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投資信託のトータルリターン通知サービス

お客さまが保有されている投資信託について、投資期間の累積分配金を含む累積損益(トータルリターン)を、オンライントレード(PCサイト/スマホ・タブレットサイト)からいつでもご確認いただけます。また、お客さまへお届けする「取引残高報告書」でもご確認いただけます。

確認方法

オンライントレード > 保有証券一覧画面

オンライントレードを申込みいただいているお客さまは、ログイン後、

残高/履歴 > 「資産管理」 > 保有証券一覧 「国内投資信託(成長型)」および「外国投資信託」

の右側にある トータルリターンはこちら>> のリンクをクリックすると、トータルリターンの画面が表示されます。

  • 国内投資信託(成長型)、外国投資信託のお預かりがない場合は、オンライントレードでトータルリターンをご確認いただくことはできません。

PCサイト

スマホ・タブレットサイト

オンライントレード > NISA口座 > 保有証券一覧画面

PCサイト

スマホ・タブレットサイト

トータルリターン画面

保有されている投資信託のトータルリターンを表示します。

PCサイト

スマホ・タブレットサイト

計算方法

トータルリターンは、以下のように計算します。

トータルリーターン = 評価金額(1) + 累計分配金受取額(2) + 累計売付金額(3) - 累計買付金額(4) ご投資の金額(追加買付金額、当初買付金額)→累計買付金額(4) ←トータルリターン(ご投資の成果)→ 評価金額(1)、累計売付金額(3)、累計分配金受取額(2)→ご投資の履歴(現在の評価金額、一部解約、一部解約、分配金、分配金)
  • 「評価金額(1)」欄は、前営業日時点の約定済残高を、前営業日の解約価額で評価した金額です。
  • 「累計分配金受取額(2)」欄は、前営業日までに、お客さまが今までお受取りになられた税引後の分配金の累積額を掲載しています。
    ただし、「分配金再投資コース」にて、再投資買付した分については除外しています。また、残高が無い状態で、分配金お支払の計算を行なった分については除外される場合があります。
  • 「累計売付金額(3)」欄は、前営業日までに、お客さまが今までご売却になられた金額(解約手数料、信託財産留保額、源泉徴収税額等控除後のお客さまのお受取額)の累積額を掲載しています。
    • ご売却により残高がなくなってから1年間は表示されますが、1年経過後は表示されなくなります。
  • 「累計買付金額(4)」欄は、前営業日までに、お客さまが今までお買付になられた金額(買付手数料を含むお客さまのお支払額)の累積額を掲載しています。
    ただし、「分配金再投資コース」にて、再投資買付した分については除外しています。
  • 「トータルリターン」欄は、上記(1)+(2)+(3)−(4)により算出した、お客さまの投資成果の参考値です。

ご注意

オンライントレードは約定日ベース、取引残高報告書は受渡日ベースを採用しているので、必ずしも同じ数字にはならない点にご留意ください。

  • 「(ご参考)投資信託トータルリターン」は、2004年11月1日以降、お買付になられた公募国内株式投資信託※1、外国投資信託、外国投資証券(会社型)におけるお客さまのキャッシュフロー(現金収支)ベースでの損益状況について掲載しています※2
    このため、税金の申告、会計上の評価等の提出書類にご利用いただけません。
  • ※1
    ETF、ダイワSMA、ファンドラップでお買付いただいた投資信託、ミリオンは除きます。
  • ※2
    2004年10月31日以前より、継続してお取引されているファンドについては、「評価金額(1)」のみ掲載しています。
  • 残高の移管・入出庫があった場合、その日の時価で売買したとみなして計算しています。(移管前の累計受取分配金額は含みません)。また、外国投資信託について、全ての取引を外貨建てまたは円貨建てで行なったとみなして計算のうえ、外貨建て・円貨建て双方の金額を掲載(ただし、一部の取引は、実際の取引金額を当社所定の為替レートで換算)しています。このため、お客さまの実際のお取引金額、投資成果と異なる場合があります。
  • ある銘柄について、全ての残高をご売却された後で再度お買付された場合、再度お買付された残高についての情報のみを表示いたします。

お客さまにお届けしている「取引残高報告書」には、2014年10月末作成分より、トータルリターンを記載しています。

評価金額(a):ご報告日時点の時価(解約価額)にもとづいて計算した評価金額を記載しています。 累計分配金受取額(b):税引後の分配金の累積額を記載しています。※「分配金投資コース」にて、再投資買付した分は除外しています。 累計売付金額(c):ご売却になられた累計額を記載しています。※解約手数料、信託財産保留額、源泉徴収税額(特定口譲渡益税を除く)等を、控除した後のお客さまのお受取金額です。 累計売付金額(d):お買付になられた累計額を記載しています。※買付手数料を含みます。ただし、「分配金再投資コース」にて、再投資買付された分については除外しています。 トータルリターン(a+b+c-d):「評価金額(a)」 + 「累計分配金受取額(b)」 + 「累計売付金額(c)」 - 「累計売付金額(d)」により算出した、お客さまの投資成果の参考値です。

計算方法

トータルリターンは、以下のように計算します。

トータルリーターン = 評価金額(1) + 累計分配金受取額(2) + 累計売付金額(3) - 累計買付金額(4) ご投資の金額(追加買付金額、当初買付金額)→累計買付金額(4) ←トータルリターン(ご投資の成果)→ 評価金額(1)、累計売付金額(3)、累計分配金受取額(2)→ご投資の履歴(現在の評価金額、一部解約、一部解約、分配金、分配金)
  • 「評価金額(a)」欄は、ご報告日現在に受渡が到来している残高を、ご報告日の解約価額で評価した金額です。
  • 「累計分配金受取額(b)」欄は、ご報告日までに、お客さまが今までお受取りになられた税引後の分配金の累積額を掲載しています。
    ただし、「分配金再投資コース」にて、再投資買付した分については除外しています。また、残高が無い状態で、分配金お支払の計算を行なった分については除外される場合があります。
  • 「累計売付金額(c)」欄は、ご報告日までに、お客さまが今までご売却になられた金額(解約手数料、信託財産留保額、源泉徴収税額(特定口座譲渡益税を除く)等控除後のお客さまのお受取額)の累積額を掲載しています。
  • 「累計買付金額(d)」欄は、ご報告日までに、お客さまが今までお買付になられた金額(買付手数料を含むお客さまのお支払額)の累積額を掲載しています。
    ただし、「分配金再投資コース」にて、再投資買付した分については除外しています。
  • 「トータルリターン」欄は、上記(a+b+c-d)により算出した、お客さまの投資成果の参考値です。

ご注意

オンライントレードは約定日ベース、取引残高報告書は受渡日ベースを採用しているので、必ずしも同じ数字にはならない点にご留意ください。

  • 「(ご参考)投資信託トータルリターン」は、2004年11月1日以降、お買付になられた公募国内株式投資信託※1、外国投資信託、外国投資証券(会社型)におけるお客さまのキャッシュフロー(現金収支)ベースでの損益状況について掲載しています※2
    このため、税金の申告、会計上の評価等の提出書類にご利用いただけません。
  • ※1
    ETF、ダイワSMA、ファンドラップでお買付いただいた投資信託、ミリオンは除きます。
  • ※2
    2004年10月31日以前より、継続してお取引されているファンドについては、「評価金額(a)」のみ掲載しています。
  • 残高の移管・入出庫があった場合、その日の時価で売買したとみなして計算しています(移管前の累計分配金受取額は含みません)。また、外国投資信託について、全ての取引を外貨建てまたは円貨建てで行なったとみなして計算のうえ、外貨建て・円貨建て双方の金額を掲載(ただし、一部の取引は、実際の取引金額を当社所定の為替レートで換算)しています。
    このため、お客さまの実際のお取引金額、投資成果と異なる場合があります。

お取引にあたっての手数料等およびリスクについて

投資信託にかかるリスクについて

投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とし投資元本が保証されていないため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により投資1単位当りの価値が変動します。したがって、お客さまのご投資された金額を下回ることもあります。投資信託は預貯金とは異なります。

投資信託にかかる手数料等について

投資信託にご投資いただくお客さまには、銘柄ごとに設定された販売手数料および信託報酬等の諸経費等をご負担いただく場合があります。

ご投資にあたっての留意点

投資信託にかかるリスクおよび手数料等は、それぞれの投資信託により異なりますので、当該投資信託の投資信託説明書(交付目論見書)をよくお読みください。
目論見書は、大和証券のお取引窓口にご請求いただくか、ダイワのオンライントレードの「電子交付」をご利用ください。

収益分配金に関する留意事項

  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないしすべてが、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がり益が小さかった場合も同様です。