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2018年4月6日
初心者向け「つみたてNISA」がわかれば、投資はもっとお手軽・簡単に!

    子育て世代に便利な3つの「NISA」、中でも「つみたてNISA」の魅力とは?

    「つみたてNISA」は、実は2018年1月から始まったばかりの新しい制度です。これまで「NISA」や「ジュニアNISA」などがありましたが、「つみたてNISA」はどのような制度なのでしょうか。

    「NISA制度」とは、個人投資家のための税制優遇制度のことです。NISA口座で金融商品に投資をすると、配当金や値上がり益に対する税金が非課税になるというメリットがあります。ただし非課税になる期間、投資可能額、利用できる年齢などは、「NISA」「つみたてNISA」「ジュニアNISA」によって異なります。

    そのなかでも、「つみたてNISA」は、“つみたて”という名前の通り、毎月コツコツと資金を積み立てて投資できるのが特色。さらに、子育て世代にとって、教育資金と老後資金を同時に準備するのにもぴったりだそうです。その理由とは?

    >> 教育資金と老後資金を同時に準備!3つのNISA、賢い活用法

    「つみたてNISA」は投資の基本3原則を満たすスグレモノ!

    投資初心者に限らず、投資のリスクを少しでも抑えたいなら、「長期間運用すること」「積み立てで投資すること」「分散して投資すること」の3つが大切といわれます。安定的に資産を増やすために、これは必ず押さえておきたいですよね。実は、「つみたてNISA」は、この3原則をすべて満たしている制度。しかも、得た利益が非課税になる期間が最長20年間と長いので、長期間運用するのに向いています。その他にも、「つみたてNISA」のおすすめのポイントがあるとか。ぜひチェックしてみましょう。

    >> 初心者が投資を始めやすい資産形成、「つみたてNISA」とは?

    使い勝手のいい「つみたてNISA」、お金の使いみち別に上手に運用するには?

    「つみたてNISA」は子育て世代にこそオススメ!といううれしい話もあります。子どもの進学希望が途中で変わるといったように、家計の支出や将来必要な資金が流動的な子育て世代にとって、毎月の積立額が途中で変更できるなど、そのときの家計に応じた金額で将来の資産づくりができる「つみたてNISA」はとても便利。さらに教育資金・住宅資金・老後資金といった資金の目的に応じたファンド選びのコツもあるそう。しっかりチェックしましょう!

    >> 賢く資産運用、「つみたてNISA」でのファンドの選び方

    共働き夫婦の家計診断例から学ぶ!将来に備える「つみたてNISA」の活用法

    FP(ファイナンシャルプランナー)から子育て世代の夫婦に向けたアドバイスにも、「つみたてNISA」活用のヒントはたくさん!
    例えば、「貯蓄は毎月しているけど、教育費として足りるのか不安…」という共働き夫婦のケースでは、何となく口座に残りがちなお金を「つみたてNISA」で将来に備える貯蓄に変える方法が伝授されています。そのほか専業主婦や育休中のケースも紹介されているので、どんな方法があるのか確認して!

    >> 教育費の準備どうする?共働き、専業主婦、育休中3つのケーススタディ

    以上、投資初心者の子育て世代がぜひ知っておきたい「つみたてNISA」のまとめをお届けしました。小さな金額で毎月コツコツと積み立てていける「つみたてNISA」は、投資を始めてみたいという投資初心者さん、そしてこれからお金をしっかり貯めていきたい子育て世代にぴったりな方法といえます。ぜひチェックしてみてください。

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      少額投資非課税制度(NISA・つみたてNISA)および
      未成年者少額投資非課税制度(ジュニアNISA)に関する留意事項

      [共通事項]
      • NISA、つみたてNISA、ジュニアNISA(以下NISA制度)は、すべての金融機関を通じて、同一年において1人1口座に限り開設することができます。(金融機関を変更した場合を除きます。)
      • NISAとつみたてNISAは選択制であることから、同一年に両方の適用を受けることはできません。NISAとつみたてNISAの変更は、原則として暦年単位となります。
      • その年の非課税投資枠の未使用分を、翌年以降に繰越すことはできません。
      • NISA制度の損益は税務上ないものとされ、他の口座で保有する上場株式等の配当金、売買損益等と損益通算することができません。
      • 国内上場株式の配当金、ETF・REITの分配金は、証券会社で受取る場合(株式数比例配分方式を選択されている場合)のみ非課税となります。
      • 投資信託の分配金のうち、元本払戻金(特別分配金)は非課税であるため、NISA制度の非課税メリットを享受できません。
      • NISA制度以外の口座で保有されている上場株式等をNISA制度における口座に移管することはできません。
      • NISA制度における口座で保有されている上場株式等を、他の金融機関のNISA制度口座に移管することはできません。
      [NISAに関する留意事項]
      • NISAで購入できる金額(非課税投資枠)は年間120万円までです。銘柄の入れ替えやスイッチングも、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。

        ※ 大和証券では、スイッチングのご利用はできません。

      [つみたてNISAに関する留意事項]
      • つみたてNISAで購入できる金額(非課税投資枠)は年間40万円までです。銘柄の入れ替えも、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。
      • つみたてNISAをご利用いただくにあたり、定期的、継続的に積立投資を行なう積立契約をお申込みいただく必要があります。
      • 20年の非課税期間経過後、翌年の非課税投資枠に保有商品を移管することはできません。
      • つみたてNISAにかかる積立契約により買付けいただいた投資信託の運用管理費用(信託報酬)等の内容については、原則年1回お客さまへ通知いたします。
      • つみたてNISAに累積投資勘定を設けた日から10年経過した日、および同日の翌日以後5年を経過した日(以下基準経過日)ごとに、つみたてNISAを開設いただいたお客さまのお名前・ご住所について確認させていただきます。なお、基準経過日から1年以内に確認ができない場合、つみたてNISAへの上場株式等の受入が出来なくなります。
      [ジュニアNISAに関する留意事項]
      • ジュニアNISA口座開設後は金融機関の変更ができません。(廃止後の再開設は可能です。)
      • 口座開設者が18歳になるまで※1に、ジュニアNISAから払出しを行う場合は、過去の利益に対して課税され、ジュニアNISAを廃止することになります。※2

        ※1 3月31日時点で18歳である年の前年12月31日まで

        ※2 災害等やむを得ない場合には、非課税での払出しが可能です。(このときもジュニアNISAを廃止することになります。)

      • ジュニアNISAにて運用される資金は、口座開設者本人に帰属する資金に限定されます。
      • ジュニアNISAで購入できる金額(非課税投資枠)は年間80万円までです。銘柄の入れ替えやスイッチングも、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。

        ※ 大和証券では、スイッチングのご利用はできません。

      *今後、法令・制度等が変更された場合、記載内容が変更となる可能性があります。(2017年9月現在)

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      関連サイト

      • 大和証券
      • プラチナくるみん