疑似体験では終わらせない！
おまかせ運用の※1
3.1兆円
21.1%※2
※1: “おまかせ運用”とは、投資一任契約に基づくラップ口座サービスのこと。※2: 一般社団法人日本投資顧問業協会が公表する各社ラップ口座（投資一任契約）残高における当社シェア（2023年3月末時点）
理由
01
＼ リスク・リターンをコントロール ／
世界の経済規模（名目GDP）の推移
（出所）IMF「世界経済見通し 2023年4月」。2023年以降はIMFの予測。
IMFの世界経済見通しによると、世界の経済規模（名目GDP）は今後も着実な拡大が見込まれています。
図に示されたとおり、日本の成長は残念ながら低成長の見込みですが、世界に目を向けると新興国を中心に確実に経済成長が進んでいるのです。
ダイワファンドラップオンラインでは、投資先を日本に限定せず世界全体へ幅広く投資することで、新興国なども含めた世界経済のダイナミックな成長を運用成果に取込みます。
上記はポートフォリオの仕組みをご理解いただくために提示しているもので、実際の運用内容とは異なります。
ダイワファンドラップオンラインでは世界中の様々な地域や資産に分散して投資（＝国際分散投資）することで、リスクを抑えながらもリターンの最大化を目指した効率的なポートフォリオで運用します。
ドル・コスト平均法のイメージ
ダイワファンドラップオンラインの自動積立機能を利用すれば、投資のタイミングを気にすることなく、定期的に一定の金額を投資していくことができます（＝定期積立サービス）。
そのため、積立期間中の購入価格を平準化することができ（＝ドル・コスト平均法）、投資タイミングによるリスクを軽減（＝時間分散）することができます。
４資産分散投資の運用期間別リターン
表示されている数値等は本シミュレーションの結果であり、実際の運用成果とは異なります。また、将来の運用成果を保証するものではありません。前提条件等はページ下部をご確認ください。（*1）
ダイワファンドラップオンラインで行う国際分散投資は、図の通り「長期投資」でより安定した運用成果が期待できます。
ダイワファンドラップオンラインでは、毎月1万円から無理なく続けられる定期積立サービスでお客さまの「長期投資」をサポートいたします。
理由
02
＼ 誰でもカンタン！ ／
「ダイワファンドラップ オンライン」は、最先端のテクノロジーで
資産運用のご提案からメンテナンスまでを全て自動化します。
「ダイワファンドラップ
オンライン」は、金融先進国である米国で主流となりつつある「ゴールベース資産管理手法」に基づく運用管理プロセスの自動化を最先端テクノロジーで実現しました。
「ゴールベース資産管理手法」とは、専ら高い収益を求めて投資するのではなく、長期分散投資を通じてお客さまと共有したライフプランにおける目標（ゴール）の実現に向けて、生涯にわたりお客さまとアドバイザーが伴走していくという資産運用の考え方であり、米国の富裕層の中で広く取り入れられているものです。
理由
03
＼ 安心のサポート ／
「ダイワファンドラップ オンライン」は、
お電話でのご相談・ご質問には、高い応答品質のコンタクトセンターにてお応えします。
オンラインサービスはただでさえ不安なのに、大切なお金のこととなるとなおさらかと思います。
ダイワファンドラップ オンラインなら、大和証券の全国のお店やコンタクトセンターにてしっかりサポートさせていただきますのでご安心ください。
1万円から手軽に始められる！
シンプルな手数料
手数料は契約資産の
1%*（税込1.1%）
*: 年率・税抜。その他、投資対象となる投資信託に関して信託報酬などの間接的にご負担いただく費用がかかります。
ダイワファンドラップオンラインでは、不安だけど一歩踏み出したいと検討中のお客さまに、無料で運用プランをご提案させていただいております。
いくつかの質問にお答えいただくだけで、具体的な運用プランや将来の運用シミュレーションをご覧いだだけますので、是非ともご利用ください。
＼ ポイント運用から今、一歩踏み出そう！／
資産運用の必要性は感じていたものの何となく億劫で後回しにしてきたが、1万円からネットで申し込めるので、投資の勉強にもなると思い始めてみました。
相場の変動に振り回されずに安心して投資できる点がいいと思います。
将来に対して漠然とした不安を感じていたが、今後どれだけのお金が必要かということがわかり、目標ができたことでかえって安心できた。
わからないことは気軽に電話で問い合わせできるし、長年の実績のある大和証券なら心強いです。
銀行預金は低金利でもはや「リスク」？
資産運用をしないことによるデメリットをしっかり理解しよう！
積立シミュレーション
利息にかかる税金はないものとして計算しています。
仮に、毎月3万円ずつ30年間積立を行った場合を考えてみます。図に示すとおり、年利0.01％で積立した場合、資産はわずか2万円しか増えませんが、年利4.0％で積立することができれば、資産は約1,000万円も増えることになります。
このように、現在の低金利の預金などで積立した場合と、リスクを取って積立した場合とでは結果が大きく異なることが確認できます。
これまで「預金は安全、投資は損をする危険」と考えていた方も多いと思いますが、逆に、預金は他の手段を選択していたならば得られたはずの利益を失っている、と考えることもできるのではないでしょうか。
金融資産*の保有金額
*金融資産：株式・債券等の有価証券。預貯金・保険等は除く。
一般社団法人投資信託協会の調べによりますと、株式や債券といった有価証券の保有経験者の割合は前年に比べ13.9ポイント増加となっており、日本における資産運用の一般化がデータより見て取ることができます。
約半数が資産保有経験があるということは、あなたの会社の同僚やおとなりさんも資産運用をしている可能性が非常に高いということです。
「ダイワファンドラップオンライン」ではこういった変わりゆく常識に皆様が対応できるよう、専門の知識や経験がなくても手軽に資産運用を始められる各種機能をご提供しております。
大和証券は日本の投資一任サービスのパイオニアとして、15年にわたり多くのお客さまにご満足いただいています。
将来の運用成果を保証するものではありません。前提条件等はページ下部をご確認ください。（*2）
「ダイワファンドラップオンライン」では、そのノウハウをふんだんに取り込み、投資のプロである機関投資家や世界的なプライベートバンクが運用に取り入れる高度な運用アルゴリズムをご提供することで、確かな結果・実績を残しています。
本シミュレーションは、各インデックスと現在の基準配分比率を用いて計算したもので、実際の運用成果とは異なります。前提条件等はページ下部をご確認ください。（*3）
1993年から2022年までの30年間、推奨ポートフォリオを用いて積立投資を続けた場合の資産運用のシミュレーションでは、資産は投資元本合計に対して+73.1%の運用成果となりました。
お客さま一人ひとりのパフォーマンスは開始した時期や積立投資の有無によって異なりますが、「ダイワファンドラップオンライン」では、お客さまのリスク許容度に応じて最適なポートフォリオをご提供し、お客さまのリターンの最大化を図ります。
*1:
本シミュレーションは、4資産分散投資で1年間、5年間、10年間運用した場合の騰落率の推移を示したものです。例えば1979年末であれば、1979年末までの過去1年間、5年間、10年間運用を行なった場合の騰落率を示しています（2022年12月末時点）。
4資産分散投資とは日本株・外国株・日本債券・外国債券に均等に投資し、一定の配分比率を維持する運用（リバランス）を行なった場合であり、運用コスト等は考慮していません。
各資産への投資成果については、以下のインデックスを使用しています。
日本株式：TOPIX（配当込み）、外国株式：MSCIコクサイ・インデックス（配当込み）、日本債券：ダイワ・ボンド・インデックス（総合）、外国債券：FTSE世界国債インデックス（除く日本）
*2:
「ダイワファンドラップ」（「ダイワファンドラップ」、「ダイワファンドラッププレミアム」、「ダイワファンドラップオンライン」を含みます。）を、10年以上保有されているお客さまの評価損益率の分布を示しています（2023年5月末時点）。なお、計算式は次の通りです。
（ファンドラップ契約資産時価評価額＋出金累計金額−入金累計金額）÷入金累計金額×100（％）
*3: 本シミュレーションは、1993年1月から2022年12月まで毎月3万円の積立投資を続けた場合のシミュレーションです
過去の値動きは、各インデックスと現在の基準配分比率を用いて計算したもので、実際の運用成果とは異なります。
本シミュレーションは、「ダイワファンドラップオンライン」の運用スタイルのうち、最も代表的な、バランス運用スタイル（20503）を用いています。
本シミュレーションは、運用コストとして年率1％を控除して計算しています。また、リバランスは毎月末実施するものとし、リバランス時にかかる税金等は考慮していません。
本シミュレーションにおいて使用するインデックスは、次の通りです。日本株式：TOPIX（配当込み）、日本債券：ダイワ・ボンド・インデックス総合、外国株式（ヘッジあり）：MSCIコクサイ・インデックス（米ドルベース）と日米短期金利差より推計、外国株式（ヘッジなし）：MSCIコクサイ・インデックスとFTSE
RAFI エマージング
インデックスを合成して作成（1993年12月末まではMSCIコクサイ・インデックスを使用）、外国債券（ヘッジあり）：FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ヘッジ指数）、外国債券（ヘッジなし）：FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ヘッジ指数）とJPモルガン
GBI-EM グローバル ダイバーシファイドを合成して作成（1993年12月末まではFTSE世界国債インデックス（除く日本）を使用、2002年12月末まではJPモルガン EMBI グローバル
ダイバーシファイドを合成して作成）、J-REIT：東証REIT指数（配当込み、2003年3月末まではTOPIX（配当込み）を使用）、外国REIT(ヘッジあり）：S&P先進国REIT指数（配当込み、米ドルベース）と日米短期金利差より推計、外国REIT（ヘッジなし）：S&P先進国REIT指数（日本を除く、配当込み）
