iFreeETF JPXプライム150

  • iFreeETF JPXプライム150は、大和アセットマネジメント株式会社が運用する商品です。
  • 大和アセットマネジメント株式会社は、当社の親会社である株式会社大和証券グループ本社の連結子会社です。

期待の日本株インデックス

JPXプライム150とは？
時価総額上位500社から稼ぐ力を持つ150社を選定

主要欧米株価指数と
同等のクオリティ

「JPXプライム150」は、欧米の代表的な株価指数と比べても遜色ないクオリティの
株価指数となっており、我が国の「稼ぐ力」を持つ企業が勢ぞろいしています。

主要指標の比較

PBR

PBR

ROE

ROE

売上高成長率

売上高成長率

EPS成長率

EPS成長率

  • 上記データは2023年10月末時点、各データとも指数全体の中央値を使用
    （出所）JPX総研のデータから大和アセットマネジメント作成

iFreeETFで
JPXプライム150へ投資

JPXプライム150へかんたんに投資できるのが「iFreeETF JPXプライム150」です。

商品概要

日本初！JPXプライム150連動型ETF※

  • 大和アセットマネジメント株式会社プレスリリース
    「JPXプライム150」を連動対象とするETFが初登場－「iFreeETF JPXプライム150」設定のお知らせ－（2023年12月28日）より

銘柄コード

2017

対象指標

JPXプライム150指数（配当込み）

売買単位

1口

決算日

毎年4月10日および10月10日
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iFreeETFについて詳しくはこちら （大和アセットマネジメントの
ETF特集ページに遷移します）

iFreeETF /
大和アセットマネジメント株式会社

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ETF等のお取引にあたっての手数料等およびリスクについて

手数料等およびリスクについて

  • 国内ETF（国内取引所上場投資信託）および国内ETN/JDR（国内取引所上場投資証券または指標連動証券/預託証券）（日本取引所グループのウェブサイトにおいて「レバレッジ型・インバース型商品」として分類されているものを含む。）の売買等にあたっては、「ダイワ・コンサルティング」コースの店舗（支店担当者）経由で国内委託取引を行なう場合、約定代金に対して最大1.26500％（但し、最低2,750円）の委託手数料（税込）が必要となります。また、海外ETF（外国取引所上場投資信託）および海外ETN（外国取引所上場投資証券または指標連動証券）の外国取引にあたっては約定代金に対して最大0.99000％の国内取次手数料（税込）に加え、現地情勢等に応じて決定される現地手数料および税金等が必要となります（以下、ETFおよびETN（ETN/JDR）を「ETF等」といいます）。
  • ETF等の保有期間中に、管理会社等の運用管理費用（信託報酬）等の諸経費を間接的にご負担いただきます。その額または料率は変動しますので、本書面上その上限額または計算方法の概要をあらかじめ記載することはできません。日本取引所グループのウェブサイトの銘柄一覧等でご確認ください。
  • 信用取引を行なうにあたっては、売買代金の30％以上（倍率が2倍または-2倍のレバレッジ型ETF等については60％以上）で、かつ30万円以上の委託保証金が事前に必要です。信用取引は、少額の委託保証金で多額の取引を行なうことができることから、損失の額が差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
  • ETF等の売買等にあたっては、価格等の変動（裏付け資産の価格や収益力の変動および連動する指数等の変動を含みます）による損失が生じるおそれがあります。
  • ETFは、その対象となる株価指数等の値動きと、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額の値動きが一致するように、管理会社（アセットマネジメント会社）によって運用される商品ですが、その運用にあたっては、配当落ちによる要因や分配金の希薄化・濃縮化その他、有価証券の組入れコストが生じることなどから、株価指数等と基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETF等の市場価格は需給状況等により基準価額または一証券あたりの償還価額等と値動きが一致しない場合もあります。
  • 国内取引所のETF等はすべて円建てで取引されているため、外貨建ての資産に投資する場合は、株価指数等の価格の変動要因だけでなく、現地通貨と日本円の為替変動を勘案する必要があります。為替変動リスクの影響を低減するための手法として為替ヘッジがあり、為替ヘッジ指標に連動するETF等や為替ヘッジを行なうETF等が上場しています。ただし、為替変動の影響を完全に排除できるものではありません。また、外国取引所のETF等の売買等にあたっても価格変動のほかに為替相場の変動等による損失が生じるおそれがあります。
  • ETF等の取引量や注文量が少ない場合には、株価指数等の市場実勢から見込まれる価格で売買ができないことがあります。
  • 債券または店頭デリバティブ取引を裏付け資産とするものは、信用リスクが生じるおそれがあります。
  • 信託の継続が困難であるとETFの管理会社またはETN/JDRの信託受託者等が判断した場合、償還または信託終了の可能性があり、償還金または残余財産給付額が投資元本を下回るおそれがあります。特に、ETNは債券なので、場合によっては早期償還があり、また償還期日を迎えると償還されます。また、取引所が定める上場廃止基準に該当して、上場廃止になることがあります。
  • 先物型ETF等とは、先物取引の価格を用いる指標に連動するETF等または主に先物取引に投資を行なうETF等をいいます。先物型ETF等は、一般的に、先物取引コストを負担しています。また、先物取引は「期限」のある取引です。期限までの期間が短い（以下、「期近」という。）先物価格の方が、期限までの期間が長い（以下、「期先」という。）先物価格よりも低い状態において、以下の理由によりETF等の価値が減少するおそれがあります。
    • 純資産総額等相当で、低い価格で期近先物を売却し、高い価格で期先先物を買付けることにより先物保有数量が減少します。
    • 期限までの期間が短くなることにより徐々に先物価格が下落します。
  • レバレッジ指標等（金融商品市場における相場その他の指標であって、その一日の変動率が他の指標（以下、「原指標」という。）の一日の変動率に一定の数（2倍、-1倍、-2倍等）を乗じて得た率となるように算出されるものをいう。）の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指標の上昇率・下落率に一定の数を乗じて得た率とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。上記の理由から、レバレッジ指標等に連動するETF等は一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です（下図表参照）。

    一定の数が”2倍”の場合
    ＜例①＞原指標が、1日目「下落」、2日目「上昇」の場合
    原指標が1日目に下落し、2日目に上昇することにより元の価格に戻っても、レバレッジ指標は下落します。
    日々の値動き
    1日目 2日目
    原指標 －20％ ＋25％
    レバレッジ
    指標    		 －40％ ＋50％
    基準日からの値動き
    1日目 2日目
    原指標 －20％ 0％
    レバレッジ
    指標    		 －40％ －10％
    原指標が、1日目「下落」、2日目「上昇」の場合
    ＜例②＞原指標が、1日目「上昇」、2日目「下落」の場合
    原指標が1日目に上昇し、2日目に下落することにより元の価格に戻っても、レバレッジ指標は下落します。
    日々の値動き
    1日目 2日目
    原指標 ＋25％ －20％
    レバレッジ
    指標    		 ＋50％ －40％
    基準日からの値動き
    1日目 2日目
    原指標 ＋25％ 0％
    レバレッジ
    指標    		 ＋50％ －10％
    原指標が、1日目「上昇」、2日目「下落」の場合
    ＜例③＞原指標が、1日目「上昇」、2日目「上昇」の場合
    原指標が1日目に上昇し、2日目にも上昇することにより、レバレッジ指標の上昇率は原指標の上昇率に2倍を乗じた上昇率よりも大きくなります。
    日々の値動き
    1日目 2日目
    原指標 ＋20％ ＋25％
    レバレッジ
    指標    		 ＋40％ ＋50％
    基準日からの値動き
    1日目 2日目
    原指標 ＋20％ ＋50％
    レバレッジ
    指標    		 ＋40％ ＋110％
    原指標が、1日目「上昇」、2日目「上昇」の場合
    ＜例④＞原指標が、1日目「下落」、2日目「下落」の場合
    原指標が1日目に下落し、2日目にも下落することにより、レバレッジ指標の下落率は原指標の下落率に2倍を乗じた下落率よりも小さくなります。
    日々の値動き
    1日目 2日目
    原指標 －20％ －25％
    レバレッジ
    指標    		 －40％ －50％
    基準日からの値動き
    1日目 2日目
    原指標 －20％ －40％
    レバレッジ
    指標    		 －40％ －70％
    原指標が、1日目「下落」、2日目「下落」の場合
    金融庁ウェブサイト資料「レバレッジ型・インバース型ETF等への投資にあたってご注意ください」に基づき大和証券にて作成
    • ※
      図表は例示であり、特定の原指標・レバレッジ指標の動きを示すものではありません。
    • ※
      実際のETF等の価格は運用管理費用（信託報酬）等の諸経費や先物市場の値動きにより、1日であったとしても「原指標に一定の数を乗じて得た率」となるように運用するという目標を達成できるとは限りません。
    • ※
      ETF等の市場価格は取引所において需給を反映して決定されるため、市場価格と基準価額やETF等保有資産の純資産価値とは一致しない場合があることに注意が必要です。

ご投資にあたっての留意点