代表的な銘柄
-
「世界を変え、世界一になった企業」
概要
時価総額世界No.1（2023年9月末時点）
2007年発売のiPhoneが携帯電話の概念を変えるポイント
アプリやクラウドストレージ、音楽といった継続課金サービスが伸長し、ユーザー数は10億人超（2023年6月現在）
ブランドを武器にユーザーをひきつけ、その顧客基盤から継続的な収入を得るビジネスモデルが高成長の秘訣
-
「非常識を常識に。Eコマースとクラウドの世界No.1企業」
概要
インターネットショッピング、定額課金制クラウドサービスのパイオニア
物流網やデータセンターなどへの先行投資で利便性の向上を実現ポイント
非常識を常識にする「先見の明」と「行動力」
Eコマースとクラウドの成長余地は今後も非常に大きい
-
「AIで輝く半導体企業、成長ストーリーの宝庫」
概要
主力製品はGPU（グラフィックス半導体）
マイクロソフト・アマゾン・グーグル・メタ、名だたる企業がエヌビディアのGPUを利用しており、データセンター需要の拡大が業績に直結ポイント
AI、IoT、自動運転・・・データセンターは様々な次世代技術の源泉
データセンターとゲームが売上げの約9割を占める（2023年1月末時点）が、第３の柱として自動車にも注目
-
「カード最大手、世界人口の2人に1人が所有」
概要
ビザカードの総発行枚数は、世界人口の約半数に当たる42億枚（2023年3月時点）
独自のネットワーク・システムを発行会社と小売店に提供し、強固な関係を築くポイント
世界中のキャッシュレス化トレンドの恩恵をフルに享受
-
「ふとした瞬間に目にしている、世界最大級の家庭用品メーカー」
概要
強固な事業基盤を武器に、ダウ銘柄として最長の134期連続配当・68期連続増配見込（出所：会社資料、LSEG）
2014年からの4年間でブランド数を半分以下に削減し有力日用品部門を強化ポイント
ブランド力の高さと、製品の景気耐性の強さから業績のブレが非常に小さい
ブランド力にあぐらをかかず、常に変化と革新を追求する企業姿勢に期待
-
「今も歩みを止めない、元祖IT企業」
概要
現CEOサティヤ・ナデラ氏によりWindowsやOffice中心の収益構造から脱却
ポイント
強固な法人顧客網を活かし、クラウドプラットフォームで急成長
AI開発で業界をリードする存在
-
「社会インフラ化した、ITサービスの巨人」
概要
検索・メール・地図・写真・ストレージ・アプリストア・ブラウザ・OS・動画
各サービスの莫大なユーザーから得られる広告収入が売上げの主軸ポイント
同社の提供サービスは、便利の枠組みを超えた社会インフラ的存在
莫大なユーザーから得られる情報をもとに次世代技術の開発にも注力
-
「これぞアメリカンドリーム、世界No.1のEVメーカー」
概要
電気自動車（EV）の販売台数世界最大（出所:Statista2022年）
上場後わずか10年強で、自動車メーカ―において世界最大の時価総額に成長（出所:bloomberg2023年11月30日時点）ポイント
新事業のロボタクシーに注目
イーロン・マスクCEOが描く未来に、世界中の人々が注目する成長企業
掲載銘柄は、テーマに沿っていると考えられる企業の規模・業績等をもとに弊社にて選定しています。
銘柄選定は最終的には投資者ご自身で行なっていただきますようにお願い申し上げます。
米国株式はオンライントレードで取引いただけます。
米国株式市場の魅力
-
グローバル企業が多く存在する米国株式市場は世界最大の時価総額を誇り、流動性の高さも魅力の一つです。
-
世界の時価総額の上位には米国企業が数多くランクインしており、米国株式の市場からの評価を示しています。
-
米国株価指数は、約40年間で25倍超に成長しており、米国株式を持たざるリスクが高まっています。
-
人口増加がもたらす持続的な国内消費の拡大に加え、豊富な資源による経済の安定性など米国の経済力の高さは投資家を惹きつける理由の一つです。
-
株式を中心としたポートフォリオが米国家計の長期的な資産形成、消費拡大に寄与しています。
-
先進技術の推進とイノベーションの高まりが、競争力の向上につながり、経済的な利益の拡大と社会の安定に大きく貢献しています。
-
投資家が重視するROE（自己資本利益率）は、高水準で推移しており、収益力向上と資本効率化の両面から、効率よく資本を使っていることがわかります。
-
米国企業は株主還元を重視しており、株価上昇を下支えする効果も期待されます。
上記の表やグラフに表示している値は、過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
（ページ作成日：2023年12月26日）
米国株式オンライントレードについて動画で解説！
当ページは、投資の参考となる情報提供のみを目的としたものです。
投資に関する最終決定はご自身の判断でなさいますようお願い申し上げます。
当ページは、当社が信頼できると判断した情報源からの情報に基づいて作成されていますが、その情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
また、本ページに記載された意見や予測等は、ページ作成時点の当社の判断であり、今後、予告なしに変更されることがあります。
株式等のお取引にあたっての手数料等およびリスクについて
手数料等の諸費用について
- 株式等の売買等にあたっては、「ダイワ・コンサルティング」コースの店舗（支店担当者）経由で国内委託取引を行なう場合、約定代金に対して最大1.26500％（但し、最低2,750円）の委託手数料（税込）が必要となります。また、外国株式等の外国取引にあたっては約定代金に対して最大0.99000％の国内取次手数料（税込）に加え、現地情勢等に応じて決定される現地手数料および税金等が必要となります。
ご投資にあたってのリスク等
- 株式等の売買等にあたっては、価格等の変動（裏付け資産の価格や収益力の変動を含みます）による損失が生じるおそれがあります。また、外国株式等の売買等にあたっては価格変動のほかに為替相場の変動等による損失が生じるおそれがあります。
- 信用取引を行なうにあたっては、売買代金の30％以上で、かつ30万円以上の委託保証金が事前に必要です。信用取引は、少額の委託保証金で多額の取引を行なうことができることから、損失の額が差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
ご投資にあたっての留意点
- 取引コースや商品毎に手数料等およびリスクは異なりますので、上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、目論見書、等をよくお読みください。
- 外国株式の銘柄には、我が国の金融商品取引法に基づく企業内容の開示が行なわれていないものもあります。