ジャパン・ゴールドファンド（ブル2倍型／ベア2倍型／マネー）
【ジャパン・ゴールドファンド（ブル2倍型）】【ジャパン・ゴールドファンド（ベア2倍型）】
追加型投信／国内／その他資産（商品先物）／特殊型（ブル・ベア型）
【ジャパン・ゴールドファンド（マネー）】
追加型投信／国内／債券 ＊課税上は株式投資信託として取扱われます。 |
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 お取引にあたっては手数料および費用、商品のリスクおよび留意点を予めご確認ください。
 ファンドの特色 |
金先物取引とは |
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留意事項 |
当ファンドの特色
1、「ジャパン・ゴールドファンド（ブル2倍型／ベア2倍型／マネー）」は、3本のスイッチング（乗換え）が可能なファンドで構成されています。
2、東京工業品取引所（Tokyo Commodity Exchange、「TOCOM」）に上場している金先物取引に直接投資を行ないます。
※お客さまは、お申込み受付の締め切り時間（午後2時30分）までのTOCOM金先物取引の動向を見ながら、当日の相場を反映した基準価額でお取引することが可能です。
※「ジャパン・ゴールドファンド（マネー）」は、わが国の金先物取引への投資を行ないません。
3、「ジャパン・ゴールドファンド（ブル2倍型）」と「ジャパン・ゴールドファンド（ベア2倍型）」の運用の指図に係る権限の一部をアストマックス株式会社（投資顧問会社）に委託します。
運用体制と運用会社について
当ファンドの魅力
税制※1の優位性
投資信託およびETF※2は、譲渡所得として申告分離課税（2011年12月末までは10％の軽減税率が適用されます）の対象です。一方、個人投資家の皆様が金地金取引や金先物取引を行なった場合は、総合課税※3の対象になります。また、金地金取引では売買時の価格に消費税が上乗せされます。
※1 平成22年12月1日現在の法令その他の情報に基づき作成されていますが、今後の法令等の改正等により、取扱いが異なる場合があります。当ページの説明にかかわらず、お客様の個別の状況に応じて取扱いが異なる場合があります。個別具体的なケースにかかる会計・税務上の取扱い等につきましては、会計士・税理士・税務署等にご相談ください。
※2 一般的なETF（投資法人の発行する投資証券）についての税制です。投資法人債券の税制は異なります。
※3 年間給与収入2,000万円以下の給与所得者の場合、他の雑所得とあわせて年間20万円までは申告義務はありません。
投資対象資産の裏付け※4
わが国の金先物取引では、先物に裏付けされる金が日本国内に保管され、保険が掛けられているため、紛失・損傷・盗難などによる損害を被る可能性はありません。
価格の透明性※4
国内上場のETF取引は短期的な需給に左右されやすく、金地金取引は取引業者による価格決定権が強い一方、ジャパン・ゴールドファンド（ブル2倍型／ベア2倍型）は当日の相場を反映した基準価額でお取引することが可能となり、価格の透明性が高いといえます。
投資効率の高さ※4
ジャパン・ゴールドファンド（ブル2倍型）は、日々の基準価額の値動きが金先物取引価格の値動きの２倍程度となる投資成果を目指し、ジャパン・ゴールドファンド（ベア2倍型）は、日々の基準価額の値動きが金先物取引価格の値動きの2倍程度反対となる投資成果を目指します。従いまして、効率の良い投資成果が得られる可能性が高いと考えられます。
※4 ジャパン・ゴールドファンド（マネー）は、わが国の金先物取引への投資を行ないませんので、上記に該当しません。
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| ファンドの特色 |
金先物取引とは |
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留意事項 |
金先物取引とは
●日本では、東京工業品取引所（Tokyo Commodity Exchange、「TOCOM」）に金先物が上場しています。
TOCOM金先物取引は、1グラムあたりの円建て価格で取引されています。
「金」とは
●金は、地上に存在する総量が16.3万トン※1の希少な鉱物資源です。
※1 これは、日本の年間鉄鋼消費量の僅か0.3％程度です。
●通貨として利用されてきた歴史から、「代替通貨」「国籍のない通貨」などと呼ばれ、安全資産として考えられています。
●宝飾品用需要が最も多く、金地金（Gold Bar）・コイン、ETFの裏付け資産などの投資用需要が次に続き、残りが電子部品や歯科治療などの産業用需要です。
金先物取引
●金先物取引は、金の“安全性”と有価証券の“流動性”を兼ね備えた金融商品です。
●金先物取引は、一ヶ月先や半年先など将来の定められた期日にあらかじめ定められた価格で売買する取引のことです。
●わが国の金先物取引は、1982年3月から東京工業品取引所（当時は東京金取引所）に上場しています。取引時間は、日中9：00〜15：30、夜間17：00〜翌4：00です。
●TOCOM金先物取引に裏付けされる金は、日本国内に保管され、保険が掛けられているため、紛失・損傷・盗難などによる損害を被る可能性はありません。
株式会社東京工業品取引所
（Tokyo Commodity Exchange, Inc. 略称TOCOM）
1984年11月に東京繊維商品取引所、東京ゴム取引所、東京金取引所の3取引所の統合により設立された、わが国を代表する商品先物の取引所です。
金現物価格の推移
●70年代〜80年代、通貨制度の変更、石油・金融危機、戦争・紛争の影響を強く受けていた金価格は、近年では、新興国の金需要増加、投資資金の流入、「信用」を裏づけとした金融制度への不安などを背景として騰勢を強めています。
金現物価格(円ベース／米ドルベース）の推移（1971年1月〜2010年11月）
※金現物価格：米ドルベースは、「ロコ・ロンドン」とも呼ばれるロンドン金市場で取引される1トロイオンス（約31.1035グラム）当たりの米ドル建ての金現物価格です。
※金現物価格：円ベースは、米ドル建ての金現物価格（月末終値）に米ドル／円レート（月末終値）を乗じて1グラムあたりに換算した円建ての金現物価格です。
出所：ブルームバーグのデータを基にITCインベストメント・パートナーズ作成。
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| ファンドの特色 |
金先物取引とは |
金価格の変動要因と見通し |
留意事項 |
金価格の主な変動要因
●金価格は、需給関係などの影響により変動します。中長期的には、新興国を中心とする金需要の増加や投資資金の流入などから、上昇基調にあると考えます。
金の需給関係のイメージ図 |
※1 「信用不安」
金融危機などにより信用不安が高まると、これまで株式や債券などに投資された資金は安全資産である金に向かう傾向が見られます。
※2 「地政学リスク」
戦争（紛争）、テロ活動、資源国政府による金鉱山の国有化など、政治的・軍事的な背景による出来事から、金供給の先行きが不透明になるリスクのことです。
※上記は、ITCインベストメント・パートナーズ株式会社が作成したイメージであり、必ずしも需給の実際の大きさを示すものではなく、将来の投資成果を示唆ないし保証するものではありません。実際の変動要因および市場動向等は上記と異なる場合があります。
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増加する新興国の宝飾品用需要
世界のセクター別金需要（2009年）
●世界の金需要（2009年）合計は3,451トンでした。宝飾品が約50％を占めていますが、ETFなど新たな 投資手段の普及によるセクターの多様化が見られます。
出所：GFMS Gold Survey 2010のデータを基にITCインベストメント・パートナーズ作成。
※上記の数字は四捨五入された数値として表示されている場合がありますので、合計値として表示された数値とかかる数値の総和が必ずしも一致するとは限りません。
宝飾品用需要の国別ランキング（2009年）
●経済成長著しいインド・中国は、宝飾品用需要第一位・二位を占める「金消費大国」です。古くから女性が婚礼等の儀式で多数の宝飾品を身につける習慣のあるインドは、若年人口が多く、今後も需要増加が期待できます。
出所：GFMS Gold Survey 2010のデータを基にITCインベストメント・パートナーズ作成。
拡大する投資需要
●様々な層の投資家の間で、運用資産の一部に金を組入れる動きが広がっています。金先物市場と金ETF市場は、投資需要の高まりと共に短期間で飛躍的に成長しています。
世界最大級の金ETF（時価総額）の推移（2004年11月〜2010年11月）
※SPDR Gold Sharesは、日米欧の主要取引所を含む世界の複数取引所に上場している「金現物価格（ロンドン金市場）」に連動を目指す世界最大級のETF（上場投資信託）です。上記グラフは、SPDR Gold Sharesの全世界の時価総額です。
増加する新興国政府の金保有
●中国・ロシア・インドでは、外貨準備の増加に伴って積極的に金保有を増やしています。外貨準備に占める金保有比率は、欧米と比べて低く、今後も金購入余地が十分にあります。
中国・ロシア・インドの外貨準備の推移
(2005年1月〜2010年9月)
出所：中国は中国人民銀行、インド・ロシアはIMFのデータを基にITCインベストメント・パートナーズ作成。 |
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主な先進国と新興国の金保有高と
外貨準備に占める比率（2010年9月）
出所：中国は中国人民銀行、その他の国はIMFのデータを基にITCインベストメント・パートナーズ作成。
※外貨準備に占める金保有の比率は、2010年9月末の市場価格により算出。 |
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| ファンドの特色 |
金先物取引とは |
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留意事項 |
「ジャパン・ゴールドファンド（ブル2倍型）」と「ジャパン・ゴールドファンド（ベア2倍型）」の基準価額の動きの留意事項について(1)
●「ジャパン・ゴールドファンド（ブル2倍型）」（以下、「ブル2倍型」とします。）は、日々の基準価額の値動きが金先物取引価格の値動きの「2倍程度」、「ジャパン・ゴールドファンド（ベア2倍型）」（以下、「ベア2倍型」とします。）は、日々の基準価額の値動きが金先物取引価格の値動きの「2倍程度反対」となる投資成果を目指して運用を行ないます。そのため、2日以上保有した場合は、「2倍程度」および「2倍程度反対」とはならないことが想定されますので、ご留意ください。
※基準日の金先物取引価格を10,000円としていますが、実際に取引される価格と異なります。
●例えば、上の図表のとおり、金先物取引価格が1日目に10%下落し、2日目に15%上昇した場合、運用目標が達成されれば、「ブル2倍型」の基準価額は1日目に20%下落し、2日目には30%上昇します。また、「ベア2倍型」の基準価額は1日目に20%上昇し、2日目には30%下落します。しかし、基準日から2日間の騰落率は、金先物取引価格は3.5%の上昇、「ブル2倍型」は4%の上昇、「ベア2倍型」は16%の下落となります。
●このように2日以上保有した場合は、「ブル2倍型」は、基準価額の値動きが金先物取引価格の値動きの「2倍程度」、「ベア2倍型」は、基準価額の値動きが金先物取引価格の値動きの「2倍程度反対」とはならないことが想定されますので、ご留意ください。特に、金先物取引価格の中長期的な値動きと比較した場合、大きく乖離することも予想されます。
※上記は、運用目標が日々正確に達成された場合を前提としています。騰落率や価格は、金先物取引価格の値動きと「ブル2倍型」、「ベア2倍型」の基準価額の値動きの関係を説明するための計算例であり、実際の値動きを示したものではありません。また、基準日の金先物取引価格を10,000円としていますが、実際に取引される価格と異なります。
「ジャパン・ゴールドファンド（ブル2倍型）」と「ジャパン・ゴールドファンド（ベア2倍型）」の基準価額の動きの留意事項について(2)
●「ジャパン・ゴールドファンド（ブル2倍型）」、「ジャパン・ゴールドファンド（ベア2倍型）」は、金先物取引を活用するため、主として以下の要因等により、運用目標が達成できない場合がありますので、ご留意ください。
・設定当初、ポートフォリオの構築に一定の日数を要する場合
・運用資金の増減等の対応のために行なった金先物取引の約定価格と終値に差が生じた場合
・大幅な変動や急激な変動、流動性の低下などにより先物取引が成立せず、必要な取引数量のうち全部または一部が取引不成立となった場合
・金先物取引の最低取引単位の影響
・金先物取引のロールオーバー（期近の取引を決済し、期先の取引へ乗換える）時に発生する売買委託手数料等の負担や限月間の価格差（スプレッド）による影響
・売買委託手数料、信託報酬、監査報酬等の負担
上記以外にも、運用目標が達成できない場合があります。なお、市場動向等に急激な変化が生じたときまたは予想されるとき、信託財産を保全するため金先物取引の建玉を縮小もしくは全て決済する場合があります。その場合、基準価額は、金先物取引価格の値動きの影響を受けにくくなること、もしくは受けなくなることが想定されます。
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お客さまにご負担いただく費用
当ファンドのご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります。
直接ご負担いただく費用
●購入時の申込手数料 |
申込金額に下記の手数料率を乗じて得た額とします。
申込金額：
（申込受付日の基準価額／1万口）×申込口数（当初1万口＝1万円）
| 購入時の申込金額 |
手数料率（税込） |
| 5,000万円未満 |
3.150％ |
| 5,000万円以上5億円未満 |
1.575％ |
| 5億円以上10億円未満 |
0.630％ |
| 10億円以上 |
0.315％ |
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●スイッチング（乗換え）手数料 |
スイッチングによる購入申込金額に下記のスイッチング手数料率を乗じて得た額とします。
※「ジャパン・ゴールドファンド（マネー）」へのスイッチングは、手数料をいただきません。
| スイッチング時の申込金額 |
手数料率（税込） |
| 5,000万円未満 |
1.050％ |
| 5,000万円以上5億円未満 |
0.525％ |
| 5億円以上10億円未満 |
0.210％ |
| 10億円以上 |
0.105％ |
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●換金（解約）手数料 |
ありません。 |
●信託財産留保額 |
ありません。 |
保有期間中に間接的にご負担いただく費用
●信託報酬 |
【ジャパン・ゴールドファンド（ブル2倍型）】【ジャパン・ゴールドファンド（ベア2倍型）】
純資産総額に対し、年1.9845％（税抜年1.89％）とします。
【ジャパン・ゴールドファンド（マネー）】
純資産総額に対し、年0.945％（税抜年0.9％）を上限とします。 |
●諸費用 |
法定開示に係る費用、公告に係る費用、信託財産に係る監査人、法律顧問、税務顧問に対する報酬等は純資産総額に対して、年0.1％を上限とします。 |
●その他の費用 |
借入金の利息、信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、受託会社の立替えた立替金の利息、商品先物や有価証券売買時の売買委託手数料等
※「その他の費用」については、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を示すことができません。
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※当ファンドの手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「手数料等及び税金」をご覧ください。
お申込みメモ
●購入単位 |
10万円以上1円単位（※）または10万口以上1口単位
※申込手数料および申込手数料にかかる消費税等相当額を含めて10万円以上1円単位でお申込みいただけます。 |
●購入価額（1万口当り） |
購入申込日の基準価額とします。 |
●購入申込日 |
原則として、毎営業日にお申込みいただけます。お申込みの受付は、午後2時30分までとなっています。 |
●換金価額 |
換金の申込受付日の基準価額とします。 |
●換金代金の支払い |
換金の申込受付日から起算して4営業日目から販売会社でお支払いします。 |
●換金申込日 |
原則として、毎営業日にお申込みいただけます。お申込みの受付は、午後2時30分までとなっています。 |
●信託期間 |
平成25年2月12日までとします。 |
●決算日 |
原則として、毎年2月10日を決算日とします。なお、休日の場合は翌営業日とします。 |
●収益分配 |
原則として、年1回の決算日に、収益分配方針に基づいて分配を行ないます。ただし、基準価額の水準や市況動向等を勘案して収益の分配を行なわない場合もあります。 |
●信託金限度額 |
各400億円 |
ファンドの関係法人
| 委託会社 |
ITCインベストメント・パートナーズ株式会社
信託財産の運用指図等を行ないます。 |
| 投資顧問会社 |
アストマックス株式会社
委託会社より運用の指図に係る権限の一部を委託され、信託財産の運用の一部指図を行ないます。 |
| 受託会社 |
住友信託銀行株式会社
信託財産の管理業務等を行ないます。
（再信託受託会社 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社） |
| 販売会社 |
大和証券株式会社 会社情報 ほか
募集・販売の取扱い等を行ないます。 |
「ジャパン・ゴールドファンド（ブル2倍型／ベア2倍型／マネー）」のお取引窓口について
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インターネット |
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| 「ダイワ・コンサルティング」コース |
○
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○
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| 「ダイワ・ダイレクト」コース |
- |
○
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○
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・ 当資料は大和証券株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
・ 当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社より「投資信託説明書（交付目論見書）」をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。
・ 当資料は、信頼できると判断される情報に基づいて作成されていますが、その正確性・完全性が保証されているものではありません。
・ 当資料の中で記載されている内容、数値、図表、意見等は当資料作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。なお、当資料のいかなる内容も将来の投資収益を示唆ないし保証するものではありません。
・ 当ファンドの受益権の価額（基準価額）は、当ファンドに組入れられている有価証券や商品先物等の値動きによる影響を受けます。したがって投資元本が保証されているものではありません。
・ 信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資に関する最終決定はお客さまご自身でご判断くださいますようお願い申し上げます。
・ 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
・ 投資信託は、預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険・保険契約者保護機構の対象ではありません。
・ 登録金融機関で取扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
（平成23年1月作成）
ファンドのリスクについて
当ファンドは、主として公社債等に実質的に投資するとともに、商品先物取引（投資信託及び投資法人に関する法律施行令第3条第10号に規定する商品投資等取引（同号イに掲げるものに限ります。）に係る権利に限ります。以下、同じ。）による運用を行ないますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。当ファンドの運用により信託財産に生じた利益および損失は、受益者に帰属します。
投資信託は預貯金とは異なります。
投資家の皆様におかれましては、当ファンドの内容・リスクを十分ご理解のうえお申込みくださいますよう、宜しくお願い申し上げます。基準価額の主な変動要因については、次のとおりです。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
商品先物取引による運用に伴うリスク（「ジャパン・ゴールドファンド（マネー）」を除きます。）
商品先物の取引価格は、様々な要因（商品の需給関係の変化、天候、貿易動向、為替レート、金利の変動、政治的・経済的事由および政策、技術発展等）に基づき変動します（個々の品目により具体的な変動要因は異なります。）。商品先物を買建てている場合、価格が下落すれば損失が発生し、売建てている場合、価格が上昇すれば損失が発生します。当ファンドの基準価額は、商品先物市場の変動の影響を受け、短期的または長期的に大きく下落し、投資元本を下回ることがあります。
公社債の価格変動
●価格変動リスク
公社債の価格は、一般に金利が低下した場合には上昇し、金利が上昇した場合には下落します（値動きの幅は、残存期間、発行体、公社債の種類等により異なります。）。当ファンドが実質的に組入れている公社債の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
●信用リスク
公社債の価格は、発行体の信用状況によっても変動します。特に、発行体が財政難、経営不安等により、利息および償還金をあらかじめ定められた条件で支払うことができなくなった場合（債務不履行）、またはできなくなることが予想される場合には、当該公社債の価格は大きく下落します（利息および償還金が支払われず、投資資金を回収できなくなることもあります。）。当ファンドが実質的に組入れている公社債の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
その他
●解約申込みに伴うリスク
解約申込みがあった場合には、解約資金を手当てするため、商品先物の建玉の解消や組入証券の売却を行なわなければならないことがあります。その際、市場規模や市場動向によっては、市場実勢から期待される価格で売却等ができないこともあります。この場合、基準価額にマイナスの影響を及ぼすことが考えられます。
●取引先の信用リスク
コール・ローン、譲渡性預金証書等の短期金融資産で運用する場合、債務不履行により損失が発生することがあります（信用リスク）。この場合、基準価額が下落する要因となります。
●ファミリーファンド方式に伴うリスク
ファンドが投資対象とするマザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドに追加設定・解約等に伴う資金変動等があり、その結果、当該マザーファンドにおいて売買等が生じた場合などには、ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
●商品市場および金融商品取引所等における取引の停止その他やむを得ない事情があるときは、取得・換金の申込みの受付を中止することがあります。換金の申込みの受付が中止された場合には、受益者は当該受付中止以前に行なった当日の換金の申込みを撤回することができます。
●「ジャパン・ゴールドファンド（ブル2倍型／ベア2倍型／マネー）」を構成する各ファンドの受益者が、保有する当該各ファンドの受益権を換金し、その換金代金をもって他の構成ファンドの取得申込みをする場合において、委託会社が当該各ファンドの換金の申込みの受付を中止したときおよび換金の申込みを取消したときには、販売会社は、当該取得申込みの受付の中止、当該取得申込みの取消し、またはその両方を行なうものとします。
●「ジャパン・ゴールドファンド（ブル2倍型／ベア2倍型／マネー）」を構成する各ファンドの受益者が、保有する当該各ファンドの受益権を換金し、その換金代金をもって他の構成ファンドの取得申込みをする場合において、販売会社が当該他の構成ファンドの受益権の取得申込みの受付を中止したときまたは取得申込みを取消したときには、委託会社は、当該換金申込みの受付の中止および換金申込みの取消しを行なうことができます。
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