通貨選択型エマージング・ボンド・ファンド
【エマージング・ボンド・ファンド】追加型投信／海外／債券
●円コース（毎月分配型） ●豪ドルコース（毎月分配型）
●ニュージーランドドルコース（毎月分配型） ●ブラジルレアルコース（毎月分配型）
●南アフリカランドコース（毎月分配型） ●トルコリラコース（毎月分配型）
●中国元コース（毎月分配型）
【エマージング・ボンド・ファンド】追加型投信／国内／債券 |
|
●マネープールファンド |
※課税上は株式投資信託として取扱われます。 |
 よくあるご質問 |
 お取引にあたっては手数料および費用、商品のリスクおよび留意点を予めご確認ください。
 ファンドの特色 |
|
|
ファンドの特色
1、各ファンド（マネープールファンドを除く）は、主に米ドル建ての新興国の政府および政府機関等の発行する債券を実質的な主要投資対象とし、高水準のインカムゲインの確保と信託財産の成長を目指します。
●各ファンド（マネープールファンドを除く）は、グローバル・エマージング・マーケッツ・ボンド・ファンド（GEMBF）を通じて、主に米ドル建ての新興国の政府および政府機関等の発行する債券へ投資するファンド・オブ・ファンズ方式で運用します。
●GEMBFは、円建てのケイマン籍の外国投資信託証券で、T.ロウ・プライス・グローバル・インベストメント・サービシーズ・リミテッドが運用を行います。
T.ロウ・プライス・グループのご紹介
T.ロウ・プライス・グローバル・インベストメント・サービシーズ・リミテッド（所在地：英国ロンドン）は、米国T.ロウ・プライス・グループの運用会社です。同グループの代表的な会社であるT.ロウ・プライス・アソシエイツ・インクは、1937年に設立された会社で、グローバルに資産運用業務を行っております。T.ロウ・プライス・アソシエイツ・インクおよびT.ロウ・プライス・グローバル・インベストメント・サービシーズ・リミテッドの親会社であるT.ロウ・プライス・グループ・インクは、米国の上場会社であり、また、S&P500インデックスの採用銘柄です。T.ロウ・プライス・グローバル・インベストメント・サービシーズ・リミテッドは、T.ロウ・プライス・グループの運用技術および調査能力を活用することができます。
【マネープールファンド】
●キャッシュ・マネジメント・マザーファンドへの投資を通じて、本邦通貨建ての公社債および短期金融商品等を主要投資対象とし、安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行います。
●キャッシュ・マネジメント・マザーファンドは、国内籍の親投資信託で大和住銀投信投資顧問が運用を行います。
2、為替ヘッジ手法の異なる7つのコースからご選択いただけます。
●各ファンド間でスイッチングを行うことができます。
●マネープールファンドのお買付は、各ファンドからスイッチングした場合に限定します。
●スイッチングの際のお申込手数料は、販売会社が定めるものとします。また、換金するファンドに対しては、ご換金時と同様の信託財産留保額、税金がかかります（マネープールファンドにお申込手数料、信託財産留保額はありません）。
3、各ファンド（マネープールファンドを除く）は、毎月の決算時に収益の分配を目指します。
●決算日は、毎月の16日（休業日の場合は翌営業日。中国元コースの第1回決算日は平成22年5月17日）とします。
●分配対象額が少額な場合には、分配を行わないことがあります。
【マネープールファンド】
●毎年1月、7月の各16日（休業日の場合は翌営業日）に収益の分配を目指します。
●分配対象額が少額な場合には、分配を行わないことがあります。
※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
※当資料内における為替ヘッジとは、主に米ドル売り／対象通貨の買いの為替予約取引（米ドル資産を対象通貨で為替ヘッジ）等を行うことで、「円コース（毎月分配型）」以外は対円の為替変動リスクを負うこととなります。
|
| ファンドの特色 |
リターンの源泉となる3つの要素（マネープールファンドを除く） |
|
リターンの源泉となる3つの要素（マネープールファンドを除く）
 エマージング債券に投資主に新興国の政府および政府機関等の発行する米ドル建ての債券へ投資することで、高水準のインカムゲインの確保と信託財産の成長を目指します。
 為替ヘッジプレミアム／コスト短期金利が米ドルよりも高い通貨のコースでは、為替ヘッジプレミアムが期待できます。
反対に、短期金利が米ドルよりも低い通貨のコースでは、為替ヘッジコストが生じます。
中国元など規制通貨で行うNDFを用いた為替ヘッジでは、当該通貨に対する市場参加者の期待や需給等により、その取引価格に反映する為替ヘッジプレミアム／コストは、金利差から理論上期待される水準と大きく異なる場合があります。
※NDF（ノン・デリバラブル・フォワード）とは、国外に資本が流出することを規制している等の状況下にある国の通貨の為替取引を行う場合に利用する為替先渡取引の一種で、当該通貨を用いた受渡しを行わず、主要通貨による差金決済のみとする条件で行う取引をいいます。
 為替の変動為替差益も収益源の一つとなります（「円コース（毎月分配型）」を除きます）。対象通貨が対円で上昇（円安）した場合、為替差益を得ることができます。反対に、対象通貨が対円で下落（円高）した場合、為替差損が発生します。
使用したデータについて
●エマージング債券に投資（各債券の利回り比較）のグラフ
・JPモルガン、シティグループ、Bloombergデータをもとに大和住銀投信投資顧問作成。
・エマージング債券：JPモルガンEMBIグローバル･ダイバーシファイド、ユーロ国債：シティグループEMU国債インデックス、米国国債：シティグループ米国国債インデックス、世界国債（除く日本）：シティグループ世界国債インデックス（除く日本）、日本国債：シティグループ日本国債インデックスの各最終利回り。
●為替ヘッジプレミアム／コストのグラフ
・Bloombergデータをもとに大和住銀投信投資顧問作成。
・各通貨の短期金利は各通貨の代表的な1ヵ月金利を表示。同グラフの為替ヘッジプレミアム／コストは、各通貨の代表的な1ヵ月金利から簡便法により算出。
●為替の変動（対円レートの推移）のグラフ
・Bloombergデータをもとに大和住銀投信投資顧問作成。
●留意事項
・当資料における「為替ヘッジプレミアム／コスト」の値は、実際の為替プレミアム／コストの値とは異なります。また、米ドルと対象通貨の金利環境が逆転した場合や投資環境の変化によっては、当該為替ヘッジによるコストが発生する場合があります。当ファンドでは米ドルを対象通貨でヘッジしますが、実際の運用に当たっては常に100％為替ヘッジを行えるとは限りません。100％為替ヘッジを行えなかった場合、100％為替ヘッジを実施した場合と比べて、為替ヘッジプレミアムを十分に得ることができなかったり、米ドルに対する為替変動の影響を受ける可能性があります。
・中国元など規制通貨で行うNDFを用いた為替ヘッジでは、当該通貨に対する市場参加者の期待や需給等により、その取引価格に反映する為替ヘッジプレミアム／コストは、金利差から理論上期待される水準と大きく異なる場合があります。
※NDF（ノン・デリバラブル・フォワード）とは、国外に資本が流出することを規制している等の状況下にある国の通貨の為替取引を行う場合に利用する為替先渡取引の一種で、当該通貨を用いた受渡しを行わず、主要通貨による差金決済のみとする条件で行う取引をいいます。 ・各グラフの利回りは、市場の利回りであり、当ファンドの各コースの分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。また、実際の運用の利回りとは異なります。
・各グラフは過去のデータであり、ファンドの運用実績ではありません。ファンドの運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。また、運用コスト等は考慮しておりません。
|
| ファンドの特色 |
|
各対象通貨における試算 |
各対象通貨における試算
下記は過去の市場指数、データをもとに大和住銀投信投資顧問が行った試算結果であり、当ファンドの各コースにおける運用実績ではありません。また将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。算出過程で取引コストや税金等は考慮していません。
●リターンの源泉となる3つの要素〈（1）エマージング債券に投資、（2）為替ヘッジプレミアム／コスト、（3）為替の変動〉を勘案した各対象通貨における試算です。
使用したデータについて
●対象通貨における試算の各グラフ
・JPモルガン、Bloombergデータをもとに大和住銀投信投資顧問作成。
・各対象通貨における指数は、JPモルガンEMBIグローバル･ダイバーシファイド、為替ヘッジプレミアム／コスト、為替レート（対円）の各月間変化率の月次ベースを乗じて算出。リスクは各対象通貨の指数の月次変化率の標準偏差により算出。
●留意事項
・当資料における「為替ヘッジプレミアム／コスト」の値は、実際の為替プレミアム／コストの値とは異なります。また、米ドルと対象通貨の金利環境が逆転した場合や投資環境の変化によっては、当該為替ヘッジによるコストが発生する場合があります。当ファンドでは米ドルを対象通貨でヘッジしますが、実際の運用に当たっては常に100％為替ヘッジを行えるとは限りません。100％為替ヘッジを行えなかった場合、100％為替ヘッジを実施した場合と比べて、為替ヘッジプレミアムを十分に得ることができなかったり、米ドルに対する為替変動の影響を受ける可能性があります。
・中国元など規制通貨で行うNDFを用いた為替ヘッジでは、当該通貨に対する市場参加者の期待や需給等により、その取引価格に反映する為替ヘッジプレミアム／コストは、金利差から理論上期待される水準と大きく異なる場合があります。
※NDF（ノン・デリバラブル・フォワード）とは、国外に資本が流出することを規制している等の状況下にある国の通貨の為替取引を行う場合に利用する為替先渡取引の一種で、当該通貨を用いた受渡しを行わず、主要通貨による差金決済のみとする条件で行う取引をいいます。 ・各グラフの利回りは、市場の利回りであり、当ファンドの各コースの分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。また、実際の運用の利回りとは異なります。
・各グラフは過去のデータであり、ファンドの運用実績ではありません。ファンドの運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。また、運用コスト等は考慮しておりません。
|
お客さまにご負担いただく費用
当ファンドのご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります。
直接ご負担いただく費用
●お買付時の申込手数料 |
申込金額に下記の手数料率を乗じて得た額とします。
申込金額：（申込受付日の翌営業日の基準価額／1万口）×申込口数
| お買付時の申込金額 |
手数料率（税込） |
| 5,000万円未満 |
3.150％ |
| 5,000万円以上5億円未満 |
1.575％ |
| 5億円以上10億円未満 |
1.050％ |
| 10億円以上 |
0.525％ |
＊申込手数料には消費税等相当額がかかります。
＊マネープールファンドのお買付けは、各ファンドからスイッチングした場合に限定します。
|
●換金（解約）手数料 |
ありません。 |
●信託財産留保額 |
◎各ファンド （マネープールファンドを除く）
ご換金受付日の翌営業日の基準価額に0.1％を乗じて得た額とします。
◎マネープールファンド
ありません。 |
●スイッチング手数料 |
ありません。 |
保有期間中に間接的にご負担いただく費用
●信託報酬 |
◎各ファンド （マネープールファンドを除く）
純資産総額に対して年率1.554％（税込）の率を乗じて得た額とします。
ファンド・オブ・ファンズは他のファンドを投資対象としており、実質的な信託報酬は当ファンドの報酬に投資対象ファンドの報酬を加算したものとなります。当ファンドが投資対象とする指定投資信託証券では、管理報酬等が合計0.09％程度かかりますので、当ファンドにおける実質的な信託報酬は年率1.644％（税込）程度です。
◎マネープールファンド
純資産総額に対して年率0.63％（税込）以内の率を乗じて得た額とします。 |
●監査報酬 |
純資産総額に対して年率0.0063％（税込）以内の率を乗じて得た額とします。 |
●その他費用 |
売買委託手数料、および信託事務の諸費用（信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、外国における資産の保管等に要する費用等）がかかります。
これらの費用および当ファンドが投資対象とする指定投資信託証券およびマザーファンドにおける信託財産で間接的にご負担いただく費用は、事前に計算できないため、その総額や計算方法を記載しておりません。
|
＊当ファンドの手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
＊詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
お申込みメモ
●信託期間 |
◎各ファンド（中国元コースを除く）
平成21年7月17日〜平成31年7月16日
◎中国元コース
平成22年2月1日〜平成31年7月16日 |
●お買付単位 |
1,000円以上1円単位（注）または1,000口以上1口単位
（注）お申込手数料およびお申込手数料にかかる消費税等相当額を含めて上記の単位となります。
＊マネープールファンドのお買付は、各ファンドからスイッチングした場合に限定します。 |
●お買付受付日 |
原則として、毎営業日お申込みできます。
＊ただし、各ファンド（マネープールファンドを除く）についてはニューヨーク証券取引所、ニューヨークの銀行、英国証券取引所およびロンドンの銀行の休業日と同一の場合は受付けをいたしません。 |
●お買付価額
（1万口当り） |
お申込受付日の翌営業日の基準価額 |
●ご換金受付日 |
原則として、毎営業日お申込みできます。
＊ただし、各ファンド（マネープールファンドを除く）についてはニューヨーク証券取引所、ニューヨークの銀行、英国証券取引所およびロンドンの銀行の休業日と同一の場合は受付けをいたしません。 |
●ご換金価額 |
ご換金受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額（マネープールファンドはご換金受付日の翌営業日の基準価額）。ご換金代金は、原則としてご換金受付日から起算して6営業日目からお支払いします。 |
●決算および分配 |
◎各ファンド（マネープールファンドを除く）
毎月16日（休業日の場合は翌営業日）に収益分配方針に基づき分配を目指します。
＊中国元コースの第1回決算日は平成22年5月17日とします。
◎マネープールファンド
毎年1月、7月の各16日（休業日の場合は翌営業日）に収益分配方針に基づき分配を目指します。
＊分配対象額が少額な場合には、分配を行わないことがあります。
なお、各ファンドとも「分配金再投資コース」と「分配金支払いコース」があります。
◎分配金再投資コースをご利用の場合
収益分配金は、税金を差引いた後、無手数料で自動的に再投資されます。
◎分配金支払いコースをご利用の場合
収益分配金は、税金を差引いた後、原則として決算日から起算して5営業日までにお支払いします。 |
委託会社およびその他の関係法人
| 委託会社 |
大和住銀投信投資顧問株式会社
（ファンドの設定、信託財産の運用指図等） |
| 受託会社 |
住友信託銀行株式会社
（信託財産の管理業務等）
《再信託受託会社：日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社》 |
| 販売会社 |
大和証券株式会社 会社情報 ほか
（ファンドの募集の取扱い、一部解約の取扱い、収益分配金・償還金の支払いの取扱い等） |
「通貨選択型エマージング・ボンド・ファンド」のお取引窓口について
| |
|
|
インターネット |
|
|
|
| 「ダイワ・コンサルティング」コース |
○
|
- |
○
|
- |
| 「ダイワ・ダイレクト」コース |
- |
○
|
○
|
- |
| ・ |
当資料は、大和証券株式会社が作成した販売用資料です。 |
| ・ |
当資料の中で記載されている内容、数値、図表、意見等は当資料作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。 |
| ・ |
当資料内のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。 |
| ・ |
当資料は各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。 |
| |
（平成23年8月作成） |
当ファンドの投資リスクについて
当ファンドは、投資信託証券を通じて実質的に債券など値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産は、為替の変動による影響も受けます。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込むことがあります。
信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
当ファンドの投資目的は確実に達成されるものではなく、元本および元本からの収益を確保する保証はありません。
投資家の皆さまにおかれましては、当ファンドの内容とリスクを十分ご理解のうえお申込みくださいますよう、よろしくお願いいたします。
投資信託は預貯金とは異なります。
※詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
各ファンドに共通（マネープールファンドを除く）
●流動性リスク
実質的な投資対象となる有価証券等の需給、市場に対する相場見通し、経済・金融情勢等の変化や、当該有価証券等が売買される市場の規模や厚み、市場参加者の差異等は、当該有価証券等の流動性に大きく影響します。当該有価証券等の流動性が低下した場合、売買が実行できなくなったり、不利な条件での売買を強いられることとなったり、デリバティブ等の決済の場合に反対売買が困難になったりする可能性があります。その結果、ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
●金利変動に伴うリスク
投資対象の債券等は、経済情勢の変化等を受けた金利水準の変動に伴い価格が変動します。通常、金利が低下すると債券価格は上昇し、金利が上昇すると債券価格は下落します。債券価格が下落した場合、ファンドの基準価額も下落するおそれがあります。また、債券の種類や特定の銘柄に関わる格付け等の違い、利払い等の仕組みの違いなどにより、価格の変動度合いが大きくなる場合と小さくなる場合があります。
●信用リスク
投資対象となる債券等の発行体において、万一、元利金の債務不履行や支払い遅延（デフォルト）が起きると、債券価格は大幅に下落します。この場合、ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。また、格付機関により格下げされた場合は、債券価格が下落し、ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
●カントリーリスク
投資対象となる国と地域によっては、政治・経済情勢が不安定になったり、証券取引・外国為替取引等に関する規制が変更されたりする場合があります。さらに、外国政府が資産の没収、国有化、差押えなどを行う可能性もあります。これらの場合、ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
●新興国への投資のリスク
新興国は、先進国と比べて経済状況が脆弱であるとされ、政治・経済および社会情勢が著しく変化する可能性があります。想定される変化としては、政治体制の変化、社会不安の高まり、他国との外交関係の悪化、海外からの投資に対する規制、海外との資金移動の規制などがあります。
さらに、新興国は、先進国と比べて法制度やインフラが未発達で、情報開示の制度や習慣等が異なる場合があります。この結果、投資家の権利が迅速かつ公正に実現されず、投資資金の回収が困難になる場合や投資判断に際して正確な情報を十分に確保できない可能性があります。これらの場合、ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
●為替変動リスク
■各ファンド＜円コース（毎月分配型）を除く＞
当ファンドが主要投資対象とする外国投資信託証券は、主に米ドル建て資産へ投資し、対象通貨での為替ヘッジを行います。そのため、円に対する対象通貨の為替変動の影響を受け、為替相場が対象通貨に対して円高方向に進んだ場合には、当ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。また、対象通貨に対して完全に為替ヘッジをすることはできないため、円に対する米ドルの為替変動の影響を受ける場合があります。
なお、対象通貨の金利が米ドル金利より低い場合、米ドルと対象通貨との金利差相当分のヘッジコストがかかることにご留意ください。
■円コース（毎月分配型）
当ファンドが主要投資対象とする外国投資信託証券は、主に米ドル建て資産へ投資し、対円での為替ヘッジを行い、為替リスクを低減することに努めます。ただし、対円で完全に為替ヘッジすることはできないため、円に対する米ドルの為替変動の影響を受ける場合があります。
また、円金利が米ドル金利より低い場合、米ドルと円との金利差相当分のヘッジコストがかかることがありますのでご留意ください。
マネープールファンド
●流動性リスク
実質的な投資対象となる有価証券等の需給、市場に対する相場見通し、経済・金融情勢等の変化や、当該有価証券等が売買される市場の規模や厚み、市場参加者の差異等は、当該有価証券等の流動性に大きく影響します。当該有価証券等の流動性が低下した場合、売買が実行できなくなったり、不利な条件での売買を強いられることとなったり、デリバティブ等の決済の場合に反対売買が困難になったりする可能性があります。その結果、ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
●金利変動に伴うリスク
投資対象の債券等は、経済情勢の変化等を受けた金利水準の変動に伴い価格が変動します。通常、金利が低下すると債券価格は上昇し、金利が上昇すると債券価格は下落します。債券価格が下落した場合、ファンドの基準価額も下落するおそれがあります。また、債券の種類や特定の銘柄に関わる格付け等の違い、利払い等の仕組みの違いなどにより、価格の変動度合いが大きくなる場合と小さくなる場合があります。
●信用リスク
投資対象となる債券等の発行体において、万一、元利金の債務不履行や支払い遅延（デフォルト）が起きると、債券価格は大幅に下落します。この場合、ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。また、格付機関により格下げされた場合は、債券価格が下落し、ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
収益分配金に関する留意事項
■分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
■分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
■受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないしすべてが、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がり益が小さかった場合も同様です。
|
