ファンドマネージャー
スペシャル
インタビューvol.1～3
サイバーセキュリティ株式オープン
- 為替ヘッジあり
- 為替ヘッジなし
| 基準価額 | 前日比（騰落率） |
|---|---|
| 円 |
円 / ％ |
| 純資産 | 純資産増減額（1年） |
| 億円 |
億円 |
| 分配金（直近決算時） | 分配金（年間累計額） |
| 円 |
円 |
| 1年 | 3年 |
|---|---|
|
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広がるサイバー空間
通信速度やコンピューターの処理能力の飛躍的な向上により、クラウドやフィンテック、スマート家電など技術革新が多様な産業で起こり続けています。
これらがネットワークでつながり、新しいサービスが今後も次々と生まれることで、世界で流通するデジタルデータ量は増加していくと予想されています。
上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
増加する
サイバー攻撃の被害
技術革新によって、様々なモノやサービスが外部とつながったことにより、インターネットを通じたサイバー攻撃のリスクも高まっています。
また、新たな手法のサイバー攻撃が次々と生み出されています。だからこそ、サイバーセキュリティが必要になるのです。
主なサイバー攻撃
パスワードクラック
ランサムウェア
DDoS攻撃
フィッシング
ビジネスメール詐欺
標的型攻撃
話題になったサイバー攻撃！
米国では年間最大12兆円の損失！
- 上記は、サイバー攻撃の一例であり、すべてを網羅するものではありません。・写真、画像はイメージです。
- 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
成長が続くサイバーセキュリティ企業
ITを活用した利便性の高い社会において、ネットワークセキュリティに対する重要性が高まっていることを背景に、今後も、サイバーセキュリティ市場は拡大していくと見込まれています。
ファンドの目的・特色
ファンドの目的
日本を含む世界の株式を実質的な主要投資対象とし、主として値上がり益の獲得をめざします。
ファンドの特色
主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業＊の株式に投資を行ないます。
- 株式等への投資にあたっては、サイバーセキュリティの需要拡大および技術向上の恩恵を享受すると考えられる企業の株式の中から、持続的な利益成長性、市場優位性、財務健全性、株価水準等を考慮して組入銘柄を選定します。
- 株式等の組入比率は高位を維持することを基本とします。
当ファンドにおいては、サイバー攻撃に対するセキュリティ技術を有し、これを活用した製品・サービスを提供するテクノロジー関連の企業等をいいます。
実際の運用はサイバーセキュリティ株式マザーファンドを通じて行ないます。
組入上位10銘柄紹介（2019年5月31日現在）
最新の運用実績はこちらより 「運用レポート(月次)」 にてご確認ください。
組入銘柄数: 39銘柄
| 銘柄 | 国・地域 | 通過 | 実績 | 比率 | 事業内容 | ||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 為替 ヘッジあり |
為替 ヘッジなし |
||||||
| 1 | オクタ | アメリカ | 米ドル | ソフトウェア・サービス | 8.8% | 9.0% | インターネット・アプリケーション・ソフトウエア開発会社。自動化されたユーザー管理、モバイルＩＤ、マルチファクター認証、およびリポートソフトウエアを提供。世界で事業を展開。 |
| 2 | ゼットスケーラー | アメリカ | 米ドル | ソフトウェア・サービス | 8.7% | 8.9% | セキュリティサービス企業で、クラウドをベースとしたプラットフォームを提供。このプラットフォームは、ウェブ・モバイルセキュリティ、脅威対策、クラウド・アプリケーションの可視化等に対応する、ユーザーやアプリケーションを保護するサービス。 |
| 3 | サービスナウ | アメリカ | 米ドル | ソフトウェア・サービス | 6.3% | 6.4% | パッケージ化されたコンピューターソフトウエア、クラウドサービス、ＩＴサービス管理プラットフォームの設計、開発、製造を手掛ける企業向けソフトウエアメーカー。全米で事業を展開。 |
| 4 | マイクロソフト | アメリカ | 米ドル | ソフトウェア・サービス | 4.8% | 4.9% | ソフトウエア製品の開発、製造、ライセンス供与、販売、サポートに従事するソフトウエアメーカー。 |
| 5 | フォーティネット | アメリカ | 米ドル | ソフトウェア・サービス | 4.7% | 4.8% | ネットワーク用のセキュリティ機器、関連ソフトウエア、 購読サービスを提供するネットワーク用セキュリティ・ ソリューションのプロバイダー。同社のシステムは、ファイアウォール、バーチャルプライベートネットワーク（ＶＰＮ）、ウイルス対策、不正侵入防御（ＩＰＳ）、ウェブフィルタリング、スパム対策、トラフィックシェーピングを含む幅広いセキュリティ技術を統合したもの。 |
| 6 | プルーフポイント | アメリカ | 米ドル | ソフトウェア・サービス | 4.3% | 4.4% | エンタープライズ・ソフトウエア・ソリューションを提供。脅威防止、法規制順守、アーカイブとガバナンス、セキュア・コミュニケーションなどを含む、総合オンデマンドのデータ保護ソリューションからなる製品・サービスを、世界各地で提供。 |
| 7 | マイムキャスト | アメリカ | 米ドル | ソフトウェア・サービス | 3.7% | 3.8% | 企業情報・Ｅメール向けのクラウドセキュリティとリスク管理サービスを提供する企業。スパム、ウイルス、マルウェア、新種の脅威、その他の課題に対し、組織を保護するＥメール管理サービスを手掛ける。世界各地の顧客向けに事業を展開。 |
| 8 | アカマイ･テクノロジーズ | アメリカ | 米ドル | ソフトウェア・サービス | 3.6% | 3.7% | インターネットコンテンツとアプリケーションの高速配信を手掛けるコンテンツ配信専門会社。 |
| 9 | フェア･アイザック | アメリカ | 米ドル | ソフトウェア・サービス | 3.4% | 3.5% | 予測モデル、意思決定分析、情報管理、意思決定管理システム、コンサルティングなどのサービスに特化した信用リスク分析・コンサルティング会社。 |
| 10 | ベリサイン | アメリカ | 米ドル | ソフトウェア・サービス | 3.3% | 3.4% | ドメイン名（“.com”や“.net”等）およびインターネット・セキュリティのサービスを提供するインターネット向けインフラサービス会社。ドメインの名称、ツール、および登録の各種サービスを開発。セキュリティサービスも手掛ける。世界各地で事業を展開。 |
- 上記は組入上位銘柄をご参考のために紹介するものであり、個別銘柄の取引を推奨するものではありません。
- 業種は、GICS（世界産業分類基準）で分類しています。
- 表示桁未満の数値がある場合、四捨五入しています。
- 原則として、比率は純資産総額に対する割合です。
- 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
◆ GICS（世界産業分類基準）について
Global Industry Classification Standard（“GICS”）は、MSCI Inc.とS&P（Standard & Poor's）が開発した業種分類です。GICSに関する知的財産所有権はMSCI Inc.およびS&Pに帰属します。
株式等の運用にあたっては、アリアンツ・グローバル・インベスターズ・ユーエス・エルエルシーに運用指図に関する権限を委託します。
- アリアンツ・グローバル・インベスターズ・ユーエス・エルエルシーは金融グループであるアリアンツ・グループの一員であり、テクノロジー株式の運用戦略について豊富な経験を有する資産運用会社です。
運用の指図に関する権限の委託を受ける者、委託の内容、委託の有無等については、変更する場合があります。
アリアンツ・グループのご紹介
- 上記はアリアンツ・アセット・マネジメント傘下のすべての企業をご紹介しているわけではありません。
運用プロセスのイメージ
- 上記は銘柄選定の視点を示したものであり、すべてを網羅するものではありません。また、実際にファンドで投資する銘柄の将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。上記プロセスは、今後変更されることがあります。
ファンドの仕組み
運用はサイバーセキュリティ株式マザーファンドへの投資を通じて、主として日本を含む世界の金融商品取引所に上場しているサイバーセキュリティ関連企業の株式へ投資するファミリーファンド方式により運用を行ないます。
- 各ファンド間でのスイッチングが可能です。
為替ヘッジの有無により、（為替ヘッジあり）、（為替ヘッジなし）が選択できます。
- （為替ヘッジあり）は、実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行ない、為替変動リスクの低減をはかります。
なお、為替ヘッジが困難な一部の通貨については、当該通貨との相関等を勘案し、他の通貨による代替ヘッジを行なう場合があります。 - （為替ヘッジなし）は、実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行ないませんので、為替相場の変動による影響を受けます。
年１回の決算時（６月６日（休業日の場合は翌営業日））に分配金額を決定します。
- 分配金額は委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象収益が少額の場合には、分配を行なわないことがあります。
分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とします。（基準価額水準や市況動向等により変更する場合があります。） 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。 市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行なえない場合があります。
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投資信託のお取引にあたってのリスクおよび手数料等について
投資信託にかかるリスクについて
- ファンドは、株式、債券、投資信託証券など値動きのある証券（外貨建て資産には為替リスクもあります）に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。委託会社の指図に基づく行為により信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
投資信託にかかる手数料等について
- 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料（申込金額に対し、最大3.3％（税込））をご負担いただく場合があります。また、換金時に解約手数料（換金時の基準価額に対して、1口（当初1口＝1,000円）につき最大22円（税込））や信託財産留保額（換金時の基準価額に対して、最大0.5％）をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中には、間接的にかかる費用として、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用（国内投資信託の場合には信託報酬として最大年率2.420％（税込）、外国投資信託の場合には管理報酬等として最大年率3.755％程度）、その他運用実績に応じた成功報酬やその他の費用・手数料等（運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません）をご負担いただく場合があります。
ご投資にあたっての留意点
- 投資信託にかかるリスクおよび手数料等は、それぞれの投資信託により異なりますので、当該投資信託の投資信託説明書（交付目論見書）をよくお読みください。投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、大和証券のお取引窓口までお願いいたします。