インターネットでお取引するお客さまでも、大和証券の店舗での投資相談をご利用いただけます。
日経ヴェリタス「人気アナリストランキング」、リフィニティブ「スターマイン・アナリスト・アワード」など、アナリストランキング上位者が多数在籍！大和証券グループが誇るアナリスト・ストラテジスト等による最新情報をレポートや動画でご覧いただけます。
最大で600銘柄登録可能なリアルタイム株価情報ツール。株価を見ながら直接注文も可能です。
東洋経済新報社が年に4回発行する会社四季報の最新データを発売日当日の朝6時から利用可能。
お客さまが指定した銘柄の基準価額の変動や分配金情報、マーケット情報など投資信託に関する役立つ情報を、LINEおよび電子メールを利用してお客さまにお届けするサービスです。
「株walk」は、国内株式取引専用のスマートフォンアプリです。現物株式や信用取引サービスに加え、リアルタイム株価などのマーケット情報もお客さまのお手元でカンタンに操作できます。
「ダイワのツインアカウント」とは、大和証券の総合取引口座と大和ネクスト銀行の預金口座の両方を開設し、両口座の連携により、投資の待機資金を普通預金で自動運用し、効率的に資産を管理することができるサービスです。
預金口座176万口座、預金残高4.5兆円の実績！※2 ご本人名義口座への振込はいつでも何回でも振込手数料0円、他人名義でも月3回まで振込手数料0円※3。証券口座と銀行口座を連携させることで、大和証券ならではのサービスを提供いたします。
- ※1 募集型を除きます。
- ※2 2023年12月末時点
- ※3 一部金融機関につきましては、無料対象となる回数に制限があります。
IPO・POをはじめとする国内株式、世界16ヵ国の外国株式を取り扱っています。
総合証券ならではの取扱銘柄数を誇り、主幹事にも多く指名されています。
口座をお持ちのお客さまは「新規公開株式抽選参加サービス」にネットよりご参加いただけます。
口座をお持ちのお客さまは「新規公開株式抽選参加サービス」にネットよりご参加いただけます。
新規公開株式の募集に際して、「新規公開株式を購入する権利」を抽選により決定し、当選されたお客さまがこの権利を行使（購入申込み）することによって新規公開株式を取得できるサービスです。
厳正かつ公平に機械的な抽選を行ない、個人のお客さまへの販売予定数量の10％分の当選を決定します。
厳正かつ公平に機械的な抽選を行ない、個人のお客さまへの販売予定数量の10％分の当選を決定します。
毎月分配型ファンドをはじめ、運用実績のあるファンドを豊富に取り揃えています。
-
UBSユニバーサル・トラスト（ケイマン）Ⅲ －KKRプライベート・マーケッツ・エクイティ・ファンド（米ドル建て）
- 主に非上場企業に投資し、経営支援を通じて投資先企業の企業価値を向上させるプライベート・エクイティ投資により、中長期的にキャピタル・ゲインの獲得をめざします。
- プライベート・エクイティ投資のパイオニアであるKKRが実質的な運用を行ないます。
- KKRはプライベート・エクイティ投資において、48年以上の優れた投資実績を有します。
当初申込期間2025年4月1日から2025年4月25日まで
継続申込期間2025年5月1日以降
-
JPXプライム150ファンド
- わが国の株式に投資し、投資成果をJPXプライム150指数（配当込み）の動きに連動させることをめざして運用を行ないます。
- 当ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行ないます。
- 毎年1月30日（休業日の場合、翌営業日）に決算を行ない、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。
取扱い開始日2025年3月3日
-
ニッセイ／シュローダー好利回りCBファンド2025-03（為替ヘッジあり・限定追加型）
- 好利回りのCBに投資
- 5年以内に償還するCBを持ち切り
- 長期間の為替ヘッジ
当初申込期間2025年2月14日から2025年3月14日まで
継続申込期間2025年3月17日から2025年4月22日まで
-
ダイワ・ブラックストーン・インフラストラクチャー・ファンド（米ドル建て）
- 安定と成長を享受する、魅力的な資産クラスとして注目を集めるインフラ関連資産に投資します。
- 世界最大級のオルタナティブ投資運用会社、ブラックストーンが実質的な運用を行います。
- 持続的な需要の拡大が見込まれるセクターに集中的に投資を行います。
- 年4回の分配支払いを目指します。
当初申込期間2025年2月3日から2025年2月26日まで
継続申込期間2025年3月3日以降
-
ダイワ・アンビット・インド小型株ファンド
- 高成長を続けるインド株式の中でも、高水準の成長が期待されるインドの小型株式のみに投資します。
- インドに特化した金融グループであるアンビット・インベストメント・アドバイザーズ・プライベート・リミテッドが運用を行います。
当初申込期間2025年1月24日から2025年1月30日まで
継続申込期間2025年1月31日以降
-
ジャパン・コア・アルファ
- 長期にわたり優れたパフォーマンスを持つ日本株運用戦略
- 強固な事業基盤を持つ大型バリュー株に逆張り投資
- グローバルな視点での日本株運用
取扱い開始日2024年12月10日
お客さまの資産運用に関するヒアリング、運用スタイルのご提案、投資一任契約に基づいた運用の実行、定期的な運用報告書等を通じたフォローアップ･･･と続く一連のサイクルを包括したサービスです。
- ※一般社団法人 日本投資顧問業協会公表資料により大和証券調べ（2022年3月末現在）。
円建債券、個人向け国債、外貨建債券など豊富に取り扱っています。
ご指定の投資信託を毎月一定金額自動的に買付。
取引手数料0円。取扱通貨ペアも豊富で原則24時間取引が可能です。
株式等、投資信託、積立投資の充実した商品ラインナップに加え、利便性の高い口座体系と的確なコンサルティングを提供します。
長年の運用ノウハウと高速取引システムの導入により、急激な相場変動にも安定した取引環境をご提供しお客さまの資産運用をサポートいたします。
- ＊口座開設に際し、当社所定の審査をさせていただきます。審査には日数を要する場合があり、審査の結果によっては口座開設をお断りすることがありますので、あらかじめご了承ください。
お取引にあたっての手数料等およびリスクについて
当社の取扱商品等へのご投資には、商品ごとに所定の手数料等をご負担いただく場合があります。（国内株式委託手数料は約定代金に対して最大1.26500％（税込）、ただし、最低2,750円（税込）、ハッスルレートを選択しオンライントレード経由でお取引いただいた場合は、1日の約定代金合計が300万円までなら、取引回数に関係なく国内株式委託手数料が3,300円（税込）、以降、300万円を超えるごとに3,300円（税込）が加算、投資信託の場合は銘柄ごとに設定された購入時手数料および運用管理費用（信託報酬）等の諸経費、等）
また、各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の上場有価証券等書面または契約締結前交付書面、目論見書、お客さま向け資料等をお読みください。
日本経済新聞社、毎日新聞社のアナリストランキングにおいて、2003年から市場分析部門等で16年連続第1位。
東洋経済新報社の高橋亀吉賞優秀作受賞、景気循環学会中原奨励賞受賞、現在同学会常務理事。
BSテレ東「日経プラス１０」出演や、日経ヴェリタス、ロイター日本語ニュースサイトにコラム寄稿などメディアでもおなじみ。
株式デリバティブのクオンツ分析、日本株需給分析、米国エネルギーセクター・アナリストを経て、現在グローバル株式ストラテジーを担当。およそ20年にわたるリサーチの経験を活かし、グローバル目線でのストラテジー構築を目指す。
30年近く、国内株式アナリストを経て、日本株式・相場分析のストラテジストに従事。
ダイワインターネットTVのほか、日経CNBC、ラジオNIKKEIなどの番組に出演。
お取引にあたっての手数料等およびリスクについて
手数料等の諸費用について
- 「ダイワファンドラップオンライン」にてお客さまにお支払いいただく費用（ファンドラップオンライン・フィー）は、契約資産の時価評価額に対して最大1.1％（年率・税込）となります。
- 「ダイワファンドラップ」にてお客さまにお支払いいただく費用は、契約資産の時価評価額に対して最大1.54％（年率・税込）となります。
- 投資対象となる投資信託には、間接的にご負担いただく費用として、運用管理費用（信託報酬）、監査報酬等の費用が発生します。
- 運用管理費用（信託報酬）は、「ダイワファンドラップオンライン」の場合、保有銘柄の時価評価額合計に対して概算で0.11％～0.34％（年率・税込）となります（組入れ状況等によっては変動します）。「ダイワファンドラップ」については資産配分比率・組入れ状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことはできません。
- 監査報酬等の費用は、組入れる投資信託の運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことはできません。
- 詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
ご投資にあたってのリスク等
- 投資一任契約とは、当事者の一方が、相手方から、金融商品の価値等の分析に基づく投資判断の全部または一部を一任されるとともに、当該投資判断に基づき当該相手方のための投資を行なうのに必要な権限を委任されることを内容とする契約です。
- 「ダイワファンドラップオンライン」、「ダイワファンドラップ」は、投資一任契約に基づき投資信託証券を対象とした投資運用を行なう取引です。そのため、運用成績は投資対象となる投資信託の価格変動に応じて変化します。したがって、契約資産の額（元本）が保証されるものではなく、これを割込むことがあります。また、運用による損益は、すべて投資者としてのお客さまに帰属します。
- 投資対象となる投資信託は、主として、国内外の株式、債券、リート（ＲＥＩＴ）、コモディティ（商品先物取引等）、株式先物等派生商品、およびこれらを実質的な投資対象とする複数の投資信託証券等に投資しますので、その基準価額はこれら実質的な投資対象の価格などに応じて大きく変動します。なお、これら実質的な投資対象のうち外貨建資産に関しては為替リスクが存在します。当該外貨の為替レートが円高方向に進んだ場合には、円ベースでの価格下落要因となり、投資元本を割込むことがあります。「為替ヘッジあり」は、為替ヘッジを行ないますが、影響をすべて排除できるわけではありません。また、為替ヘッジに伴うコストが発生します。「為替ヘッジなし」は、為替ヘッジを行なわないので、為替レートの変動の影響を直接受けます。
ご投資にあたっての留意点
- お客さまに運用をご提案する際にあらかじめ「契約締結前交付書面」をお渡ししますので、お申込み前によくお読みください。
- お申込みの際には、各サービスの「投資一任契約書（兼契約締結時交付書面）」、「サービス約款」等で契約内容をご確認ください。