オンライントレードで“米国株式を初めてお取引されたお客さま”限定!米国株式買付時・為替スプレッドキャッシュバックキャンペーン オンライントレードで“米国株式を初めてお取引されたお客さま”限定!米国株式買付時・為替スプレッドキャッシュバックキャンペーン

キャンペーン期間中に、オンライントレードで
米国株式を初めてお取引されたお客さまに、
円貨決済でのお買付代金にかかる為替スプレッド相当額をキャッシュバックいたします。

キャンペーン概要

キャンペーン期間
(日本時間)

2024年41日(月)7時30分〜2024年61日(土)5時00分

対象者

大和証券に口座をお持ちの個人のお客さまのうち、2024年3月31日(日)時点で、オンライントレード経由で米国株式のお取引(現地約定ベース)をされたことがないお客さま

  • 「ダイワ・コンサルティング」コースのお客さまおよび「ダイワ・ダイレクト」コースのお客さまともに対象となります。
対象取引

キャンペーン期間中に約定した、オンライントレード経由での、円貨決済による米国株式の買付

  • 2024年3月31日(日)時点で、オンライントレード経由で米国株式のお取引(現地約定ベース)を行なったことがあるお客さまは対象外です。
  • 大和証券の本・支店、コンタクトセンター経由の売買注文やオンライントレード経由の売付注文は対象外です。
対象金額

1顧客あたり買付代金10万米ドルを上限とする

キャッシュバック
内容

買付代金10万米ドルを上限として、為替スプレッド相当額をキャッシュバック

キャッシュバック日

2024年6月下旬を予定

キャッシュバック
金額

為替スプレッド相当額を円貨にてキャッシュバックいたします。

キャッシュバックのイメージ キャッシュバックのイメージ
ご留意事項
  • 対象取引金額には、手数料(税込)も含めます。
  • 約定日時が日本時間2024年6月1日(土)午前5時までとなる取引が対象です。
  • キャンペーン期間中に複数回買付されている場合は合算して計算いたします。
  • オンライントレード経由の買付注文のみが対象です。大和証券の本・支店、コンタクトセンター経由の売買注文やオンライントレード経由の売付注文は対象外です。
  • 2024年3月31日(日)以前にオンライントレード経由で注文を発注されている場合でも、2024年3月31日(日)時点で約定(現地約定ベース)していない場合はキャンペーンの対象となります。
  • キャッシュバックする現金にかかる税金については、確定申告が必要な場合がありますので、詳細については所轄税務署等へご相談ください。
  • キャッシュバック金額入金のタイミング(2024年6月下旬を予定しています)で既に口座が解約されている場合は、キャンペーンの対象外となります。
  • 大和証券グループの役職員によるお取引は、本キャンペーンの対象外です。
  • キャンペーン期間中であっても、予告なく本キャンペーンを変更・終了する場合があります。
  • 本キャンペーンは、条件を満たした方は自動的に対象となりますので、お申込みの必要はございません。
  • お客さまのお取引状況等によってはキャンペーンの対象外となる場合があります。またその理由の開示は行ないません。

ダイワの米国株式オンライントレードの特長

ダイワの米国株式オンライントレードの特長 ダイワの米国株式オンライントレードの特長
詳しくはこちら

株式等のお取引にあたっての手数料等およびリスクについて

手数料等の諸費用について

  • 株式等の売買等にあたっては、「ダイワ・コンサルティング」コースの店舗(支店担当者)経由で国内委託取引を行なう場合、約定代金に対して最大1.26500%(但し、最低2,750円)の委託手数料(税込)が必要となります。また、外国株式等の外国取引にあたっては約定代金に対して最大0.99000%の国内取次手数料(税込)に加え、現地情勢等に応じて決定される現地手数料および税金等が必要となります。

ご投資にあたってのリスク等

  • 株式等の売買等にあたっては、価格等の変動(裏付け資産の価格や収益力の変動を含みます)による損失が生じるおそれがあります。また、外国株式等の売買等にあたっては価格変動のほかに為替相場の変動等による損失が生じるおそれがあります。
  • 信用取引を行なうにあたっては、売買代金の30%以上で、かつ30万円以上の委託保証金が事前に必要です。信用取引は、少額の委託保証金で多額の取引を行なうことができることから、損失の額が差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

ご投資にあたっての留意点

  • 取引コースや商品毎に手数料等およびリスクは異なりますので、上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、目論見書、等をよくお読みください。
  • 外国株式の銘柄には、我が国の金融商品取引法に基づく企業内容の開示が行なわれていないものもあります。