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つみたてNISA対象商品

ダイワのつみたてNISAでは、初めて投資をされる方でも選んでいただけやすいように、厳選した長期・積立・分散投資に適した商品を取り揃えております。

「ダイワのつみたてNISA」対象商品

バランスファンド

バランスファンドは、国内外のさまざまな金融資産に分散投資を行なう投資信託です。各資産への投資比率があらかじめ決まっているため、「何にどのくらい投資したらよいか分からない」といった投資初心者の方に向いています。

ファンド名 投資対象資産 投資地域
ダイワ・ライフ・バランス30 資産複合4資産 日本・先進国
ダイワ・ライフ・バランス50
ダイワ・ライフ・バランス70
iFree 8資産バランス 資産複合8資産 日本・先進国・新興国

インデックスファンド

インデックスファンドは、たとえばTOPIXや日経225などのような、ある指数の動きに連動させることを目指して運用を行なう投資信託です。ご自身で投資対象や運用比率を決めたい方に向いています。

ファンド名 投資対象資産 投資地域
iFree TOPIXインデックス 株式 日本
iFree 日経225インデックス
iFree JPX日経400インデックス
iFree 外国株式インデックス
(為替ヘッジあり)
先進国
iFree 外国株式インデックス
(為替ヘッジなし)
iFree S&P500インデックス 米国
iFree 新興国株式インデックス 新興国

インデックス投資信託に関する留意点

インデックスファンドとは、日経平均株価(日経225)やTOPIX(東証株価指数)など市場全体の動きを表す代表的な指数(インデックス)に連動した投資成果を目指しますが、いくつかの要因から必ずしもインデックスに連動するとは限りません。

アクティブファンド

アクティブファンドは、インデックスを上回るパフォーマンスが期待できる投資信託です。

ファンド名 投資対象資産 投資地域
年金積立Jグロース
愛称:つみたてJグロース
株式 日本
ひふみプラス グローバル
(日本含む)

ETF

ETFは、取引所に上場している投資信託で、株式と同様に取引所売買が可能なため、売りたいときの価格がリアルタイムでわかり、運用管理費用(信託報酬)が低水準という特長があります。

ファンド名 投資対象資産 投資地域
ダイワ上場投信−トピックス 株式 日本
ダイワ上場投信−日経225
ダイワ上場投信−JPX日経400
上場インデックスファンド
米国株式(S&P500)
米国
上場インデックスファンド
世界株式(MSCI ACWI)除く日本
グローバル
(除く日本)
上場インデックスファンド
海外先進国株式(MSCI-KOKUSAI)
先進国
(除く日本)
上場インデックスファンド
海外新興国株式(MSCIエマージング)
新興国
  • ETFの保有期間中は運用管理費用等を間接的にご負担いただきます。保有時の費用の率(総経費率)は個々のETF毎に異なります。 詳しくは、委託会社ホームページ等掲載の「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

【投資リスクについて】
各ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。主な変動要因として、【価格変動リスク・信用リスク(株価の変動、公社債の価格変動、リートの価格変動)】【為替変動リスク】【カントリー・リスク】【新興国への投資リスク】【流動性リスク】【その他(解約申込みに伴うリスク等)】があります。(変動要因はこれらに限定されるものではありません)。

  • 詳しくは「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

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NISA、つみたてNISA、ジュニアNISAに関する留意事項

[共通事項]

  • NISA、つみたてNISA、ジュニアNISA(以下NISA制度)は、すべての金融機関を通じて、同一年において1人1口座に限り開設することができます。(金融機関を変更した場合を除きます。)
  • NISAとつみたてNISAは選択制であることから、同一年に両方の適用を受けることはできません。NISAとつみたてNISAの変更は、原則として暦年単位となります。
  • その年の非課税投資枠の未使用分を、翌年以降に繰越すことはできません。
  • NISA制度の損益は税務上ないものとされ、他の口座で保有する上場株式等の配当金、売買損益等と損益通算することができません。
  • 国内上場株式の配当金、ETF・REITの分配金は、証券会社で受取る場合(株式数比例配分方式を選択されている場合)のみ非課税となります。
  • 投資信託の分配金のうち、元本払戻金(特別分配金)は非課税であるため、NISA制度の非課税メリットを享受できません。
  • NISA制度以外の口座で保有されている上場株式等をNISA制度における口座に移管することはできません。
  • NISA制度における口座で保有されている上場株式等を、他の金融機関のNISA制度口座に移管することはできません。
  • 国外への出国等で非居住者となる場合には、所定の手続きが必要です。

[NISAに関する留意事項]

  • NISAで購入できる金額(非課税投資枠)は年間120万円までです。銘柄の入れ替えやスイッチングも、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。
  • 大和証券では、スイッチングのご利用はできません。

[つみたてNISAに関する留意事項]

  • つみたてNISAで購入できる金額(非課税投資枠)は年間40万円までです。銘柄の入れ替えも、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。
  • つみたてNISAをご利用いただくにあたり、定期的、継続的に積立投資を行なう積立契約をお申込みいただく必要があります。
  • 20年の非課税期間経過後、翌年の非課税投資枠に保有商品を移管(ロールオーバー)することはできません。
  • つみたてNISAにかかる積立契約により買付けいただいた投資信託の運用管理費用(信託報酬)等の内容については、原則年1回お客さまへ通知いたします。
  • つみたてNISAに累積投資勘定を設けた日から10年経過した日、および同日の翌日以後5年を経過した日(以下基準経過日)ごとに、つみたてNISAを開設いただいたお客さまのお名前・ご住所について確認させていただきます。なお、基準経過日から1年以内に確認ができない場合、つみたてNISAへの上場株式等の受入が出来なくなります。

[ジュニアNISAに関する留意事項]

  • ジュニアNISA口座開設後は金融機関の変更ができません。(廃止後の再開設は可能です。)
  • 口座開設者が18歳になるまで※1に、ジュニアNISAから払出しを行う場合は、過去の利益に対して課税され、ジュニアNISAを廃止することになります。※2

    ※1 3月31日時点で18歳である年の前年12月31日まで

    ※2 災害等やむを得ない場合には、非課税での払出しが可能です。(このときもジュニアNISAを廃止することになります。)

  • ジュニアNISAにて運用される資金は、口座開設者本人に帰属する資金に限定されます。
  • ジュニアNISAで購入できる金額(非課税投資枠)は年間80万円までです。銘柄の入れ替えやスイッチングも、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。

    ※ 大和証券では、スイッチングのご利用はできません。

  • 今後、法令・制度等が変更された場合、記載内容が変更となる可能性があります。(2019年10月現在)

お取引にあたっての手数料等およびリスクについて

手数料等およびリスクについて

当社の取扱商品等へのご投資には、商品ごとに所定の手数料等をご負担いただく場合があります(「ダイワ・コンサルティング」コースの店舗(支店担当者)経由でお取引いただいた際の国内株式委託手数料は約定代金に対して最大1.26500%(税込)、ただし、最低2,750円(税込)、投資信託の場合は銘柄ごとに設定された購入時手数料および運用管理費用(信託報酬)等の諸経費、等)。
また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客さま向け資料等をお読みください。

当資料で記載した指数の著作権等について

  • TOPIXの指数値およびTOPIXの商標は、(株)東京証券取引所の知的財産であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利、ノウハウおよびTOPIXの商標に関するすべての権利は(株)東京証券取引所が有します。(株)東京証券取引所は本件商品の発行又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。
  • 「日経平均株価」に関する著作権、知的所有権、その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は日経平均株価を継続的に公表する義務を負うものではなく、その誤謬、遅延または中断に関して責任を負いません。また、「iFree 日経225インデックス」について、日本経済新聞社は一切の責任を負うものではありません。
  • 「JPX日経インデックス400」は、株式会社日本取引所グループおよび株式会社東京証券取引所(以下総称して「JPXグループ」といいます。)ならびに株式会社日本経済新聞社(以下「日経」といいます。)によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、「JPXグループ」および「日経」は、「JPX日経インデックス400」自体および「JPX日経インデックス400」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有します。「iFree JPX日経400インデックス」は、投資信託委託業者等の責任のもとで運用されるものであり、「JPXグループ」および「日経」は、その運用および本商品の取引に関して、一切の責任を負いません。「JPXグループ」および「日経」は、「JPX日経インデックス400」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。
  • MSCI-KOKUSAI指数、MSCI エマージング・マーケット指数、MSCI ACWI ex Japan指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
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