巨大市場である米国株式への投資は、長期の成長を享受するための魅力的な選択肢です。
世界的に高い注目を浴びる代表的な銘柄や、米国株式市場の魅力をご紹介いたします。
代表的な銘柄
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「糖尿病から肥満治療に領域を拡大して成長」
概要
糖尿病治療薬で世界シェアは2位
2023年に糖尿病治療薬と同成分の肥満治療薬が米国で承認されたほか、新薬候補も充実している
（出所）Statista（注）2022年売上高ベース。肥満治療薬を含むポイント
肥満治療市場は、経口薬や体重減少率の改善など、更なる使いやすい薬の開発と共に市場の拡大が期待される
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「繋がる」を拡げる世界最大のSNS企業
概要
「フェイスブック」 「インスタグラム」 「ワッツアップ」などのＳＮＳアプリをグローバルで展開
ユーザーの詳細なデータに基づく精度の高い広告提供で収益を稼ぐビジネスモデルポイント
グループアプリ全体の月間アクティブユーザー数は約40億人（2023年12月現在）
生成ＡＩやメタバース等への積極投資により自社プラットフォームを強化拡大
今後も強みであるユーザー網を生かしたビジネス成長に期待
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「世界を変え、世界一になった企業」
概要
時価総額世界No.1（2023年9月末時点）
2007年発売のiPhoneが携帯電話の概念を変えるポイント
アプリやクラウドストレージ、音楽といった継続課金サービスが伸長し、ユーザー数は10億人超（2023年6月現在）
ブランドを武器にユーザーをひきつけ、その顧客基盤から継続的な収入を得るビジネスモデルが高成長の秘訣
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「非常識を常識に。Eコマースとクラウドの世界No.1企業」
概要
インターネットショッピング、定額課金制クラウドサービスのパイオニア
物流網やデータセンターなどへの先行投資で利便性の向上を実現ポイント
非常識を常識にする「先見の明」と「行動力」
Eコマースとクラウドの成長余地は今後も非常に大きい
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「AIで輝く半導体企業、成長ストーリーの宝庫」
概要
主力製品はGPU（グラフィックス半導体）
マイクロソフト・アマゾン・グーグル・メタ、名だたる企業がエヌビディアのGPUを利用しており、データセンター需要の拡大が業績に直結ポイント
AI、IoT、自動運転・・・データセンターは様々な次世代技術の源泉
データセンターとゲームが売上げの約9割を占める（2023年1月末時点）が、第３の柱として自動車にも注目
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「カード最大手、世界人口の2人に1人が所有」
概要
ビザカードの総発行枚数は、世界人口の約半数に当たる42億枚（2023年3月時点）
独自のネットワーク・システムを発行会社と小売店に提供し、強固な関係を築くポイント
世界中のキャッシュレス化トレンドの恩恵をフルに享受
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「今も歩みを止めない、元祖IT企業」
概要
現CEOサティヤ・ナデラ氏によりWindowsやOffice中心の収益構造から脱却
ポイント
強固な法人顧客網を活かし、クラウドプラットフォームで急成長
AI開発で業界をリードする存在
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「社会インフラ化した、ITサービスの巨人」
概要
検索・メール・地図・写真・ストレージ・アプリストア・ブラウザ・OS・動画
各サービスの莫大なユーザーから得られる広告収入が売上げの主軸ポイント
同社の提供サービスは、便利の枠組みを超えた社会インフラ的存在
莫大なユーザーから得られる情報をもとに次世代技術の開発にも注力
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「これぞアメリカンドリーム、世界No.1のEVメーカー」
概要
電気自動車（EV）の販売台数世界最大（出所:Statista2022年）
上場後わずか10年強で、自動車メーカ―において世界最大の時価総額に成長（出所:bloomberg2023年11月30日時点）ポイント
新事業のロボタクシーに注目
イーロン・マスクCEOが描く未来に、世界中の人々が注目する成長企業
掲載銘柄は、テーマに沿っていると考えられる企業の規模・業績等をもとに弊社にて選定しています。
銘柄選定は最終的には投資者ご自身で行なっていただきますようにお願い申し上げます。
米国株式はオンライントレードで取引いただけます。
米国株式市場の魅力
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グローバル企業が多く存在する米国株式市場は世界最大の時価総額を誇り、流動性の高さも魅力の一つです。
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世界の時価総額の上位には米国企業が数多くランクインしており、米国株式の市場からの評価を示しています。
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米国株価指数は、84年末対比で約34倍に成長しており、米国株式を持たざるリスクが高まっています。
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米国企業は株主還元を重視しており、株価上昇を下支えする効果も期待されます。
上記の表やグラフに表示している値は、過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
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株式等のお取引にあたっての手数料等およびリスクについて
手数料等の諸費用について
- 株式等の売買等にあたっては、「ダイワ・コンサルティング」コースの店舗（支店担当者）経由で国内委託取引を行なう場合、約定代金に対して最大1.26500％（但し、最低2,750円）の委託手数料（税込）が必要となります。また、外国株式等の外国取引にあたっては約定代金に対して最大0.99000％の国内取次手数料（税込）に加え、現地情勢等に応じて決定される現地手数料および税金等が必要となります。
ご投資にあたってのリスク等
- 株式等の売買等にあたっては、価格等の変動（裏付け資産の価格や収益力の変動を含みます）による損失が生じるおそれがあります。また、外国株式等の売買等にあたっては価格変動のほかに為替相場の変動等による損失が生じるおそれがあります。
- 信用取引を行なうにあたっては、売買代金の30％以上で、かつ30万円以上の委託保証金が事前に必要です。信用取引は、少額の委託保証金で多額の取引を行なうことができることから、損失の額が差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
ご投資にあたっての留意点
- 取引コースや商品毎に手数料等およびリスクは異なりますので、上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、目論見書、等をよくお読みください。
- 外国株式の銘柄には、我が国の金融商品取引法に基づく企業内容の開示が行なわれていないものもあります。
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2024年以降のNISAに関する留意事項
- 日本にお住まいの18歳以上の方（NISAをご利用になる年の1月1日時点で18歳以上の方）がご利用いただけます。
- NISA口座は、すべての金融機関を通じて、同一年において1人1口座に限り利用することができます。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。
- NISA口座以外の口座で保有している上場株式等をNISA口座に移管することはできません。
- NISA口座で保有している上場株式等を、他の金融機関のNISA口座に移管することはできません。
- NISAでのお取引にあたり、後日、他の金融機関でNISA口座を開設していることが判明した場合は、お申込みいただいたNISA口座は無効になります。無効となったNISA口座で買い付けた上場株式等は、課税口座でお買付いただいたものとしてお取扱いいたします。また、これらから生じる配当所得および譲渡所得等は課税されます。
- 非課税保有限度額（総枠）は、成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1,800万円、そのうち成長投資枠は最大で1,200万円までです。非課税保有限度額（総枠）については、NISA口座で保有している上場株式等を売却した場合、売却した分（取得価額分）を、その翌年以降、再利用することができます。なお、その際年間の非課税投資枠を超える金額の買付はできません。
- その年の非課税投資枠の未使用分を、翌年以降に繰越すことはできません。
- NISA制度の損益は税務上ないものとされ、他の口座で保有する上場株式等の配当金、売買損益等と損益通算することができません。
- 国内上場株式等の配当金等は、証券会社等で受取る場合（配当金等の受領方法を「株式数比例配分方式」でご登録されている場合）のみ非課税となります。
- 投資信託の分配金のうち、元本払戻金（特別分配金）は非課税であるため、NISA制度の非課税メリットを享受できません。
- 国外への出国等で非居住者となる場合には、所定のお手続きが必要です。
- NISA口座からNISA以外の口座へ移管された上場株式等の取得価額は、移管日の時価となります。
[成長投資枠に関する留意事項]
- 成長投資枠で購入できる金額（非課税投資枠）は年間240万円までです。銘柄の入れ替えの際も、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。
- 成長投資枠で取扱う金融商品は、上場株式、上場投資信託（ETF）、不動産投資信託（REIT）や、公募株式投資信託等（ただし、整理銘柄・監理銘柄に指定されている銘柄や信託期間が20年未満、またはデリバティブ取引を用いた一定の投資信託等もしくは毎月分配型の投資信託等を除く）です。
[つみたて投資枠に関する留意事項]
- つみたて投資枠で購入できる金額（非課税投資枠）は年間120万円までです。銘柄の入れ替えの際も、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。
- つみたて投資枠で取扱う金融商品は、法令等の要件を満たす公募株式投資信託等のうち、当社が指定した商品（公募株式投資信託・上場投資信託（ETF））となります。
- つみたて投資枠をご利用いただくにあたり、積立契約の締結が必要です。同契約に基づき定期かつ継続的な方法により対象商品の買付が行われます。
- つみたて投資枠にかかる積立契約により買付けいただいた投資信託の運用管理費用（信託報酬）等の内容については、原則年1回お客さまへ通知いたします。
- 法令により、当社は、NISA口座に初めてつみたて投資枠を設けた日から10年を経過した日及び同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日における、お客さまのお名前・ご住所について確認させていただきます（ただし、当該確認期間内にお客さまから氏名、住所または個人番号の変更があった場合等を除く）。確認ができない場合は、新たに買付けた金融商品をNISA口座へ受入れることができなくなります。
[NISAの制度改正に伴う留意事項]
- 2024年以降、2023年までの一般NISA、つみたてNISA、ジュニアNISA口座では、新たに上場株式等の買付けを行なうことができません。
- 2023年までの一般NISA、つみたてNISAおよびジュニアNISA口座での保有商品は、2024年以降のNISAに移管（ロールオーバー）できません。
- 2023年までの一般NISA、つみたてNISAおよびジュニアNISA口座での保有商品は、非課税保有期間が終了するまで非課税で保有をすることができ、2024年以降のNISAの非課税保有限度額（総枠）とは別枠となります。
- ジュニアNISA口座での保有商品は、非課税期間（5年）終了後、自動的に継続管理勘定に移管され、口座開設者本人がその年の1月1日において18歳である年の前年12月31日までの間は引き続き非課税で保有することができます。
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今後、法令・制度等が変更された場合、記載内容が変更となる可能性があります。（2025年4月現在）