追加型投信/海外/株式
インベスコ 中国株式ファンド |
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 お取引にあたっては手数料および費用、商品のリスクおよび留意点を予めご確認ください。
| 先日、ファンドの信託金限度額に近づいたため、販売を停止しておりました「インベスコ 中国株式ファンド」ですが、信託金限度額を500億円から600億円へ引上げを行いましたので、平成21年6月22日（月）10：00より、当ファンドの販売を再開いたします。
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「インベスコ 中国株式ファンド」の基準価額・純資産などをご確認いただけます。 |
 映像で解説します |
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インベスコ 中国株式ファンド [2009/05/22] |
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出演者等の見解は収録日時点のものであって、今後、予告なく変更されることもあります。 |
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大規模な景気対策と高い政策余力
中国当局は他国と比べ大規模な景気対策を発表・実施し、成長の維持・拡大に努めています。
一方で、政府債務残高がGDP比2割程度、依然として高い財務余力を有していることから、今後も追加的な景気対策への期待が高まります。
内需振興策により、消費の拡大やインフラ投資の加速が期待されています
投資における着目ポイント
今後の中国経済発展の鍵を握る消費とインフラ投資にフォーカス
中国の株式市場とA株市場の重要性
中国の上場株式は発行市場や対象とする投資家、取引通貨などにより、いくつかの種類に分類されます。
原則として、中国国内投資家に限定されているA株への投資が、QFII（適格国外機関投資家）には認められています。
QFII制度の活用により、従来から中国国外の投資家が投資可能なB株、H株、レッドチップなどとあわせてA株市場への投資が可能となり、より広範に中国経済の成長を収益化することが期待されます。
＊QFII（適格国外機関投資家）制度：中国人民元建ての中国A株への投資については、中国証券監督管理委員会（CSRC）の認定を受けた適格国外機関投資家（QFII）が、国家外貨管理局（SAFE）から認められた投資限度額の範囲内においてのみ投資することができます。一定期間は中国国外への送金が規制されています。また、その後の中国国外への送金および中国国内への入金についても、一定の制限があります。
お客さまにご負担いただく費用
投資信託は、ご購入・ご換金時に直接的にご負担いただく費用と信託財産から間接的にご負担いただく費用の合計額がかかります。
●お買付時の申込手数料 |
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| 申込金額： |
（申込受付日の翌営業日の基準価額／1万口）×申込口数 |
| 5,000万円以上5億円未満 |
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1.575％（税抜1.5％） |
| 5億円以上10億円未満 |
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1.050％（税抜1.0％） |
＊お申込手数料には消費税等相当額がかかります。
＊償還乗換えなどの場合には、償還金等の額の範囲内で取得する口数について上記手数料はかかりません。 |
●換金（解約）手数料 |
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ありません。 |
●信託財産留保額 |
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ありません。 |
●信託報酬 |
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投資信託財産の純資産総額に年率1.2915％（税抜1.23％）を乗じて得た額とします。
実質的な信託報酬率は、投資信託財産の純資産総額に対して合計で年率1.9715％（税込）程度※となります。
※この値はあくまでも目安であり、実際の投資信託証券の投資比率等によって、実質的な信託報酬率は変動します。 |
●その他諸費用 |
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監査費用、目論見書・運用報告書の印刷費用などについては、投資信託財産の純資産総額に対して年率0.105％（税抜0.10％）を上限として投資信託財産中から支払うものとします。 |
●信託事務の諸経費 |
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資産を外国で保管する場合の費用などは、実費を投資信託財産中から支払うものとします。この他、投資対象となる投資信託証券において、監査費用や売買手数料等の各種費用がかかります。これらの費用は運用状況などによって変動するため、事前に具体的な料率、金額または計算方法を記載できません。 |
当該手数料等の合計額については、保有期間などに応じて異なりますので、表示することができません。
詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
＊詳細につきましては「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
お申込みメモ
●設定日 |
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2009年6月16日 |
●お申込期間 |
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当初申込期間 2009年6月3日〜2009年6月15日
継続申込期間 2009年6月16日以降 |
●当初募集金額の上限 |
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500億円 |
●信託金限度額 |
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500億円 |
●クローズド期間 |
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原則として2009年6月16日から2009年9月15日までは、換金（解約）のお申し込みをすることはできません。 |
●信託期間 |
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約10年間（2009年6月16日〜2019年6月17日）
ただし、信託契約の一部解約により、受益権の総口数が30億口を下回ることとなった場合等は、信託期間の途中で償還することがあります。
また、受益者に有利であると認めたとき、やむを得ない事情があるとき等は、信託期間を延長することがあります。 |
●決算日 |
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年1回、6月15日（ただし、同日が休業日の場合は翌営業日） |
●収益分配 |
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原則として、年1回の決算時に委託会社が収益分配方針に基づき分配を行います。ただし、分配対象額が少額の場合は、分配を行わないこともあります。
◎分配金再投資コースをご利用の場合：収益分配金は、税金を差し引いた後、無手数料で再投資されます。
◎分配金支払いコースをご利用の場合：収益分配金は、税金を差し引いた後、原則として決算日から起算して5営業日目までにお支払いを開始します。
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●申込単位 |
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10万円以上1円単位＊または10万口以上1口単位
＊申込手数料および申込手数料に対する消費税等に相当する金額を含めて10万円以上1円単位でお買付けいただけます。
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●買付価額 |
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買付の申込受付日の翌営業日の基準価額（当初申込期間中は1口当たり1円） |
●換金（解約）価額 |
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換金（解約）の申込受付日の翌営業日の基準価額
換金（解約）代金は原則として換金（解約）の申込受付日から起算して6営業日目から販売会社でお支払いいたします。 |
●課税関係 |
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普通分配金ならびに解約時および償還時の差益には、税金が課せられます。詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。税制は変更になる場合があります。当ファンドは、課税上は株式投資信託として取り扱われます。 |
●申込受付について |
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原則として、買付および換金（解約）のお申し込みが可能な営業日の午後3時（半日営業日の場合は午前11時）までにお申し込みが行われ、かつ当該申し込みの受け付けにかかる販売会社所定の事務手続きが完了したものを当日の申込受付分とします。ただし、香港証券取引所、上海証券取引所、または深セン証券取引所のいずれかの休業日に該当する日には、買付および換金（解約）のお申し込みの受け付けを行いません。 |
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インベスコ 中国A株マスターファンドにかかる中国のQFII（適格国外機関投資家）制度においては、中国国外への送金が制限されています。これにより、換金（解約）に伴う支払資金の不足が予想される場合には、換金（解約）のお申し込みを受け付けないことがあります。 |
上記のほかに買付・換金（解約）について一定の制限を設ける場合があります。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。 |
ファンドの関係法人
| 委託会社 |
インベスコ投信投資顧問株式会社（設定・運用など）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第306号
加入協会：（社）投資信託協会、（社）日本証券投資顧問業協会 |
| 受託会社 |
株式会社りそな銀行
＜再信託受託会社：日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社＞
（投資信託財産の管理など） |
| 投資顧問会社 |
インベスコ・香港・リミテッド
（投資信託証券の組入比率に関する投資助言） |
| 販売会社 |
大和証券株式会社
（受益権の募集・販売の取り扱いなど） |
インベスコ 中国株式ファンドのお取引窓口について
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インターネット |
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| 「ダイワ・コンサルティング」コース |
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○ |
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| 「ダイワ・ダイレクト」コース |
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○
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○ |
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オンライントレード（パソコン）でご購入いただくまでの操作方法はこちら
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当資料は、大和証券株式会社により作成された販売用資料です。 |
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当資料は信頼できる公開情報に基づいて作成されたものですが、その情報の確実性あるいは完結性を表明するものではありません。 |
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また、過去の運用実績は、将来の運用成果を保証するものではありません。当資料で詳述した分析は、一定の仮定に基づくものであり、その結果の確実性を表明するものではありません。 |
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分析の際の仮定は変更されることもあり、それに伴い当初の分析の結果と差異が生じる場合があります。 |
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当資料の中で記載されている内容、数値、図表、意見などは特に記載がない限り当資料作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。 |
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当ファンドの買付のお申し込みの場合には、投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社であらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。 |
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当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。 |
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当ファンドは、実質的に株式など値動きのある有価証券など（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。これらの運用による損益はすべて受益者の皆さまに帰属します。 |
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（平成21年6月作成） |
ファンドの投資リスクについて
当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、実質的に外国の株式などに投資しますので、実質的な組入有価証券等の値動きやそれらの発行者の信用状況の悪化、為替レートの変動の影響等により基準価額が下落し損失を被る場合があります。したがって、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託財産に生じた利益および損失はすべて受益者に帰属します。買付のお申し込みの際は、投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ず内容をご確認いただき、当ファンドの内容・リスクを十分ご理解のうえ、ご自身でご判断ください。
●株価の変動リスク（価格変動リスク・信用リスク） |
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株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給などを反映して変動し、下落することがあります。また、発行企業が経営不安、倒産などに陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。これらの影響により、基準価額が下落することがあります。 |
●カントリー・リスク |
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投資対象国・地域において、政治・経済情勢の急激な変化や新たな取引規制が導入される場合などには、基準価額が下落したり、新たな投資や投資資金が回収できなくなる場合があります。 |
●流動性リスク |
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流動性や市場性が低い有価証券について、期待される価格や希望する数量を売却できないことにより、基準価額が下落することがあります。 |
●為替変動リスク |
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為替レートは、各国の金利動向、政治・経済情勢、為替市場の需給、その他の要因により大幅に変動する場合があります。組入外貨建資産について日本円で評価する際、当該外貨の為替レートが円高方向に変動した場合には、基準価額が下落することがあります。
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●解約資金手当によるリスク |
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短期間に相当金額の解約資金の手当てを行うため、市場の規模や動向によっては、市場実勢を押し下げ、当初期待された価格で有価証券を売却できないことがあります。 |
●コール・ローン等の相手先に関する信用リスク |
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コール・ローン等の短期金融商品で運用する場合、相手先の債務不履行により損失が発生することがあります。
この影響により、基準価額が下落することがあります。
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当ファンドは、2009年6月16日から2009年9月15日までをクローズド期間としております。クローズド期間中は、原則として、換金（解約）のお申し込みを受け付けることができません。 |
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取引所などにおける取引の停止、その他のやむを得ない事情があるときには、買付・換金申し込みの受け付けを中止すること、およびすでに受け付けたお申し込みの取り消しを行うことがあります。
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当ファンドは、投資信託証券を通じて実質的に中国A株にも投資を行います。中国A株への投資にあたっては、主として以下の留意点があります。
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●中国A株投資に関する留意点 |
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中国人民元建ての中国A株への投資については、中国証券監督管理委員会（CSRC）の認定を受けた適格国外機関投資家（QFII）が、国家外貨管理局（SAFE）から認められた投資限度額の範囲内においてのみ投資することができます。 |
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適格国外機関投資家（QFII）制度において、一定期間は中国国外への送金が規制されています。また、その後の中国国外への送金および中国国内への入金についても、一定の制限があります。 |
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中国国内における、適格国外機関投資家（QFII）の投資に対する課税の取り扱いについては、今後変更となる場合があります。 |
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●換金制限に関する留意点 |
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適格国外機関投資家（QFII）制度における中国国外への送金規制により、換金（解約）に伴う支払資金の不足が予想される場合には、換金（解約）のお申し込みの受け付けを中止することがあります。 |
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国家外貨管理局（SAFE）は、その裁量で中国の外貨収支残高状況などを理由として、中国国外への元金および収益の送金を規制することがあります。この結果、外国為替取引上の規制が発生したり、円と中国人民元との交換が停止となる場合があります。したがって、想定したスケジュール通りに信託財産の回金が行えないこと、当ファンドにおいて解約金の支払いが遅延すること、委託会社の判断で当初信託期間を延長すること等があります。 |
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※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。 |
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