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シュローダー中東／北アフリカ・ファンド 愛称：MENA（ミーナ）
追加型投信/海外/株式 ＊課税上は株式投資信託として取扱われます。
ファンドの運用体制 |
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 お取引にあたっては手数料および費用、商品のリスクおよび留意点を予めご確認ください。
ファンドの実質的な運用は
シュローダー・インベストメント・マネージメント・リミテッドが行います。
ファンドの運用はファンド・オブ・ファンズ形式で行います。投資にあたっては、MENA（ミーナ）地域の株式運用に精通した、シュローダー・インベストメント・マネージメント・リミテッドのエマージング株式チームが運用を担当します。
ファンドの仕組み
■当ファンドは、「Schroder ISF ミドル・イースト」、「Schroder ISF ユーロ・リクイディティ」への投資を通じて、MENA地域の株式等を主要投資対象とします。
主に「Schroder ISF ミドル・イースト」に投資します。
シュローダーのMENA（ミーナ）地域の株式運用
■トップダウン（国別配分）とボトムアップ（銘柄選択）の双方のアプローチを組合せ、規律あるリスク管理を通じ、運用を行います。
■シュローダーの社内アナリストによる企業調査に基づく銘柄選択が超過収益の主要な源泉となります。
■定量分析をベースに、地政学要因等の定性的な判断も加味して国別配分を決定します。
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運用プロセス（注）シュローダー・インベストメント・マネージメント・リミテッドの運用体制です。
| 出所：シュローダー証券投信投資顧問 2009年9月末現在 |
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※上記は、当ファンドの主要投資対象ファンドのうち、大部分の投資対象である、「Schroder ISF ミドル・イースト」における運用プロセスです。
※上記の運用体制等は、今後、変更となる場合もあります。 |
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創業以来、２００年以上の歴史と実績を誇る、シュローダー・グループ
■ロンドン証券取引所上場のシュローダー・ピーエルシー傘下のシュローダー・グループは、1804年に英国で創業したマーチャントバンク・パートナーシップ、J.H.シュローダーを母体とする資産運用業務に特化した金融グループで、ロンドンに本拠地を置きグローバルにオフィスを展開しています。 |
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■シュローダーと日本の関係は大変深く、明治3年（1870年）に日本政府が初めて起債した外債の引受主幹事を務め、新橋〜横浜間の鉄道敷設の資金調達に貢献しています。また大正12年（1923年）の関東大震災の後にも、政府が発行した外
債の引受を行い、震災地域の復興に深く関りました。 |
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当ファンドに係る手数料および費用について
（１）お客さまに直接ご負担いただく費用
| ● お申込手数料 |
申込金額に下記の手数料率を乗じて得た額とします。
申込金額：（申込受付日の翌営業日の基準価額/1万口）×申込口数
| お買付時の申込金額 |
手数料率（税込） |
| 1,000万円未満 |
3.150％ |
| 1,000万円以上5億円未満 |
2.100％ |
| 5億円以上10億円未満 |
1.050％ |
| 10億円以上 |
0.525％ |
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| ● 信託財産留保額 |
ありません。 |
| ● 換金手数料 |
ありません。 |
（２）保有期間中に間接的にご負担いただく費用
| ● 信託報酬等 |
信託報酬としてファンドの純資産総額に対して年率2.100％（税抜2.000％）
また、組入れる投資対象ファンドの合計純資産に対して年率0.400％程度の費用（投資運用報酬、管理報酬等）が投資対象ファンドより負担されますので、受益者が実質的に負担する信託報酬等は年率2.500％（税込）程度となります。 |
● 信託事務の諸費用 |
ファンドの純資産総額に対して年率0.0525％（税抜0.0500％）以内 |
| ● その他 |
借入金の利息、信託財産に関する租税、受託会社が立替えた立替金の利息等（これらの費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額などを記載することができません。) |
※お客さまにご負担いただく費用の総額は、ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、記載することができません。
※詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
お申込みメモ
| ● 信託設定日 |
平成19年8月31日 |
| ● 信託期間 |
原則として無期限 |
| ● お申込単位 |
10万円以上1円単位※または10万口以上1口単位
※申込手数料および申込手数料に対する消費税等に相当する金額を含めて、10万円以上1円単位でお買付けいただけます。 |
| ● お買付価額 |
お買付申込日の翌営業日の基準価額 |
● お申込代金の受渡日 |
お申込日から起算して6営業日目まで |
● お買付・ご換金のお申込受付日 |
原則として午後3時（半日営業日の場合は午前11時）まで
ただし、販売会社所定の事務手続きが完了したものに限ります。
※国内およびルクセンブルグ証券取引所またはルクセンブルグの銀行の休業日の場合には、お買付・ご換金のお申込みは受付けません。 |
| ● ご換金価額 |
ご換金申込受付日の翌営業日の基準価額 |
● ご換金代金の受渡日 |
ご換金申込受付日から起算して6営業日目から |
● 決算および収益分配 |
年2回の決算時（3月5日および9月5日。当該日が休業日の場合は翌営業日）に基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。なお、分配対象額が少額の場合等には分配を行わないことがあります。
※「分配金再投資コース」をご利用の場合：収益分配金は税引き後、無手数料で再投資されます。
※「分配金支払いコース」をご利用の場合：収益分配金は税引き後、原則として決算日から起算して5営業日までにお支払を開始します。 |
| ● 課税関係 |
普通分配金、換金時の値上がり益、償還差益には、税金が課せられます。当ファンドは、課税上は株式投資信託として取扱われます。
詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。 |
ファンドの関係法人
| 委託会社 |
シュローダー証券投信投資顧問株式会社
（設定・運用等） |
| 受託会社 |
住友信託銀行株式会社
（再信託受託会社:日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社）
（信託財産の管理等） |
| 販売会社 |
大和証券株式会社  会社情報
（募集の取扱い等） |
「シュローダー中東／北アフリカ・ファンド 愛称：MENA（ミーナ）」のお取引窓口について
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インターネット |
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| 「ダイワ・コンサルティング」コース |
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| 「ダイワ・ダイレクト」コース |
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○
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オンライントレード（パソコン）でご購入いただくまでの操作方法はこちら
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本資料は販売用資料として大和証券株式会社が作成したものであり、法令に基づく開示書類ではありません。 |
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本資料の記載内容は作成時点のものであり、市場環境やその他の状況等によって将来予告なく変更する場合があります。 |
| ・ |
本資料は信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性あるいは完全性についてはこれを保証するものではありません。
また、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。 |
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投資信託は、金融機関の預貯金と異なり、元金および利息が保証されている商品ではありません。 |
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投資信託は、預金または保険契約ではなく、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。 |
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投資信託は、銀行等登録金融機関でお申込みいただいた場合は、投資者保護基金の支払対象ではありません。 |
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お申込みの際は、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧になり、必ず内容をご確認のうえご自身でご判断ください。 |
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(平成22年1月作成) |
ファンドの主なリスクおよび留意点
当ファンドは投資信託証券への投資を通じて、主に外国株式を投資対象としますので、組入株式の株価の下落や、組入株式の発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ファンドの基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、為替変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
組入株式の価格変動リスク、信用リスク
ファンドが実質的に投資を行う株式の価格は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給関係等を反映して変動します。株式の価格は、短期的または長期的に大きく下落することがあります。また、株式の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなる場合もあります。組入株式の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割り込むことがあります。
為替変動リスク
ファンドの実質的な組入れ外貨建資産の円換算の価値は、その資産における価格変動のほか、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。為替レートは、各国の金利動向、政治・経済情勢、為替市場の需給その他の要因により大幅に変動することがあります。保有実質外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向に進んだ場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割り込むことがあります。
カントリー・リスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり、運用方針に沿った運用が困難となる場合があります。なお、中東・北アフリカ（MENA）地域への投資には「経済状況の変化に伴うリスク」、「流動性に関するリスク」、「政治的・社会的な変化に伴うリスク」、「制度、インフラストラクチャーに係るリスク 」、「企業情報の開示等に係るリスク」等のリスクがあります。（詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。）
買付・換金の中止
金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情（投資対象国における非常事態（金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争等）による市場の閉鎖もしくは流動性の極端な減少等）が生じた場合には、ファンドの買付け、換金の各申込みの受付けを中止すること、あるいは、すでに受付けたそれらの申込みの受付けを取り消すことがあります。
上記の他に「投資銘柄集中リスク」、「換金に関する制限」、「ファンドからの資金流出に伴うリスクおよび留意点」、「短期金融商品の信用リスク」、「収益分配金に関する留意点」、「信託の途中終了」、「投資の基本方針に沿った運用ができない場合」、「運用体制の変更」などがあります。（詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。）
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