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商品ラインナップ：投資信託

ダイワのNISAにはお客様の投資目的に適う商品ラインナップを取り揃えています。

投資信託

投資信託には、ある特定の資産（株式・リート・債券など）や地域に限定して投資を行なう積極運用型のタイプや、複数の資産に分散投資を行なうバランス型のタイプ、主に債券に投資をする安定運用型のタイプなど、様々なタイプがあります。
ここでは、大和証券で取り扱っている銘柄をご紹介いたします。

積極運用型
「株式ファンド」
「外国債券ファンド」
「REITファンド」

株式など値上がり重視のファンド
外国の債券など比較的利回りの高いファンド

  • 株式ファンドでは、日本株や米国株などの先進国、または成長が期待できる新興国の株式に投資します。
  • 外国債券ファンドでは、比較的利回りの高い外国の債券に投資します。
  • REITファンドでは、不動産の賃料収入や売却益等からの高い収益が期待できる不動産投資信託（REIT）に投資します。
バランス型
「バランス型ファンド」

さまざまな資産に分散投資をするバランス型のファンド

  • バランス型ファンドは、株式や債券、REIT（不動産投資信託）など値動きの異なる資産を組み合わせて運用するファンドのことをいいます。ファンドの値動きは、比較的緩やかに推移することが期待できます。
安定運用型
「円債ファンド」
「為替ヘッジ付き外債ファンド」

円建て債券、円ヘッジ外債など安定重視のファンド

  • 円債ファンドでは、日本国内で発行される円建ての債券に投資します。国債や社債などへ投資し、預金と比べて高い利回りが期待できます。
  • 為替ヘッジ付き外債ファンドは、外国債券を投資対象とし、外国通貨売り・円貨買いの「為替ヘッジ」を行なうファンドです。為替変動の影響を抑えつつ、日本の債券と比べて相対的に高いリターンが期待できます。

＊上記は一般的な特長を示したものです。投資環境により異なる場合があります。

NISA口座での『毎月分配型ファンド』のお買付時の留意点について新規ウィンドウで開く

購入手数料無料！　ダイワのNISA専用ファンド

「ダイワのNISA専用ファンド」として、中長期にわたる資産形成に適したファンドや、NISAを機に投資を始められるお客さまにもわかりやすいファンドをご用意しました。

NISA専用ファンド

金融商品の代表的なリスク

信用リスク 証券を発行した企業の経営悪化や破たん、国の財政悪化などによって、債券の利払いや償還があらかじめ決められた条件で行なわれないリスクのことをいいます。
価格変動
リスク		 債券や株式の価格は一般的には国内や外国の政治･経済情勢、企業の業績などのファンダメンタルズ（経済の基礎的条件）や、需要と供給のバランスによって変動します。
為替変動
リスク		 外国の債券や株式、もしくはそれらに投資する投資信託の場合、為替レートの変動の影響を受ける可能性があります。
カントリー
リスク		 投資対象国･地域において、政治･経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合など、基準価額が予想外に下落したり、方針に沿った運用が困難になることがあります。

NISA、つみたてNISA、ジュニアNISAに関する留意事項

  • NISA制度は2024年より改正され、「新しいNISA」となります。現行のNISA・つみたてNISAでの新規投資は2023年末までとなります。
  • 現行のNISA・つみたてNISAでの保有商品は、非課税期間終了後、新しいNISAへ移管（ロールオーバー）することはできません。
  • 現行のNISA・つみたてNISAでの投資分は、非課税保有期間が終了するまで非課税で保有をすることができ、「新しいNISA」の非課税保有限度額（総枠）とは別枠となります。
  • 以下のご留意事項は、現行のNISA・つみたてNISAのものです。

[共通事項]

  • NISA、つみたてNISA、ジュニアNISA（以下NISA制度）は、すべての金融機関を通じて、同一年において1人1口座に限り開設することができます。（金融機関を変更した場合を除きます。）
  • NISAとつみたてNISAは選択制であることから、同一年に両方の適用を受けることはできません。NISAとつみたてNISAの変更は、原則として暦年単位となります。
  • その年の非課税投資枠の未使用分を、翌年以降に繰越すことはできません。
  • NISA制度の損益は税務上ないものとされ、他の口座で保有する上場株式等の配当金、売買損益等と損益通算することができません。
  • 国内上場株式の配当金、ETF・REITの分配金は、証券会社で受取る場合（株式数比例配分方式を選択されている場合）のみ非課税となります。
  • 投資信託の分配金のうち、元本払戻金（特別分配金）は非課税であるため、NISA制度の非課税メリットを享受できません。
  • NISA制度以外の口座で保有されている上場株式等をNISA制度における口座に移管することはできません。
  • NISA制度における口座で保有されている上場株式等を、他の金融機関のNISA制度口座に移管することはできません。
  • 国外への出国等で非居住者となる場合には、所定の手続きが必要です。

[NISAに関する留意事項]

  • NISAで購入できる金額（非課税投資枠）は年間120万円までです。銘柄の入れ替えやスイッチング※も、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。
  • ※
    大和証券では、スイッチングのご利用はできません。

[つみたてNISAに関する留意事項]

  • つみたてNISAで購入できる金額（非課税投資枠）は年間40万円までです。銘柄の入れ替えも、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。
  • つみたてNISAをご利用いただくにあたり、定期的、継続的に積立投資を行なう積立契約をお申込みいただく必要があります。
  • 20年の非課税期間経過後、翌年の非課税投資枠に保有商品を移管（ロールオーバー）することはできません。
  • つみたてNISAにかかる積立契約により買付けいただいた投資信託の運用管理費用（信託報酬）等の内容については、原則年1回お客さまへ通知いたします。
  • つみたてNISAに累積投資勘定を設けた日から10年経過した日、および同日の翌日以後5年を経過した日（以下基準経過日）ごとに、つみたてNISAを開設いただいたお客さまのお名前・ご住所について確認させていただきます。なお、基準経過日から1年以内に確認ができない場合、つみたてNISAへの上場株式等の受入が出来なくなります。

[ジュニアNISAに関する留意事項]

  • ジュニアNISA口座開設後は金融機関の変更ができません。（廃止後の再開設は可能です。）

  • 口座開設者が18歳になるまで※1に、ジュニアNISAから払出しを行う場合は、過去の利益に対して課税され、ジュニアNISAを廃止することになります。※2（2024年1月1日以降は払出し制限がなくなり、18歳に達していなくても払出し（出金・出庫）が可能になります。）

    ※1 3月31日時点で18歳である年の前年12月31日まで

    ※2 災害等やむを得ない場合には、非課税での払出しが可能です。（このときもジュニアNISAを廃止することになります。）

  • ジュニアNISAにて運用される資金は、口座開設者本人に帰属する資金に限定されます。

  • ジュニアNISAで購入できる金額（非課税投資枠）は年間80万円までです。銘柄の入れ替えやスイッチング※も、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。

    ※ 大和証券では、スイッチングのご利用はできません。

  • 2024年以降は、ジュニアNISA口座において新たに上場株式等の買付を行うことはできません。
  • 2023年末までにジュニアNISA口座で買い付けた上場株式等については、2024年以降、当該ジュニアNISA口座に設定される継続管理勘定に移管することで、引き続き非課税で保有することができます。
  • ＊
    今後、法令・制度等が変更された場合、記載内容が変更となる可能性があります。（2023年9月現在）

お取引にあたっての手数料等およびリスクについて

手数料等およびリスクについて

当社の取扱商品等へのご投資には、商品ごとに所定の手数料等をご負担いただく場合があります（「ダイワ・コンサルティング」コースの店舗（支店担当者）経由でお取引いただいた際の国内株式委託手数料は約定代金に対して最大1.26500%（税込）、ただし、最低2,750円（税込）、投資信託の場合は銘柄ごとに設定された購入時手数料および運用管理費用（信託報酬）等の諸経費、等）。
また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客さま向け資料等をお読みください。