ダイワDBモメンタム戦略ファンド (為替ヘッジあり/為替ヘッジなし)
銘柄コード:2721/2722   

DBモメンタム戦略
4つの投資対象から相対的に上昇基調にある資産への配分比率を増加させるという一貫したルールに基づく運用戦略 *DB:Deutsche Bank ドイツ銀行

DAIWA DB MOMENTUM STRATEGY FUND シンプルな戦略で、安定したパフォーマンスを目指す。

  • 為替ヘッジあり
  • 為替ヘッジなし
基準価額 前日比(騰落率)

円 / 
純資産 純資産増減額(1年)
億円
億円
分配金(直近決算時) 分配金(年間累計額)


1年 3年
基準価額 前日比(騰落率)

円 / 
純資産 純資産増減額(1年)
億円
億円
分配金(直近決算時) 分配金(年間累計額)


1年 3年

ファンドのポイント ポイント@ 4つの資産を対象にシンプルなモメンタム投資を活用

  • 「米国株式」「米国長期金利」「金」「米ドルキャッシュ」

モメンタムとは?

資産価格のトレンド(勢い) 「モメンタム投資」とは勢いのある資産に投資するというシンプルな考え方

異なる性質を持つ4つの投資対象

それぞれの局面のイメージ

その時々の局面で相対的に上昇基調の強い資産に投資する

  • 上記は各投資対象の一般的な性質の例を示したものであり、市場環境等によっては記載通りの動きをしないこともあります。

ファンドのポイント ポイントA 長期にわたり継続されてきた一定のルールに基づく人間の判断に依存しない戦略

DBモメンタム戦略

4つの投資対象(「米国株式」、「米国長期金利」、「金」、「米ドルキャッシュ」)から相対的に上昇基調にある資産への配分比率を増加させるという一貫したルールに基づく運用戦略。

ルールに基づき人為的な判断に依存しないため、運用の一貫性が期待される。 一貫したルールに基づく運用戦略とは?

3つの「9」がキーワード

9ヶ月間の騰落率

STEP1 過去9ヶ月間
の上昇基調を検証

4つの投資対象の過去9ヶ月間のパフォーマンスを計測し、パフォーマンスの高い順に順位付けします。

9ヶ月間維持

STEP2 上位2資産への配分を
9ヶ月間継続

順位付けの結果に基づき、第1位の投資対象資産へ70%、第2位の投資対象資産へ30%を配分し、決定した配分を9ヶ月間維持します。(米ドルキャッシュのパフォーマンスが第1位の場合は、米ドルキャッシュへ100%配分します。)

9つ足し合わせる

STEP3 STEP1、STEP2を
9ヶ月間繰り返し

DBモメンタム戦略指数の配分比率は下図のように@〜Hの9つに分けられ、毎月1つずつ配分比率の決定を行ないます。10カ月目以降、また@から順に、毎月1つずつ配分比率を決定します。

DBモメンタム戦略指数の一定のルールを表す全体像

  • ステップT 「過去9ヶ月間」の上昇基調を検証
  • ステップU 上位2資産への配分を「9か月間」維持
  • ステップV ステップT、ステップUを毎月「9カ月間」繰り返し

その時々で相対的に上昇基調にある資産の配分比率を増加させる 「DBモメンタム戦略指数」のパフォーマンスは?

ファンドのポイント ポイントB 相対的に安定したパフォーマンス

『長期にわたり』安定したパフォーマンス

DBモメンタム戦略指数は上昇基調にある資産の配分比率を増加させる一貫したルールにより、市場の大幅な下落を回避してきました。 その結果、長期でみた場合に各資産単体に投資するよりも高いリターンを獲得しています。

DBモメンタム戦略指数の長期パフォーマンス

(1991年6月末〜2018年6月末、米ドルベース) 一貫して同じルールを継続
各資産の上昇局面に投資を行うことで、各資産に個別に投資した場合よりも高いリターンを獲得 DBモメンタム 戦略指数11.3倍 米国株式7.1倍 米国長期金利6.3倍 金3.6倍
  • 使用した指数については、「本ページで使用している指数について」をご参照ください。なお、諸費用等は控除していません。
  • 上記は指数の過去の実績を示したものであり、ファンドの実績を示したものではありません。また、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

『下値抵抗力の強い』安定したパフォーマンス

  • DBモメンタム戦略指数は上昇基調にある資産の配分比率を増加させる一貫したルールにより、長期にわたり市場の大幅な下落を回避してきました。
  • 米国株式の年次リターンがマイナスになった年は過去26年間で7回であったのに対し、DBモメンタム戦略指数は4回に抑えられています。
  • リーマン・ショックにより、株式市場が大幅下落となった2008年もプラスのリターンを確保しています。

数字で見る DBモメンタム戦略指数

年次リターンがマイナスになった年

DBモメンタム戦略指数4

(ご参考)米国株式7

上昇基調をつかむことでマイナスリターンの回数を抑制

2008年の騰落率

DBモメンタム戦略指数3.8%

(ご参考)米国株式-38.5%

リーマン・ショックのあった年もプラスリターンを確保

年次リターンの推移(米ドルベース)

(1992年〜2018年*) *2018年は6月末まで

DBモメンタム戦略指数 米国株式
1992年 8.0% 4.5%
1993年 13.0% 7.1%
1994年 -2.8% ※2 -1.5% ※2
1995年 17.1% 34.1%
1996年 13.0% 20.3%
1997年 25.1% 31.0%
1998年 20.9% 26.7%
1999年 9.3% 19.5%
2000年 -1.8% ※2 -10.1% ※2
2001年 3.5% ※1 -13.0% ※2
2002年 19.5% ※1 -23.4% ※2
2003年 11.9% 26.4%
2004年 4.5% 9.0%
2005年 6.7% 3.0%
DBモメンタム戦略指数 米国株式
2006年 15.9% 13.6%
2007年 11.6% 3.5%
2008年 3.8% ※1 -38.5% ※2
2009年 6.4% 23.5%
2010年 13.2% 12.8%
2011年 6.2% ※1 -0.0% ※2
2012年 7.9% 13.4%
2013年 14.8% 29.6%
2014年 10.2% 11.4%
2015年 -0.3% ※2 -0.7% ※2
2016年 -5.9% ※2 9.5%
2017年 15.4% 19.4%
2018年 0.0% 1.7%
  • ※1
    米国株式がマイナスリターンながらも、DBモメンタム戦略指数がプラスリターンであった年
  • ※2
    マイナスリターンの年

(出所)ドイツ銀行グループ、ブルームバーグ

  • 使用した指数については、「本ページで使用している指数について」をご参照ください。なお、諸費用等は控除していません。
  • 上記は指数の過去の実績を示したものであり、ファンドの実績を示したものではありません。また、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

『金融危機局面でも』プラスのリターンを獲得

2007年以降の金融危機局面の状況

DBモメンタム戦略指数および米国株式の推移 (2006年7月末〜2009年12月末、米ドルペース)

  • DBモメンタム戦略指数、米国株式(S&P500)は2006年7月末を100として指数化。

危機前→危機時での資産配分の変化

危機前
DBモメンタム戦略指数の配分比率(2007年7月末時点)
米国株式61%
危機時
DBモメンタム戦略指数の配分比率(2008年7月末時点)
金+米国長期金利100%

(出所)ドイツ銀行グループ、ブルームバーグ

  • 使用した指数については、「本ページで使用している指数について」をご参照ください。なお、諸費用等は控除していません。
  • 上記は指数の過去の実績を示したものであり、ファンドの実績を示したものではありません。また、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

本ページで使用している指数について

  • DBモメンタム戦略指数:Deutsche Bank Momentum Asset Allocator Index Level Local
  • 米国株式:S&P500種株価指数
  • 米国長期金利:Deutsche Bank Duration Bias Total Return Index Level Local
  • 金:Generic 1st ‘GC’ Future
  • 米国リート指数:S&P USA REIT USD Total Return Index
  • 米国ITセクター株式指数:S&P500 Information Technology Sector Total Return Index
  • 新興国株式指数:MSCI Daily TR Gross EM USD
  • 米国債券総合指数:Bloomberg Barclays US Aggregate Total Return Value Unhedged USD
  • 日本株式指数:MSCI Daily TR Gross Japan USD
  • DBモメンタム戦略指数は2002年9月30日を100として算出されています。
  • ブルームバーグは、ブルームバーグ・ファイナンス・エル・ピーの商標およびサービスマークです。バークレイズは、ライセンスに基づき使用されているバークレイズ・バンク・ピーエルシーの商標およびサービスマークです。ブルームバーグ・ファイナンス・エル・ピーおよびその関係会社(以下「ブルームバーグ」と総称します。)またはブルームバーグのライセンサーは、ブルームバーグ・バークレイズ・インデックスに対する一切の独占的権利を有しています。
  • S&P500種株価指数、S&P USA REIT USD Total Return IndexおよびS&P500 Information Technology Sector Total Return IndexはS&P Dow Jones Indices LLCの登録商標です。
  • MSCIインデックスはMSCI Inc.が開発した指数です。MSCI公表データに関する著作権、知的財産権、その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。

投資信託のお取引にあたってのリスクおよび手数料等について

投資信託にかかるリスクについて

  • ファンドは、株式、債券、投資信託証券など値動きのある証券(外貨建て資産には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。委託会社の指図に基づく行為により信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。

投資信託にかかる手数料等について

  • 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料(申込金額に対し、最大3.3%(税込))をご負担いただく場合があります。また、換金時に解約手数料(換金時の基準価額に対して、1口(当初1口=1,000円)につき最大22円(税込))や信託財産留保額(換金時の基準価額に対して、最大0.5%)をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中には、間接的にかかる費用として、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用(国内投資信託の場合には信託報酬として最大年率2.420%(税込)、外国投資信託の場合には管理報酬等として最大年率3.755%程度)、その他運用実績に応じた成功報酬やその他の費用・手数料等(運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません)をご負担いただく場合があります。

ご投資にあたっての留意点

  • 投資信託にかかるリスクおよび手数料等は、それぞれの投資信託により異なりますので、当該投資信託の投資信託説明書(交付目論見書)をよくお読みください。投資信託説明書(交付目論見書)のご請求は、大和証券のお取引窓口までお願いいたします。