iFreeETF NASDAQ100 | ETF（上場投資信託） | 株式

iFreeETF NASDAQ100シリーズは、大和アセットマネジメント株式会社が運用する商品です。
大和アセットマネジメント株式会社は、当社の親会社である株式会社大和証券グループ本社の連結子会社です。
上記の銘柄中^＊印がついている銘柄はレバレッジ指標等に連動するETF等です。レバレッジ指標等（金融商品市場における相場その他の指標であって、その一日の変動率が他の指標（以下、「原指標」という。）の一日の変動率に一定の数（2倍、-1倍、-2倍等）を乗じて得た率となるように算出されるものをいう。）の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指標の上昇率・下落率に一定の数を乗じて得た率とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。上記の理由から、レバレッジ指標等に連動するETF等は一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。
レバレッジ指標等に連動するETF等は、先物取引を用いた運用を行なうため、先物取引の次限月以降の限月への乗換え（ロールオーバー）に伴って、対象指標の変動率と基準価額の変動率との間に乖離が発生する可能性があります。

NASDAQ100は、
米国ナスダック市場の代表的な企業の株式で
構成される株式指数です

グーグル^＊1、アップル、
フェイスブック^＊2、アマゾン
これらGAFAはこの市場で生まれ、
この市場で育った
彼らを追うユニコーン企業^＊3が、
続々とこの市場を目指している
次なる変革が生まれるとき、その大役は
NASDAQが果たすだろう

NASDAQ市場の大型株
100社への投資

iFreeETF NASDAQ100
東証上場

＊1 グーグル（現アルファベット）
＊2フェイスブック（現メタ・プラットフォームズ）
＊3 設立10年以内に評価額が10億米ドルを超えた
未上場の企業

世界のイノベーションを
牽引する企業が
多く含まれています

アルファベット（旧グーグル）
メタ・プラットフォームズ（旧フェイスブック）
2022年9月末時点

(出所）NASDAQ

2022年9月末時点の時価総額ベース
GICSによる産業分類
四捨五入の関係で合計が100%とならない場合があります。
対象銘柄には、米国以外の企業の株式を含みます。
指数の計算方法は、調整済時価総額加重平均方式です。

(出所）NASDAQ

NASDAQ100は、
長期的には成長傾向^＊4に
あります

＊4 1985年2月末=100として指数化した場合における、
NASDAQ総合、NYダウ、S&P500指数との比較

各指数は米ドルベース、配当なし
上記は過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではあリません。

（出所）ブルームバーグ

日本円で日本時間に
いつでも取引が可能な
iFreeETF NASDAQ100

商品概要

選べる！為替ヘッジなし/あり

iFreeETF NASDAQ100（為替ヘッジなし） iFreeETF NASDAQ100（為替ヘッジなし）ログインして取引する
銘柄コード	2840	対象指標	NASDAQ100指数（円ベース）	売買単位	1口	決算日	毎年3月10日および9月10日

iFreeETF NASDAQ100（為替ヘッジあり） iFreeETF NASDAQ100（為替ヘッジあり）ログインして取引する
銘柄コード	2841	対象指標	NASDAQ100指数（円建て、円ヘッジ）	売買単位	1口	決算日	毎年3月10日および9月10日

東証上場初！米国株ベア型ETF

該当銘柄の重要情報シート「１商品等の内容」の「商品組成に携わる事業者が想定する購入層」および
「２リスクと運用実績」の「損失が生じるリスクの内容」等をよくお読みください。リンク先はこちら。

iFreeETF NASDAQ100インバース iFreeETF NASDAQ100インバースログインして取引する
銘柄コード	2842	対象指標	NASDAQ100インバース指数	売買単位	1口	決算日	毎年3月10日および9月10日

東証上場初！米国株ブルベア型2倍ETF

iFreeETF NASDAQ100レバレッジ iFreeETF NASDAQ100レバレッジログインして取引する
銘柄コード	2869	対象指標	NASDAQ100レバレッジ指数	売買単位	1口	決算日	毎年3月10日および9月10日

iFreeETF NASDAQ100ダブルインバース iFreeETF NASDAQ100ダブルインバースログインして取引する
銘柄コード	2870	対象指標	NASDAQ100ダブルインバース指数	売買単位	1口	決算日	毎年3月10日および9月10日

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iFreeETFについて詳しくはこちら（大和アセットマネジメントの
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ETF等のお取引にあたっての手数料等およびリスクについて

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国内ETF（国内取引所上場投資信託）および国内ETN/JDR（国内取引所上場投資証券または指標連動証券/預託証券）（日本取引所グループのウェブサイトにおいて「レバレッジ型・インバース型商品」として分類されているものを含む。）の売買等にあたっては、「ダイワ・コンサルティング」コースの店舗（支店担当者）経由で国内委託取引を行なう場合、約定代金に対して最大1.26500％（但し、最低2,750円）の委託手数料（税込）が必要となります。また、海外ETF（外国取引所上場投資信託）および海外ETN（外国取引所上場投資証券または指標連動証券）の外国取引にあたっては約定代金に対して最大0.99000％の国内取次手数料（税込）に加え、現地情勢等に応じて決定される現地手数料および税金等が必要となります（以下、ETFおよびETN（ETN/JDR）を「ETF等」といいます）。
ETF等の保有期間中に、管理会社等の運用管理費用（信託報酬）等の諸経費を間接的にご負担いただきます。その額または料率は変動しますので、本書面上その上限額または計算方法の概要をあらかじめ記載することはできません。日本取引所グループのウェブサイトの銘柄一覧等でご確認ください。
信用取引を行なうにあたっては、売買代金の30％以上（倍率が2倍または-2倍のレバレッジ型ETF等については60％以上）で、かつ30万円以上の委託保証金が事前に必要です。信用取引は、少額の委託保証金で多額の取引を行なうことができることから、損失の額が差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
ETF等の売買等にあたっては、価格等の変動（裏付け資産の価格や収益力の変動および連動する指数等の変動を含みます）による損失が生じるおそれがあります。
ETFは、その対象となる株価指数等の値動きと、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額の値動きが一致するように、管理会社（アセットマネジメント会社）によって運用される商品ですが、その運用にあたっては、配当落ちによる要因や分配金の希薄化・濃縮化その他、有価証券の組入れコストが生じることなどから、株価指数等と基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETF等の市場価格は需給状況等により基準価額または一証券あたりの償還価額等と値動きが一致しない場合もあります。
国内取引所のETF等はすべて円建てで取引されているため、外貨建ての資産に投資する場合は、株価指数等の価格の変動要因だけでなく、現地通貨と日本円の為替変動を勘案する必要があります。為替変動リスクの影響を低減するための手法として為替ヘッジがあり、為替ヘッジ指標に連動するETF等や為替ヘッジを行なうETF等が上場しています。ただし、為替変動の影響を完全に排除できるものではありません。また、外国取引所のETF等の売買等にあたっても価格変動のほかに為替相場の変動等による損失が生じるおそれがあります。
ETF等の取引量や注文量が少ない場合には、株価指数等の市場実勢から見込まれる価格で売買ができないことがあります。
債券または店頭デリバティブ取引を裏付け資産とするものは、信用リスクが生じるおそれがあります。
信託の継続が困難であるとETFの管理会社またはETN/JDRの信託受託者等が判断した場合、償還または信託終了の可能性があり、償還金または残余財産給付額が投資元本を下回るおそれがあります。特に、ETNは債券なので、場合によっては早期償還があり、また償還期日を迎えると償還されます。また、取引所が定める上場廃止基準に該当して、上場廃止になることがあります。
先物型ETF等とは、先物取引の価格を用いる指標に連動するETF等または主に先物取引に投資を行なうETF等をいいます。先物型ETF等は、一般的に、先物取引コストを負担しています。また、先物取引は「期限」のある取引です。期限までの期間が短い（以下、「期近」という。）先物価格の方が、期限までの期間が長い（以下、「期先」という。）先物価格よりも低い状態において、以下の理由によりETF等の価値が減少するおそれがあります。
- 純資産総額等相当で、低い価格で期近先物を売却し、高い価格で期先先物を買付けることにより先物保有数量が減少します。
- 期限までの期間が短くなることにより徐々に先物価格が下落します。
レバレッジ指標等（金融商品市場における相場その他の指標であって、その一日の変動率が他の指標（以下、「原指標」という。）の一日の変動率に一定の数（2倍、-1倍、-2倍等）を乗じて得た率となるように算出されるものをいう。）の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指標の上昇率・下落率に一定の数を乗じて得た率とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。上記の理由から、レバレッジ指標等に連動するETF等は一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です（下図表参照）。

一定の数が”2倍”の場合
＜例①＞原指標が、1日目「下落」、2日目「上昇」の場合
原指標が1日目に下落し、2日目に上昇することにより元の価格に戻っても、レバレッジ指標は下落します。

日々の値動き

1日目 2日目

原指標－20％＋25％

レバレッジ
指標－40％＋50％

基準日からの値動き

1日目 2日目

原指標－20％ 0％

レバレッジ
指標－40％－10％

＜例②＞原指標が、1日目「上昇」、2日目「下落」の場合
原指標が1日目に上昇し、2日目に下落することにより元の価格に戻っても、レバレッジ指標は下落します。

日々の値動き

1日目 2日目

原指標＋25％－20％

レバレッジ
指標＋50％－40％

基準日からの値動き

1日目 2日目

原指標＋25％ 0％

レバレッジ
指標＋50％－10％

＜例③＞原指標が、1日目「上昇」、2日目「上昇」の場合
原指標が1日目に上昇し、2日目にも上昇することにより、レバレッジ指標の上昇率は原指標の上昇率に2倍を乗じた上昇率よりも大きくなります。

日々の値動き

1日目 2日目

原指標＋20％＋25％

レバレッジ
指標＋40％＋50％

基準日からの値動き

1日目 2日目

原指標＋20％＋50％

レバレッジ
指標＋40％＋110％

＜例④＞原指標が、1日目「下落」、2日目「下落」の場合
原指標が1日目に下落し、2日目にも下落することにより、レバレッジ指標の下落率は原指標の下落率に2倍を乗じた下落率よりも小さくなります。

日々の値動き

1日目 2日目

原指標－20％－25％

レバレッジ
指標－40％－50％

基準日からの値動き

1日目 2日目

原指標－20％－40％

レバレッジ
指標－40％－70％

金融庁ウェブサイト資料「レバレッジ型・インバース型ETF等への投資にあたってご注意ください」に基づき大和証券にて作成
- ※
  図表は例示であり、特定の原指標・レバレッジ指標の動きを示すものではありません。
- ※
  実際のETF等の価格は運用管理費用（信託報酬）等の諸経費や先物市場の値動きにより、1日であったとしても「原指標に一定の数を乗じて得た率」となるように運用するという目標を達成できるとは限りません。
- ※
  ETF等の市場価格は取引所において需給を反映して決定されるため、市場価格と基準価額やETF等保有資産の純資産価値とは一致しない場合があることに注意が必要です。