NISA専用ファンド
「ダイワのNISA専用ファンド」として、中長期にわたる資産形成に適したファンドや、NISAを機に投資を始められるお客さまにもわかりやすいファンドをご用意しました。様々な資産に分散投資するバランス型ファンド等、日経平均株価（日経225）といったインデックス（指数）との連動を目指すインデックス型ファンド、また、あらかじめ定められた年（ターゲットイヤー）に向けて、投資リスクを減少させていくターゲットイヤー型ファンドがあります。
また、「ダイワのNISA専用ファンド」は、より多くのお客さまにご利用いただけるよう、購入時手数料が無料です。
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バランス型ファンドは、様々な資産に分散投資を行ない、 |
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日経平均株価（日経225）といったインデックス（指数）と、 |
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一般にあらかじめ定められた年（ターゲットイヤー）における資金需要（退職、学資など）に向けて、投資リスクを減少させていくファンドです。 |
バランス型ファンド等ラインナップ
バランス型ファンドは、様々な資産に分散投資を行ない、より安定したパフォーマンスを目指します。
シンプルなバランス型ファンドから、Dガード戦略がついた長期投資に適したファンドまで豊富にご用意しています。
- 追加型投信
- 海外
- 資産複合
- 海外の債券、株式およびリートに投資します。
- 海外の債券への投資にあたっては、先進国通貨建ての債券に投資します。
- 海外の株式への投資にあたっては、配当の質の高い企業を選定し、アメリカ、ヨーロッパ、アジア・オセアニアの3地域に均等に投資することを基本とします。
- 海外のリートへの投資にあたっては、個別銘柄の投資価値を分析して、配当利回り、期待される成長性、割安度などを勘案し投資銘柄を選定します。
- 追加型投信
- 海外
- 資産複合
- 海外の債券、株式およびリートに投資します。
- 海外の債券への投資にあたっては、先進国通貨建ての債券に投資します。
- 海外の株式への投資にあたっては、配当の質の高い企業を選定し、投資します。
- 海外のリートへの投資にあたっては、先進国のリートに投資します。
- 追加型投信
- 内外
- 資産複合
- 内外の株式および債券の6つの資産クラスに投資します。
- Dガード戦略により、ファンドの基準価額下落を抑制することを目指します。
- 追加型投信
- 内外
- 資産複合
- 追加型投信
- 海外
- 債券
- 米国の短期ハイ･イールド社債等に投資します。
- 為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行ないます。
＊為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。
さまざまな資産に分散投資した際のシミュレーション
| シミュレーション名称 | 特徴 |
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３資産バランス(部分ヘッジあり) 外国３資産バランス投資(部分為替ヘッジあり) |
外国の3つの資産に分散投資 (利息・配当重視の分散投資) |
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３資産バランス(ヘッジなし) 外国３資産バランス投資(為替ヘッジなし) |
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３資産アロケーション 外国３資産アロケーション投資(部分為替ヘッジあり) |
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６資産バランス(ヘッジあり) ６資産バランス投資(Dガード付／為替ヘッジあり) |
世界の６つの資産に分散投資 (多様な資産に分散投資) |
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６資産バランス(ヘッジなし) ６資産バランス投資(Dガード付／為替ヘッジなし) |
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ダブルバランス ７資産ダブルバランス投資(Dガード付／部分為替ヘッジあり) |
世界の７つの資産に分散投資 (リスク・バランス型の分散投資) |
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米国短期HY 米国短期ハイ・イールド社債投資(為替ヘッジあり) |
高利回り、かつ金利上昇局面において相対的に有利な短期ハイ・イールド社債、バンクローンに投資 |
＊リターンは月間収益率の平均値を年率換算、リスクは月間収益率の標準偏差を年率換算。
＊上記は、2018年3月までは決定された配分比率に基づき日次リバランス（配分調整）した試算（米国短期HYは月次リバランスした試算）です。それ以降の各ファンドは実際のファンドの基準価額より算出しています。
＊税金等諸費用は考慮しておりません。
＊為替ヘッジは、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。
＊上記は、過去のシミュレーション結果を示したものであり、投資元本の安全性および将来の成果を示唆・保証するものではありません。また、ファンドの運用実績ではありません。
（出所）バークレイズ、クレディスイス、ブルームバーグ
「インデックス型ファンド」ラインナップ
インデックス型ファンドは、日経平均株価（日経225）といったインデックス（指数）と、ファンドの基準価額が同じ値動きをするような運用を目指します。インデックスの構成銘柄を、構成比率に合わせ組み入れて運用を行なう結果、銘柄選択のために大量の情報を収集する必要もなく、銘柄入れ替えの頻度も少なくなることから、ファンドの運用コストを低く抑えることができるといった特徴があります。
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POINT 1 インデックスに連動するという値動きのわかりやすさ
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POINT 2 低めの運用コスト（運用管理費用（信託報酬）など）
日本（国内）
- 追加型投信
- 国内
- 株式
- インデックス型
- わが国の株式に投資し、投資成果を東証株価指数（TOPIX）の動きに連動させることを目指します。
- 追加型投信
- 国内
- 株式
- インデックス型
- わが国の株式に投資し、投資成果を日経平均株価（日経225）の動きに連動させることを目指します。
- 追加型投信
- 国内
- 株式
- インデックス型
- わが国の株式に投資し、投資成果をＪＰＸ日経インデックス400の動きに連動させることを目指します。
- 追加型投信
- 国内
- 債券
- インデックス型
- わが国の公社債に投資し、投資成果をダイワ･ボンド･インデックス（DBI）総合指数の動きに連動させることを目指します。
- 追加型投信
- 国内
- 不動産投信
（リート） - インデックス型
- わが国のリートに投資し、投資成果を東証REIT指数（配当込み）の動きに連動させることを目指します。
先進国（除く日本）・新興国
- 追加型投信
- 海外
- 株式
- インデックス型
- 外国の株式に投資し、投資成果をMSCI コクサイ指数※の動きに連動させることを目指します。
※日本を除く先進国の株価指数
- 追加型投信
- 海外
- 債券
- インデックス型
- 外国の公社債に投資し、投資成果をFTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）の動きに連動させることを目指します。
- 追加型投信
- 海外
- 不動産投信
（リート） - インデックス型
- 海外のリートに投資し、投資成果をS&P先進国REIT指数（除く日本）の動きに連動させることを目指します。
- 追加型投信
- 海外
- 株式
- インデックス型
- 新興国の株式に投資し、投資成果をFTSE RAFI エマージング インデックスの動きに連動させることを目指します。
- 追加型投信
- 海外
- 債券
- インデックス型
- 新興国通貨建ての債券に投資し、投資成果をJPモルガン ガバメント・ボンド・インデックス−エマージング・マーケッツ グローバル ダイバーシファイドの動きに連動させることを目指します。
ターゲットイヤー型ファンドラインナップ
あらかじめ定められた年（ターゲットイヤー）に向けて、投資リスクを低減させていくファンドです。
設定当初は株式等による積極的な運用を行ない、その後は投資期間に応じて資産配分を変更し、ターゲットイヤーに向けてリスクを減少させていく運用を行ないます。
- 追加型投信
- 内外
- 資産複合
- 主として、内外の株式等※および債券に投資します。
※リート（不動産投資信託）等を含みます。 - ターゲットイヤーに向けて、段階的にリスクの低い運用タイプへ移行していきます。
大量の追加設定または解約が発生したとき、市況の急激な変化が予想されるとき、償還の準備に入ったとき等ならびに信託財産の規模によっては、上記の運用が行なわれないことがあります。
NISA、つみたてNISA、ジュニアNISAに関する留意事項
- NISA制度は2024年より改正され、「新しいNISA」となります。現行のNISA・つみたてNISAでの新規投資は2023年末までとなります。
- 現行のNISA・つみたてNISAでの保有商品は、非課税期間終了後、新しいNISAへ移管（ロールオーバー）することはできません。
- 現行のNISA・つみたてNISAでの投資分は、非課税保有期間が終了するまで非課税で保有をすることができ、「新しいNISA」の非課税保有限度額（総枠）とは別枠となります。
- 以下のご留意事項は、現行のNISA・つみたてNISAのものです。
[共通事項]
- NISA、つみたてNISA、ジュニアNISA（以下NISA制度）は、すべての金融機関を通じて、同一年において1人1口座に限り開設することができます。（金融機関を変更した場合を除きます。）
- NISAとつみたてNISAは選択制であることから、同一年に両方の適用を受けることはできません。NISAとつみたてNISAの変更は、原則として暦年単位となります。
- その年の非課税投資枠の未使用分を、翌年以降に繰越すことはできません。
- NISA制度の損益は税務上ないものとされ、他の口座で保有する上場株式等の配当金、売買損益等と損益通算することができません。
- 国内上場株式の配当金、ETF・REITの分配金は、証券会社で受取る場合（株式数比例配分方式を選択されている場合）のみ非課税となります。
- 投資信託の分配金のうち、元本払戻金（特別分配金）は非課税であるため、NISA制度の非課税メリットを享受できません。
- NISA制度以外の口座で保有されている上場株式等をNISA制度における口座に移管することはできません。
- NISA制度における口座で保有されている上場株式等を、他の金融機関のNISA制度口座に移管することはできません。
- 国外への出国等で非居住者となる場合には、所定の手続きが必要です。
[NISAに関する留意事項]
- NISAで購入できる金額（非課税投資枠）は年間120万円までです。銘柄の入れ替えやスイッチング※も、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。
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※
大和証券では、スイッチングのご利用はできません。
[つみたてNISAに関する留意事項]
- つみたてNISAで購入できる金額（非課税投資枠）は年間40万円までです。銘柄の入れ替えも、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。
- つみたてNISAをご利用いただくにあたり、定期的、継続的に積立投資を行なう積立契約をお申込みいただく必要があります。
- 20年の非課税期間経過後、翌年の非課税投資枠に保有商品を移管（ロールオーバー）することはできません。
- つみたてNISAにかかる積立契約により買付けいただいた投資信託の運用管理費用（信託報酬）等の内容については、原則年1回お客さまへ通知いたします。
- つみたてNISAに累積投資勘定を設けた日から10年経過した日、および同日の翌日以後5年を経過した日（以下基準経過日）ごとに、つみたてNISAを開設いただいたお客さまのお名前・ご住所について確認させていただきます。なお、基準経過日から1年以内に確認ができない場合、つみたてNISAへの上場株式等の受入が出来なくなります。
[ジュニアNISAに関する留意事項]
- ジュニアNISA口座開設後は金融機関の変更ができません。（廃止後の再開設は可能です。）
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口座開設者が18歳になるまで※1に、ジュニアNISAから払出しを行う場合は、過去の利益に対して課税され、ジュニアNISAを廃止することになります。※2（2024年1月1日以降は払出し制限がなくなり、18歳に達していなくても払出し（出金・出庫）が可能になります。）
※1 3月31日時点で18歳である年の前年12月31日まで
※2 災害等やむを得ない場合には、非課税での払出しが可能です。（このときもジュニアNISAを廃止することになります。）
- ジュニアNISAにて運用される資金は、口座開設者本人に帰属する資金に限定されます。
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ジュニアNISAで購入できる金額（非課税投資枠）は年間80万円までです。銘柄の入れ替えやスイッチング※も、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。
※ 大和証券では、スイッチングのご利用はできません。
- 2024年以降は、ジュニアNISA口座において新たに上場株式等の買付を行うことはできません。
- 2023年末までにジュニアNISA口座で買い付けた上場株式等については、2024年以降、当該ジュニアNISA口座に設定される継続管理勘定に移管することで、引き続き非課税で保有することができます。
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今後、法令・制度等が変更された場合、記載内容が変更となる可能性があります。（2023年9月現在）
お取引にあたっての手数料等およびリスクについて
手数料等およびリスクについて
当社の取扱商品等へのご投資には、商品ごとに所定の手数料等をご負担いただく場合があります（「ダイワ・コンサルティング」コースの店舗（支店担当者）経由でお取引いただいた際の国内株式委託手数料は約定代金に対して最大1.26500%（税込）、ただし、最低2,750円（税込）、投資信託の場合は銘柄ごとに設定された購入時手数料および運用管理費用（信託報酬）等の諸経費、等）。
また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客さま向け資料等をお読みください。
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