コンピューティングを
第2の柱に成長を続けるIT業界を
代表する企業
PC向けのWindows OSや業務用ソフトのOfficeで高い市場シェアを誇り不動の地位を築いている世界最大級のソフトウェア企業。近年、成熟化しつつあるソフトウェア事業に加え、成長性の高いクラウド事業の拡大により新たな成長期を迎えている。

アルファベットAlphabet
グーグルを傘下に持つ
巨大テクノロジー関連企業
サーチエンジン最大手。オンライン広告の成長の恩恵を受ける企業。サーチエンジンやGmailなどに対するAI(人工知能)システム“Rank Brain”の活用や自動運転車の開発など、常に最先端をいく。

アマゾン・ドット・コムAmazon.com
インターネット小売の巨人の顔と
クラウド大手の顔
急成長を遂げるeコマース市場において独占的地位を確立するオンライン小売の全米最大手。高収益かつ高成長のクラウド・コンピューティング事業の多大な成長余地を持つ。

ビザVisa
強固なブランド力で高い市場シェアを
有し、グローバルに事業展開する
クレジットカード企業
決済サービスにおいて、国際的なブランド力とトップクラスの市場シェアを有し、グローバル市場を牽引。電子決済が普及・拡大を続けるなか、電子決済額の拡大や、幅広い地域への事業展開によって今後も安定的な成長が期待される。

フェイスブックFacebook
ソーシャル・ネットワーキング・
サービス市場で世界を席巻する
強力なプラットフォームと他を寄せ付けない顧客基盤を築き、SNS市場で支配的な市場シェアを構築。すべての地域で広告収入を増大できる強みを持つ。

組入銘柄 [事業内容] | |
---|---|
アップル[モバイル端末] | |
アドビ[ソフトウェア] | |
アンフェノール[電子部品] | |
フィデリティ・ナショナル・ インフォメーション・サービシズ[フィンテック] |
|
シスコシステムズ[ネットワーク機器] |
2019年11月末現在 出所:ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント
本資料に含まれている市場動向や個別銘柄等についてのコメントは、情報提供を目的として本資料作成時点でのゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントの見解を示すものであり、それらの将来の動きを予測または保証するものではありません。今後予告なしに変更される可能性があります。上記はあくまでも過去の一時点における組入銘柄であり、将来にわたって引き続き当該銘柄を保有、または保有しないことを保証するものではありません。また、個別銘柄の売却、購入または継続保有等を推奨するものではありません。
分配金再投資基準価額の推移

期間:1999年11月29日~2019年11月29日
出所:ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント
上記は過去のデータであり、将来の結果を示唆または保証するものではありません。投資価値および投資によってもたらされる収益は上方にも下方にも変動します。この結果、投資元本を割込むことがあります。
上記の分配金再投資基準価額は信託報酬控除後のものです。分配金再投資基準価額は、本ファンドの決算時に収益の分配があった場合に、その分配金(税引前)で本ファンドを購入(再投資)した場合の基準価額です。
POINT一貫性CONSISTENCY
一貫した投資哲学に基づき運用
いつの時代も、持続可能かつ継続的な収益拡大を実現する企業には、共通の強みがあります。技術革新が速く企業の栄枯盛衰も早いIT 業界だからこそ、一貫した投資哲学に基づき、長期的な視点で成長性の高いビジネスに投資します。
ファンドの特色
- 主にテクノロジーの発展により恩恵を受ける米国企業の株式に投資します。
- 「よりよい投資収益は、長期にわたって成長性の高い事業へ投資することにより獲得される」との投資哲学のもと、個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行ないます。
- Aコース(為替ヘッジあり)、Bコース(為替ヘッジなし)の選択が可能です。
主要な投資対象とする米国企業には、メディア、テレコミュニケーション、テクノロジー、サービス等のセクターにおいて、インフラ、コンテンツ、サービス等を提供する企業を含みます。 Aコースは、対円での為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。なお、為替ヘッジにはヘッジ・コストがかかります。ヘッジ・コストは、為替ヘッジを行なう通貨と円の短期金利の差が目安となり、円の短期金利のほうが低い場合、この金利差分、収益が低下します。Bコースでは、原則として対円での為替ヘッジを行ないません。 当社では、AコースとBコースの間でスイッチングが可能です。 本ファンドはファミリーファンド方式で運用を行ないます。 2020年2月29日に、本ファンドは約款の運用の基本方針を変更し、主要投資対象にかかる文言を変更しました。なお、本ファンドにおけるテクノロジーにはインターネットを含みます。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
銘柄選択のポイント
本ファンドでは、主に米国を中心とした「テクノロジー・トールキーパー」企業など、テクノロジーを活用することで、コスト構造、収益性、競争優位性の改善や維持が期待できる企業や、ビジネス・モデルの継続性が期待できる企業の株式に投資します。
「テクノロジー・トールキーパー」企業
本ファンドでは、テクノロジー業界において、高速道路などの「料金所」のように「交通量」(=売上げ数量)の増加や「通行料」(=価格)の値上げによって収益を上げることのできる企業を「テクノロジー・トールキーパー」企業と呼びます。

「テクノロジー・トールキーパー」
企業のイメージ
高速道路の建設業者
- 収益機会は建設時の一度きり
- 交通量が増えても恩恵を受けない
ではなく
高速道路の料金所
- 通行料という継続的な収入源
- 交通量が増えれば収入増
上記はイメージです。
銘柄選択のポイント
持続可能かつ継続的な収益拡大が見込める企業
- 確立されたブランド
- 商品の価格支配力
- 高い投下資本利益率
- 高水準の市場シェア
- 継続的な収益構造

- 合理的な資本配分
- 一貫性のある事業業績
- 株主と同じインセンティブ
- 予測可能かつ持続的な成長性
- 長い製品ライフ・サイクル
- 強固な競争優位
- 人口動態傾向から見た優位性
上記は、持続可能かつ継続的な収益拡大が見込める企業についての一般的な特徴をまとめたものであり、必ずしもすべての組入銘柄にあてはまるものではありません。
投資をはじめるなら大和証券で。
投資をはじめるなら大和証券で。
-
300万人を超える長年の取引実績で、多くのノウハウとグループ各社の結束力で様々なお客さまのニーズにお応えします。
-
先端技術を取り入れたツールでお客さまにタイムリーな情報をお伝えします。
-
全国180以上の店舗やコンタクトセンター、セミナー等でお客さまをいつでもどこでも投資のプロがサポートいたします。
投資信託のお取引にあたってのリスクおよび手数料等について
投資信託にかかるリスクについて
- ファンドは、株式、債券、投資信託証券など値動きのある証券(外貨建て資産には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。委託会社の指図に基づく行為により信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
投資信託にかかる手数料等について
- 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料(申込金額に対し、最大3.3%(税込))をご負担いただく場合があります。また、換金時に解約手数料(換金時の基準価額に対して、1口(当初1口=1,000円)につき最大22円(税込))や信託財産留保額(換金時の基準価額に対して、最大0.5%)をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中には、間接的にかかる費用として、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用(国内投資信託の場合には信託報酬として最大年率2.420%(税込)、外国投資信託の場合には管理報酬等として最大年率3.755%程度)、その他運用実績に応じた成功報酬やその他の費用・手数料等(運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません)をご負担いただく場合があります。
ご投資にあたっての留意点
- 投資信託にかかるリスクおよび手数料等は、それぞれの投資信託により異なりますので、当該投資信託の投資信託説明書(交付目論見書)をよくお読みください。投資信託説明書(交付目論見書)のご請求は、大和証券のお取引窓口までお願いいたします。