追加型投信／内外／株式 ＊課税上は株式投資信託として取扱われます。
ラッセル世界環境テクノロジー・ファンド
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 お取引にあたっては手数料および費用、商品のリスクおよび留意点を予めご確認ください。
 目論見書のご確認 |
目論見書のご請求は、お店・コールセンター・インターネット電子交付から行えます。 |
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「ラッセル世界環境テクノロジー・ファンド」の基準価額・純資産などをご確認いただけます。 |
ファンドの特色
１．持続可能な成長に欠かせない環境テクノロジーに注目し、今後成長が期待される環境関連企業などに投資します。
２．ラッセルが世界中から厳選した各運用会社が、それぞれの持ち味を活かして運用します。
マルチ・マネージャー運用の仕組み
マルチ・マネージャー運用とは、ラッセルが決定する投資アプローチ毎に複数の運用会社を選定、各運用会社には投資アプローチに沿うように運用の権限を委託して運用させ、最終的にラッセルがファンド全体の取りまとめを行う運用手法です。
当ファンドで採用する運用会社※1
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グローバル株式市場から
独自に環境テクノロジー銘柄を選択 |
ラッセル・グローバル
環境テクノロジー基準に沿って銘柄を選択 |
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ジェネレーション社※2 |
インパックス社 |
アローストリート社 |
グローバル・カレンツ社 |
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| 本拠地 |
ロンドン（英国） |
ロンドン（英国） |
ボストン（米国） |
デラウエア州（米国） |
採用候補群
（調査中） |
| 特徴 |
元米国副大統領アル・ゴア氏らが創設。環境ビジネスにおける世界的なリーダー・有識者で構成される諮問委員会がビジネス環境変化を予見し、独自のサステナビリティ調査（持続成長可能企業の調査・発掘）に基づいて世界の株式市場から厳選された銘柄（30-50銘柄程度）に集中的かつ長期的な投資をする。 |
環境テクノロジービジネス分野の企業リサーチおよび分析に約13年携わっており、この分野におけるパイオニア。ラッセル・グローバル環境テクノロジー基準の作成にも協力。 |
最先端の投資理論を具現化したクォンツ・モデルを駆使した機動的な運用が特徴。主要な環境技術銘柄全体の値動きを享受するために組入れ。 |
ファンダメンタルズ分析からの銘柄調査に定評あり。グローバルSRI運用に実績があり、主要な環境技術銘柄のユニバース全体から割安銘柄を発掘。ポートフォリオ全体の割高化を回避する機能を期待。 |
（注）運用会社名は略称を使用しております。
※1 運用の指図に係る権限を委託する上記運用会社（以下「外部委託先運用会社」ということがあります）は平成21年12月10日現在のものです。なお、外部委託先運用会社は事前の通知なしに随時変更されるため、平成21年12月10日現在のものと異なることがあります。
※2 平成20年3月11日にジェネレーション社は同社の運用資産が運用可能限度額である50億米ドルに達した（当ファンドの受入予定資金も含めます）ため新規運用資金の受け入れを中止する旨発表しております。
（注）当ファンド全体の運用効率を高めるためのキャッシュ・エクイタイゼーションや、他の外部委託先運用会社の変更時における資産の移転管理および一時的な運用を行うことなどを目的として、上記外部委託先運用会社の他に、委託会社の関連会社である「フランク・ラッセル・カンパニー」に対して運用の指図に係る権限を委託します。 「ラッセル・グローバル環境テクノロジー基準」については、 「ラッセル・グローバル環境テクノロジー基準とその概要」をご参照ください。 当ファンドに係る手数料および費用について
当ファンドのご購入時や保有期間中には以下の費用がかかります。
直接ご負担いただく費用
● お買付時の申込手数料 |
申込金額に下記の手数料率を乗じて得た額とします。
申込金額：
(申込受付日の翌営業日の基準価額/1万口)×申込口数
| お買付時の申込金額 |
手数料率（税込） |
| 1,000万円未満 |
3.150％ |
| 1,000万円以上5億円未満 |
2.100％ |
| 5億円以上10億円未満 |
1.050％ |
| 10億円以上 |
0.525％ |
※償還乗換え等の場合には、償還金等の額の範囲内で取得する口数について上記手数料を無料とさせていただきます。 |
● 換金（解約）手数料 |
ありません。 |
| ● 信託財産留保額 |
ありません。 |
保有期間中に間接的にご負担いただく費用
| ● 信託報酬 |
信託報酬の総額は、当ファンドの計算期間を通じて毎日、当ファンドの純資産総額に年1.995％(税込)の率を乗じて得た額とします。
※当ファンドで採用する各外部委託先運用会社に対する報酬は、委託会社が受取る信託報酬の中にすべて含まれます。 |
| ● 諸費用 |
当ファンドの監査費用、目論見書の作成費用、運用報告書の作成費用等について、当ファンドの純資産総額の年0.105%(税込)を上限として、信託財産から支払うことができます。 |
| ● その他費用 |
組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外資建資産の保管等に要する費用、信託事務の処理に要する諸費用、先物・オプション取引等に要する費用等について、信託財産から支払われます。
※その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。 |
＊当該手数料等の合計額については、当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
＊詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
お申込みメモ
| ● お買付単位 |
10万円以上1円単位※または10万口以上1口単位
※申込手数料および申込手数料にかかる消費税等相当額を含めて10万円以上1円単位でお申込みいただけます。 |
| ● お買付価額 |
申込受付日の翌営業日の基準価額 |
| ● お買付け・ご換金 |
お買付けおよびご換金の申込みの受付は、午後3時までとさせていただきます。この時刻を過ぎての申込みは、翌営業日の取扱いとなります。なお、ニューヨーク証券取引所、ロンドン証券取引所およびフランクフルト証券取引所のいずれかの休業日に該当する場合には、販売会社の営業日であってもお買付けおよびご換金の申込みの受付は行いません。 |
| ●信託期間 |
原則として、無期限
※設定日から1年経過後、当ファンドの純資産総額が100億円を下回った場合等には、繰上償還することがあります。 |
●決算および収益分配 |
毎決算時(毎年3、9月の各10日、当該日が休業日の場合は翌営業日)に、収益分配方針に基づき分配します。ただし、基準価額の水準や市況動向等によっては、分配を行わないことがあります。
なお、「分配金再投資コース」と「分配金支払いコース」があります。
《分配金再投資コース》
収益分配金は税金を差し引いた後、無手数料で自動的に再投資されます。
《分配金支払いコース》
収益分配金は税金を差し引いた後、原則として決算日から起算して5営業日目までにお支払いを開始します。 |
ファンドの関係法人
| 委託会社 |
ラッセル・インベストメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第196号
加入協会：社団法人 投資信託協会 社団法人 日本証券投資顧問業協会 日本証券業協会
(信託財産の運用指図等を行います) |
| 外部委託先運用会社 |
「マルチ・マネージャー運用の仕組み」をご参照ください。
(委託会社からの権限委託を受け、信託財産の一部の運用指図等を行います) |
| 受託会社 |
三菱UFJ信託銀行株式会社
(再信託受託会社：日本マスタートラスト信託銀行株式会社)
(信託財産の保管・管理等を行います) |
| 販売会社 |
大和証券株式会社  会社情報
(募集の取扱い等を行います) |
「ラッセル世界環境テクノロジー・ファンド」のお取引窓口について
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インターネット |
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| 「ダイワ・コンサルティング」コース |
○
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○
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| 「ダイワ・ダイレクト」コース |
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○
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○
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当資料は大和証券株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当ファンドのお買付けの申込みにあたっては、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」を販売会社でお受取りになり、内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。 |
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当ファンドの基準価額は、組入株式等の値動きのほか為替変動による影響を受けますが、これらの運用による損益はすべて投資家の皆さまに帰属します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。 |
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当資料は、当社が信頼できると判断した情報に基づき作成しておりますが、その情報の正確性や完全性についてこれを保証するものではありません。 |
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当資料の中で掲載されている内容、数値、図表、コメント等は平成21年12月10日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。 |
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当資料の中で掲載されているデータ等は過去の一定期間の実績に基づいて作成したもので、将来の投資成果や市況動向等を保証するものではありません。 |
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当ファンドは、預金、保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。 |
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金融商品取引業者以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。 |
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（平成22年1月作成） |
主なリスクおよび留意点
ファンドのリスクについて
当ファンドは、主に日本を含む世界各国の株式など値動きのある証券に投資しますので、組入株式等の価格の下落ならびにそれらの発行会社の財務状況の悪化等の影響により、当ファンドの基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、これらに加え外貨建資産を投資対象としますので、為替の変動により基準価額が下落し、損失を被ることがあります。したがって、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。運用による損益はすべて投資家の皆さまに帰属します。投資した資産の減少を含むリスクは投資家の皆さまが負うことになります。
投資家の皆さまにおかれましては、当ファンドの内容・リスクを充分ご理解のうえ、お申込みくださいますよう、よろしくお願い申し上げます。
詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
当ファンドの主な基準価額の変動リスクとしては、以下のようなものがあげられます。
1.株価変動リスク
株価は国内外の景気、経済、社会情勢の変化等の影響を受けます。一般に、株価が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。
2.株式の発行会社の信用リスク
株式の発行会社の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、株価が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。
3.流動性リスク
当ファンドで短期間に相当金額の解約申込みがあった場合、組入株式を売却することで解約金額の手当てを行いますが、市場規模や市況動向によっては当該売却が市場実勢を下げ、期待される価格で売却できないこともあり、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。
4.為替変動リスク
外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。
5.カントリーリスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因になり、また投資方針に沿った運用ができない可能性があります。
6.市場動向と乖離するリスク
設定時、償還時、大量設定・解約時、市況の大きな変動時などにおいて、当ファンドの基準価額の変動が、市場の変動と大きく乖離する可能性があります。
※上記は当ファンドの基準価額に影響を及ぼす主なリスクであり、リスクは上記に限定されるものではありません。
ご換金等に際しての留意点
■取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があると委託会社が判断したときは、委託会社の判断により、当ファンドのお買付けおよびご換金の各受付を中止すること、既に受付けたお買付けおよびご換金の各受付を取消す場合があります。
■ご換金の申込みの受付が中止された場合には、受益者は当該受付中止以前に行った当日のご換金の申込みを撤回できます。ただし、受益者がそのご換金の申込みを撤回しない場合には、当該受付中止を解除した後の最初の基準価額の計算日にご換金の申込みを受付けたものとして取扱います。
■当ファンドの資金管理を円滑に行うために、大口のご換金について、当ファンドの純資産総額や市場の流動性の状況等によっては、委託会社の判断により、ご換金の金額に制限を設ける場合があります。
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