積立ケーススタディ

ドル・コスト平均法の3つのケース

積立投資の時間分散のメリットをより詳しく理解するために、120万円をある株式に投資したときの10年目の評価額を、下の3つのケースでそれぞれ見てみましょう。
いずれのケースでも、Aさんは運用開始時に120万円全額を投資し、Bさんは10年間ずっと毎月1万円を積立投資しています。2人の総投資額(120万円)の10年目における評価額はどうなるでしょうか。

ケース

当初10,000円だった株価が一貫して下がり続け、2,000円まで下がった後、10年目に5,000円まで戻った

Aさんが運用開始時に投資した120万円は10年目に半値の60万円に減少していますが、Bさんの総投資額120万円は約144万円に増加しています。Bさんの評価額が増えた理由は、約288株とより多くの株数を取得できたことが影響します。

毎月一定額の株式をコツコツ購入する積立投資では、株価が下がる局面で平均購入単価を引き下げるとともに、保有株数を増加させるため、相場上昇時に利幅を押し上げることができたのです。

ケース

株価の大きな上下を繰り返しつつ、運用開始と同じ10,000円になったところで10年が経過した

10年目のAさんの評価額は約120万円と変わりませんが、Bさんは約133万円と増加しています。変動が激しい状況でも、期間が10年間と長いことで購入単価を平準化することができています。

もちろんAさんも株価が14,000円の時に保有株式を全て売っていれば利益が出ますが、やはりタイミングというのは悩ましいものです。Bさんのように株価の変動を気にせず、安定的に運用をすることができるのも時間分散のメリットの1つです。

ケース

期間中に株価が18,000円まで上がり、その後一貫して下がり、10年目に10,000円に戻った

Bさんの総投資額の評価額は、10年目に約88万円と減少してしまいました。これは、ケース12と異なり、株価が上昇する局面で平均購入単価も押し上げられ、取得株数が少なくなってしまったためです。

購入のタイミングに悩まず、長期で資産を運用したいという場合に、積立投資は有効な手法ですが、このように、積立投資の時間分散のメリットを享受できないケースもあります。

※3つのケースはそれぞれ手数料等を考慮していない仮定の数値であり、また将来の投資結果を予測、保証するものではありません。相場が一方向に上昇・下落し続ける局面等、ドル・コスト平均法の成果が期待できない場合もあります。

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