お取引のご注意

買付注文

• ・オンライントレードの取扱銘柄のみ、買付注文を受付いたします。
  • ※取扱銘柄対象外の場合、買付注文入力画面における銘柄名の日本語表記は表示されません。
• ・ティッカー、または銘柄名で銘柄を検索し、買付の対象銘柄を特定したうえで、注文内容のご入力を行う順番となります。
• ・買付可能額（円貨、外貨）について、銘柄を特定する前は口座全体の買付可能額を表示しますが、銘柄を特定した後は個別銘柄の買付可能額になります。
  • ※日計り取引等により、個別銘柄の買付可能額が口座全体の数字と異なる場合があります。
• ・参考株価については通常15分ディレイとなります。「米国株リアル時価情報サービス」をお申込みいただいている場合、リアルタイムの時価情報が表示されます。
• ・概算為替レートについて、土日を除く直近日本時間の18時頃のレートが表示されます。
• ・成行注文の場合、米国株式には一日の値幅制限がないため、想定外の株価で約定し、不足金が発生する可能性がありますので、ご注意ください。
• ・買付概算金額について、「米国株リアル時価情報サービス」の申込状況とは関係なく、注文受付時の株価で計算されます。
• ・現地では、新規注文が受付けられない場合があります。注文を発注した後には、必ず「注文・約定照会」画面にて注文状況をご確認ください。また、寄付直前に注文した際には寄付後にも「注文・約定照会」画面をご確認ください。

売付注文

• ・オンライントレードの取扱銘柄のみ、売付注文を受付いたします。取扱対象外銘柄の売付については取扱窓口までご連絡ください。
• ・参考株価については通常15分ディレイとなります。「米国株リアル時価情報サービス」をお申込みいただいている場合、リアルタイムの時価情報が表示されます。
• ・概算為替レートについて、土日を除く直近日本時間の18時頃のレートが表示されます。
• ・成行注文の場合、米国株式には一日の値幅制限がないため、想定外の株価で約定し、手数料が売付約定代金より高くなる可能性があります。その場合、不足金が発生しますので、ご注意ください。
• ・売付概算金額について、「米国株リアル時価情報サービス」の申込状況とは関係なく、注文受付時の株価で計算されます。
• ・「売付一覧」画面において、銘柄の保有状況によっては、画面表示に時間がかかることがあります。
  画面表示中に別の操作を行った場合、エラー画面が表示されることがありますので、画面が表示されるまでしばらくお待ちください。
• ・現地では、新規注文が受付けられない場合があります。注文を発注した後には、必ず「注文・約定照会」画面にて注文状況をご確認ください。また、寄付直前に注文した際には寄付後にも「注文・約定照会」画面をご確認ください。

注文・約定照会

注文・約定照会　一覧画面

• ・オンライントレード、および取扱窓口にて受付した米国株式の委託注文状況をご確認いただけます。
• ・当日を含めて、最大14営業日の注文状況の確認が可能です。
• ・有効期間中の期間指定注文の場合、注文日が「すべて」を選択されても1行のみ表示されます。
• ・注文状況には次の種類があります。

  注文状況	説明
  注文中	注文が受付されている状態
  注文受付中	オンライントレードでは受付を完了しているが、取次先での受付が完了していない状態
  注文予約中	逆指値注文・二次注文における条件合致前の状態
  注文訂正中	オンライントレードで訂正を受付しているが、取次先での訂正が完了していない状態
  注文取消中	オンライントレードで取消を受付しているが、取次先での取消が完了していない状態
  注文失効（一部約定）	一部注文が約定したが、未約定の注文が失効した状態
  繰越予定	未出来の注文を翌日に繰越した状態
  繰越予定（一部約定）	一部注文が約定したが、未約定の注文が翌日に繰越した状態
  全部約定	注文のすべてが約定した状態
  約定なし	当日の注文に約定がつかず場引けを迎えた状態（インターネット経由のみ）
  注文失効	値幅超過などの事由により注文が失効した状態 ※取扱窓口経由の注文は未出来の場合も注文失効と表示されます。
  注文取消済	取引所での取消が完了している状態 ※一部出来後に取消した場合も、「注文取消済」になります。

• ・連続注文、一次注文の約定日時
  注文状況が表示している注文の一次注文・二次注文の別を表示します。二次注文の場合、一次注文の国内での約定日時を表示します。

注文・約定照会　詳細画面

• ・注文・約定照会　一覧画面の「受注ID」をクリックすると、詳細画面に遷移します。
• ・買付可能額の不足、コーポレートアクション等による注文規制、現地の取引規制などの事由により、注文が失効となる場合があります。
• ・注文詳細画面の「約定確定情報」は国内約定日の10時頃に更新します（更新が遅延する場合がありますので、ご注意ください）。当該注文のそれまでの約定に対して、以下の内容が確認できます。
  • A.約定数量、約定金額（外貨）、現地委託手数料とその他（外貨）、国内委託手数料（円貨）、消費税（円貨）、受渡金額（外貨、または円貨）の合計
  • B.合計約定金額（外貨）と合計約定数量から計算する平均約定単価（外貨）
  • C.合計約定金額（外貨）と合計約定金額（円貨）により計算した平均約定為替
  • ※ご参考の情報を表示するので、実際の約定情報と乖離する場合があります。受渡金額等の情報については国内約定日の翌日に発行される取引報告書よりご確認ください。
• ・注文詳細画面の「履歴」では、注文、約定、繰越（営業日7時30分ごろ）、訂正、取消、失効等の情報を確認することができます。最大14営業日の情報が確認できます。

注文の失効についての詳細はこちら≫

注文訂正・注文取消

• ・オンライントレードにて受付した注文のみ、注文訂正が可能になります。
• ・オンライントレード、および取扱窓口にて受付した注文（※1）ともに、注文取消が可能になります（※2）。
  • ※1 委託注文のみとなります。
  • ※2 オンライントレードで取扱窓口にて受付した注文の注文取消しを行った場合、現地での取次が間に合わず注文が約定する場合があります。あらかじめご了承ください。
• ・連続注文の場合、一次注文を取消すると二次注文も自動的に取消となります。
• ・注文の訂正、取消を受付しても、間に合わない場合があります。
• ・約定後の注文訂正、取消はできません。
• ・現地では、訂正注文、取消注文が受付けられない場合があります。注文を発注した後、必ず「注文・約定照会」画面にて注文のステータスをご確認ください。
• ・特に寄付前、および取引時間終了前における注文の訂正・取消を行う場合、現地における注文の訂正・取消の受付は寄付後、または取引時間終了後になる場合がありますので、注文の訂正・取消が受付されず、当初の注文で約定する場合があります。そのため、寄付後、または取引時間終了後にも必ず「注文・約定照会」画面より、注文状況をご確認ください。

約定通知・失効通知メール

ご注文が一部または全部約定した時や、失効した場合に情報用メールアドレスに通知いたします。本サービスのお申込および情報用メールアドレスの登録は「メールサービス」よりお手続きをお願いいたします。

メールサービスについてはこちら≫

規制・コーポレートアクション

規制やコーポレートアクションが発生している場合、当該銘柄について取引制限がかかる場合や取引停止となる場合があります。

• ・コーポレートアクションにより、「数量」「取得金額」「評価金額」が分割等による調整後の数字を反映するタイミングが異なる場合があります。そのため、「評価損益額」等が一時的に正しくない状態になる場合があります。
  コーポレートアクションの詳細は、「マーケット情報」メニューの「米国個別銘柄」にてご確認いただけます。
• ・コーポレートアクションが発生している銘柄において、権利落ち日当日の注文は、原則取引時間開始となる23時30分（サマータイムは22時30分）以降に受付いたします。
• ・国内が非営業日で現地が営業日の場合に、その日またはその翌日が効力発生日となるコーポレートアクションが急遽発生することがあります。そのようなコーポレートアクションが発生した銘柄について、以下の事象が発生する場合がありますので、ご注意ください。
  • ・対象銘柄の注文が受注できない
  • ・予約注文時間帯で受付した対象銘柄の注文が現地に取り次ぐ際に失効となる
• ・取扱銘柄に株式分割等のコーポレートアクションが実施される場合、その権利落ち日に以下のように注文が失効する場合がありますので、ご注意ください。
  • ①期間指定注文：当日の7時30分ごろ、および19時30分ごろ
  • ②当日の予約注文：当日の19時30分ごろ

特定口座の取扱い

特定口座でお預かりの米国株式に売却益が発生した場合、お受取が円貨決済・外貨決済のいずれであっても、源泉徴収が円貨で行われます。源泉徴収により口座に不足金が発生する場合は入金していただく必要がありますので、ご注意ください。

現地の法令に関して

外国株式取引においては、各国の現地法令・諸規則等によって取引ルールが異なる場合がございます。
お客さまのお取引が現地法令・諸規則等に照らして不公正取引と疑われる場合等においては、現地規制当局等が金融商品取引業者に情報の提供を求めることがあり、その場合当社は、外国証券取引口座約款に基づき、現地規制当局等に対し、お客さまの取引内容や属性情報等を提供することがあります。
また、当社においてもお客さまに対して事実関係等を確認させていただく場合がございます。
お客さまのお取引が現地法令・諸規則等に照らして法令違反の疑いがあると認められる場合等においては、外国株式および国内株式等に係る全部又は一部のお取引を制限させていただく場合がございますので、あらかじめご了承ください。