追加型投信／内外／資産複合
コモディティ・インデックスα
※課税上は株式投資信託として取扱われます。 |
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 お取引にあたっては手数料および費用、商品のリスクおよび留意点を予めご確認ください。
 ファンドの特色 |
コモディティ投資の魅力 |
当ファンドのポイント
1、実績のある優れたコモディティ・インデックスへの連動を目指した運用
●『アストマックス・コモディティ・インデックス』（ASTMAX Commodity Index。以下、『AMCI』といいます）に概ね連動する投資成果を目指し、国内
商品先物に投資します。
●AMCIは、コモディティ投資にかかる固有のコスト（ロールコスト）を抑制するため、選別的に銘柄を組入れていることから、他のインデックスを上回る優れた実績を有しています。
2、余剰資金を活用し、更なるパフォーマンス向上を目指します
●コモディティ投資に必要な証拠金以外の余剰資金を活用することで、AMCIが抑制しきれないロールコストの発生分を補い、コモディティ投資のパフォーマンスをサポートすることを目指します。
●余剰資金は米ドル建てのハイ・イールド債券に投資します。投資に当たっては、為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ります。
分配について
原則として、年2回（毎年1月、7月）の決算日に、収益分配方針に基づいて分配を行ないます。ただし、基準価額の水準や市場動向等を勘案して収益の分配を行なわない場合もあります。
※市場動向、資金動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
ファンドの仕組み
●純資産総額と同程度の国内商品先物を買建てます。国内商品先物の運用は、アストマックス株式会社が担当します。
●商品先物取引に必要な証拠金以外の資金（純資産総額の70％程度）を、米ドル建てのハイ・イールド債券に投資します。米ドル建てのハイ・イールド債券の運用は、UBSグローバル・アセット・マネジメント（アメリカス）インクが担当します。
※市場動向、資金動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
アストマックス・コモディティ・インデックス（AMCI）について
●AMCIは、東京工業品取引所（TOCOM）に上場している国内商品先物の値動きを反映する円建てのコモディティ・インデックスです。
●一般的なコモディティ・インデックスは、指標性が意識され、万遍なく銘柄が組入れられる傾向にあります。一方で、AMCIは貴金属およびエネルギーの組入れが中心であり、農産物などの組入れが少ないことが大きな特徴です。
※アストマックス株式会社が毎日指数値を計算・公表
当ファンドのコモディティ投資を担当するアストマックス株式会社は、日本におけるコモディティ投資の第一人者です。
●アストマックス株式会社は、1992年に設立され、1994年9月に「商品投資に係る事業の規制に関する法律」（商品ファンド法）に定める許可を取得した日本で最初の商品投資顧問業者（CTA）です。
●独自の商品指数AMCIの運用に加え、様々な戦略によるコモディティ投資の実績を有しており、日本のコモディティ投資の草分け的存在です。
●2006年6月、株式会社ジャスダック証券取引所（現：大阪証券取引所JASDAQ市場）へ上場。
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AMCIの実績
●AMCIは、過去の比較において、他の国際コモディティ・インデックスを上回る優れたパフォーマンスを残しています。
●下図は、AMCIと代表的な国際コモディティ・インデックスの比較です（AMCI以外は米ドル建て指数であり、円換算しています）。
※上記は過去のデータであり、当ファンドの将来のパフォーマンスを示唆ないし保証するものではありません。
※各インデックスはトータル・リターン指数（ロールコストおよび証拠金金利等考慮後）を使用しています。
※ブルームバーグのデータを基に、ITCインベストメント・パートナーズ株式会社が作成。各インデックス（指数）の商標、著作権、知的財産権およびその他一切の権利は、各インデックスの算出元に帰属します。また各インデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および発表を停止する権利を有しています。
【AMCIの魅力】選別的組入手法によるロールコスト抑制〜他のインデックスとの比較〜
●AMCIは、構成銘柄の決定を選別的に行ない、ロールコストの影響が少なく長期投資に適した銘柄を厳選し、投資比率を高めています。
その結果、AMCIのロールコストは他のコモディティ・インデックスと比べ大幅に抑制されており、長期的なパフォーマンスに大きな差が生じる要因となっています。
●ロールコストとは：順鞘状態でロールオーバー（投資を継続するために保有している限月を期先の限月に乗り換えること）を行なうことにより発生する損失。
●以下に、インデックスの1年ごとのパフォーマンスおよびロールコスト等を比較しています。他のインデックスが万遍なく銘柄を組入れている一方、AMCIは農産物等の組入れを抑えることなどでロールコストを抑制し、高いパフォーマンスを実現しています。
※上記の数値は小数第2位を四捨五入して表示しています。
※「ロールコスト等」は「ロールコスト等考慮後年間パフォーマンス」と「ロールコスト等考慮前年間パフォーマンス」の差により計算しています。ロールコスト等には証拠金金利等の影響も含まれ、ロールオーバーに伴うコストのみを正確に表すものではありません。
※AMCIは農産物の組入れが少ないことなどから、国際的なコモディティ市況全体の値動きを反映するものではありません。
※上記は過去のデータであり、当ファンドの将来のパフォーマンスを示唆ないし保証するものではありません。
※ロールコスト等考慮前の指数はスポット指数（ロールコストおよび証拠金金利等考慮前）、ロールコスト等考慮後の指数はトータル・リターン指数（ロールコストおよび証拠金金利等考慮後）を使用しています。AMCIのスポット指数は、国内商品先物の期近限月価格をそのままつないだデータを使用して、AMCIと同じ構成銘柄・構成比率にて計算した参考値です。AMCIが期近限月を投資対象としている訳ではありません。AMCI以外は米ドル建て指数であり、円換算して使用しています。ブルームバーグのデータを基に、ITCインベストメント・パートナーズ株式会社が作成。各インデックス（指数）の商標、著作権、知的財産権およびその他一切の権利は、各インデックスの算出元に帰属します。また各インデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および発表を停止する権利を有しています。
【余剰資金の活用】米ドル建てのハイ・イールド債券に投資
●当ファンドでは、コモディティ投資に必要な証拠金以外の余剰資金を活用し、AMCIが抑制しきれないロールコストの発生分を補い、コモディティ投資のパフォーマンスをサポートすることを目指します。
●余剰資金は米ドル建てのハイ・イールド債券に投資します。米ドル建てのハイ・イールド債券は他の債券投資に比べ高い利回りが期待できることに加え、近年アセットクラスとしての注目の高まりから市場規模は大きく拡大しています。
※ハイ・イールド債券は、投資適格債券に比べ価格変動率が高く、価格が大きく下落することもあります。
ハイ・イールド債券とは
「ハイ・イールド債券」とは、格付機関によってBB格相当以下に格付けされている社債をいいます。一般に投資適格債券（BBB格相当以上に格付けされている債券）と比較して信用リスクが高い反面、利回りが高いという特徴があります。
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※各指数のデュレーションは、日本国債7.5年、先進国国債（日本除く）6.2年、新興国国債7.0年、米ドル建てハイ・イールド債券4.2年と、異なるリスクであることにご留意下さい。また、日本国債は円建て指数、先進国国債（日本除く）、新興国国債、米ドル建てハイ・イールド債券は米ドル建て指数を使用しています。
※上記は過去のデータであり、当ファンドの将来のパフォーマンスを示唆ないし保証するものではありません。
※使用した指数については、「当資料で使用したデータについて」をご参照下さい。
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※「BofA・メリルリンチ・USハイ・イールド・キャッシュ・ペイ・コンストレインド・インデックス」の月次データを使用。ブルームバーグのデータを基に、ITCインベストメント・パートナーズ株式会社が作成。
※インデックス（指数）の商標、著作権、知的財産権およびその他一切の権利は、インデックスの算出元に帰属します。またインデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および発表を停止する権利を有しています。
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【余剰資金の活用】運用概要／為替ヘッジの効果
●米ドル建てのハイ・イールド債券投資は、UBSグローバル・アセット・マネジメント（アメリカス）インクが担当します。
●当ファンドでは、米ドル建てのハイ・イールド債券がもつ為替リスクのヘッジを行ない、値動きの安定やAMCIとの相関の低下を目指します。
 当ファンドの米ドル建てのハイ・イールド債券投資を担当するUBSグローバル・アセット・マネジメント（アメリカス）インクは、総合金融機関であるUBSグループの資産運用部門であるUBSグローバル・アセット・マネジメント・グループに属する米国の運用会社です。
●UBSグループは、スイスを本拠地として、およそ50カ国の世界の主要都市にオフィスを配し、約65,000名の従業員を擁する総合金融機関です。グローバルにプライベート・バンキング、資産運用、投資銀行業務などを展開しています。（2011年9月末現在）
●UBSグローバル・アセット・マネジメント・グループは、UBSグループの資産運用部門として、世界26カ国に約3,800名の従業員を擁し、約44.5兆円の資産を運用するグローバルな資産運用グループです。（2011年9月末現在）
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※平均格付けの「BB3」は、S＆P社「BB-」、ムーディーズ社「Ba3」に相当します。
※上記はUBSグローバル・アセット・マネジメント（アメリカス）インクが運用する米ドル建てのハイ・イールド債券ファンドの2011年11月末現在のポートフォリオ特性であり、当ファンドの将来のパフォーマンスを示唆ないし保証するものではありません。市場動向、資金動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
※上記は米ドル建てファンドのポートフォリオであり、為替ヘッジコストは考慮していません。
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※期間：2001年10月〜2011年11月
※リターン（年率）は累積収益率を複利で年率換算した値です。リスク（年率）は月次収益率の年率標準偏差を使用。
※「BofA・メリルリンチ・USハイ・イールド・キャッシュ・ペイ・コンストレインド・インデックス」の月次データを使用。（為替ヘッジ有り）は、米ドル建ての過去のパフォーマンスに1ヶ月先渡し為替予約レートを用いて
ヘッジコストを加算し、算出しています。（為替ヘッジ無し、円換算）は、米ドル／円為替変動の影響を加算し、算出しています。ITCインベストメント・パートナーズ株式会社が作成。
※上記は過去のデータであり、当ファンドの将来のパフォーマンスを示唆ないし保証するものではありません。
※インデックス（指数）の商標、著作権、知的財産権およびその他一切の権利は、インデックスの算出元に帰属します。またインデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および発表を停止する権利を有しています。
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参考ポートフォリオのシミュレーション〜AMCI＋余剰資金の活用〜
●AMCIを純資産総額に対して100％、米ドル建てのハイ・イールド債券を純資産総額に対して70％組入れたと仮定した場合のシミュレーションです。
●過去のシミュレーションでは、余剰資金を活用することにより、AMCIを更に上回るパフォーマンスの獲得が達成できました。
※期間：2001年10月〜2011年11月
※リターン（年率）は累積収益率を複利で年率換算した値です。リスク（年率）は月次収益率の年率標準偏差を使用。数値は小数第2位を四捨五入して表示しています。
※最大ドローダウンとは、月次ベースでの当期間における最大の下落率を示しています。
※上記は、過去のデータに基づくシミュレーションであり、当ファンドの将来のパフォーマンスを示唆ないし保証するものではありません。また、信託報酬や税金、手数料等は考慮していません。月次リバランスを仮定しています。
※先進国株式・国債、新興国株式・国債は米ドル建て指数を円換算して使用しています。
※使用した指数については、「当資料で使用したデータについて」をご参照下さい。
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| ファンドの特色 |
コモディティ投資の魅力 |
【今なぜコモディティ投資？】コモディティ・サイクル
●コモディティ市場には、4年および8年の相場サイクルが見られます。相場がピークをつけるとされる4年目および8年目は、夏季オリンピックの開催年および米国大統領選挙の実施年と重なります。⇒1980年、1984年、1988年、1996年、2000年、2004年、2008年（1992年は例外）
●特に8年サイクルは、相場が上下動を繰り返す中で、1972年を起点とした8年目に毎回山のピークが確認できました。2012年はその8年目に当たります。
※「トムソンロイター／ジェフリーズCRB指数」（米ドル建て）を使用。ロイターのデータを基に、ITCインベストメント・パートナーズ株式会社が作成。上記は過去のデータであり、当ファンドの将来のパフォーマンスを示唆ないし保証するものではありません。インデックス（指数）の商標、著作権、知的財産権およびその他一切の権利は、インデックスの算出元に帰属します。またインデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および発表を停止する権利を有しています。
【今なぜコモディティ投資？】コモディティ市場を取り巻く環境
●中長期的には、新興国の需要が拡大する一方、将来の安定的な供給に対して不安があることから、需要超過に牽引された価格上昇が期待できます。
●短期的には、投資家のリスク回避姿勢の転換や米ドル流通量の増加など、金融環境の変化もコモディティ価格のサポート要因になることが考えられます。
≪コモディティ価格上昇が期待できる主たる要因≫
1、新興国の経済成長・人口増加に伴うコモディティ需要の拡大
●産業の発展、中間所得層の増加、都市化の進展などにより、アジア新興国を中心にコモディティ需要の拡大が見込まれます。
2、生産国の偏在・寡占化と資源ナショナリズム
●原油供給においてOPEC（石油輸出国機構）の存在感が増していますが、貴金属や天然ゴムも生産上位国が高いシェアを占めています（下図をご参照下さい）。これら寡占生産国に天災地変や地政学的・政治的問題が発生すると、供給不安の高まりから価格が上昇しやすくなる傾向があります。
3、投資家のリスク回避姿勢の転換
●欧州債務問題の解決への道筋が見え、米国・中国の景気後退懸念が和らげば、投資家は「行き過ぎた悲観」から脱却し、コモディティなどのリスク資産に継続的な資金流入が起こる可能性があります。
4、米国の大規模な金融緩和の継続
●大規模な金融緩和による米ドル流通量の急増は、マネーのコモディティ投資への流入を招き、コモディティ価格上昇要因となる可能性があります。
※上記の比率は小数第2位を四捨五入して表示していますので、合計が100％にならないことがあります。
IEA（国際エネルギー機関）、USGS（アメリカ地質調査所）、東京工業品取引所のデータ（一部推計値を含みます）を基に、ITCインベストメント・パートナーズ株式会社が作成。
【今なぜコモディティ投資？】主役は新興国へ
●2002年以降、世界のGDP増加額に占める新興国の割合が継続して50％を上回り、新興国経済の本格的拡大が始まりました。
それ以降、コモディティ価格は新興国の経済成長に牽引される新たな段階に突入しています。
●2012年以降も新興国経済の拡大が予想されており、このトレンドは継続する可能性が高いと見られます。
※新興国・先進国のGDP増加額は、IMF（国際通貨基金） 『World Economic Outlook Database September 2011』の購買力平価に基づくGDP（米ドル建て）を使用（新興国・・・「Emerging and developing economies」、先進国・・・「Advanced economies」）。IMF、ロイターのデータを基に、ITCインベストメント・パートナーズ株式会社が作成。上記は過去のデータおよび資料作成時点における見通しであり、当ファンドの将来のパフォーマンス等を示唆ないし保証するものではありません。インデックス（指数）の商標、著作権、知的財産権およびその他一切の権利は、インデックスの算出元に帰属します。またインデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および発表を停止する権利を有しています。
【今なぜコモディティ投資？】安定的供給への不安
●エネルギーや貴金属などのコモディティは限りある資源です。また、生産国が偏在しているため地政学的リスクが高いことなどもあり、将来の安定的供給に対する不安が存在します。
●原油は他のエネルギー資源に比べ可採年数が限られる中、今後より一層OPECの価格支配力が高まることが予想されます。
また、金の生産コストは年々上昇傾向にあり、更なるコスト上昇も懸念されています。
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※BP 『Statistical Review of World Energy June 2011』のデータを基に、ITCインベストメント・パートナーズ株式会社が作成。
※IEA（国際エネルギー機関）「World Energy Outlook 2011」のデータを基に、ITCインベストメント・パートナーズ株式会社が作成。上記は資料作成時点における見通しであり、将来の動向を保証するものではありません。
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※GFMS Gold Survey 2009、2010、2011のデータを基に、ITCインベストメント・パートナーズ株式会社が作成。
数値は減価償却費等の間接費も含んだトータル・コストです。
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当資料中のいかなる内容も将来の成果を示唆・保証するものではありません。
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当資料で使用したデータについて
【債券投資の利回り比較】
日本国債はシティグループ日本国債インデックス（円建て）、先進国国債（日本除く）はシティグループ世界国債インデックス（日本除く、米ドル建て）、新興国国債はJ.P.モルガンEMBIグローバル（米ドル建て）、米ドル建てハイ・イールド債券はBofA・メリルリンチ・USハイ・イールド・キャッシュ・ペイ・コンストレインド・インデックス（米ドル建て）のデータを使用。
【参考ポートフォリオのシミュレーション／各資産との比較（月次）】
先進国株式はMSCIワールド・インデックス（円換算）、先進国国債はシティグループ世界国債インデックス（円換算）、新興国株式はMSCIエマージング・インデックス（円換算）、新興国国債はJ.P.モルガンEMBIグローバル（円換算）のデータを使用。
当資料中に使用した各インデックス（指数）の商標、著作権、知的財産権およびその他一切の権利は、各インデックスの算出元に帰属します。また各インデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および発表を停止する権利を有しています。
 映像で解説します |
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コモディティ・インデックスα |
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| ※ |
出演者等の見解は収録日時点のものであって、今後、予告なく変更されることもあります。 |
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このインターネットセミナーは、「コモディティ・インデックスα」の勧誘を目的に配信しています。 |
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お客さまにご負担いただく費用
当ファンドのご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります。
お客さまが直接的に負担する費用
●購入時手数料 |
購入金額に下記の手数料率を乗じて得た額とします。
購入金額：（申込受付日の翌営業日の基準価額／1万口）×購入口数
（当初1万口＝1万円）
| 購入金額 |
手数料率（税込） |
| 5,000万円未満 |
3.150％ |
| 5,000万円以上5億円未満 |
1.575％ |
| 5億円以上10億円未満 |
1.050％ |
| 10億円以上 |
0.525％ |
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●信託財産留保額 |
ありません。 |
（ご参考）
口数指定で購入する場合
例えば、基準価額10,000円の時に100万口ご購入いただく場合は、次のように計算します。
購入金額＝（10,000円／1万口）×100万口＝100万円
購入時手数料＝購入金額（100万円）×3.15％（税込）＝31,500円
となり、購入金額に購入時手数料を加えた合計額103万1,500円をお支払いいただくこととなります。
金額指定で購入する場合
購入金額に購入時手数料を加えた合計額が指定金額（お支払いいただく金額）となるよう購入口数を計算します。
例えば、100万円の金額指定で購入する場合、指定金額の100万円の中から購入時手数料（税込）をいただきますので、100万円全額が当該投資信託の購入金額とはなりません。
お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
●運用管理費用
（信託報酬） |
信託報酬の総額は、当ファンドの計算期間を通じて毎日、信託財産の純資産総額に年2.31％（税抜年2.20％）の率を乗じて得た額です。 |
●その他の費用・手数料 |
1、法定開示に係る費用、公告に係る費用、信託財産に係る監査人、法律顧問、税務顧問に対する報酬等は、当ファンドの計算期間を通じて毎日、信託財産の純資産総額に年0.1％の率を上限として乗じて得た額です。これらの報酬等は、信託報酬の支払いと同一の時期に信託財産中から支払われます。
2、商品先物や有価証券売買時の売買委託手数料、借入金の利息、信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がお客様の保有期間中、その都度信託財産中から支払われます。これらの費用については、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を示すことができません。
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※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「ファンドの費用・税金」をご覧下さい。
お申込みメモ
●購入単位 |
1,000円以上1円単位※または1,000口以上1口単位
※購入時手数料および購入時手数料に対する消費税等に相当する金額を含めて、1,000円以上1円単位で購入いただけます。
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●購入価額 |
（1）当初申込期間 1万口当たり1万円
（2）継続申込期間 購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします（ファンドの基準価額は1万口当たりで表示しています。）。 |
●換金代金 |
換金代金は、換金申込受付日から起算して6営業日目から販売会社でお支払いします。 |
●申込不可日 |
ニューヨーク証券取引所もしくはニューヨークの銀行の休業日の場合は、原則として購入・換金の申込みを受付けないものとします。 |
●申込締切時間 |
午後3時までとします（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）。 |
●購入の申込期間 |
（1）当初申込期間 平成24年1月4日から平成24年1月23日までとします。
（2）継続申込期間 平成24年1月24日以降 |
●設定日 |
平成24年1月24日 |
●当初募集上限額 |
当初募集上限額は1,050億円とします。 |
●換金制限 |
ファンドの資金管理を円滑に行なうため、換金の金額に制限を設ける場合があります。 |
●購入・換金申込受付の中止及び取消し |
商品市場および金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止することがあります。 |
●信託期間 |
平成29年1月16日までとします（平成24年1月24日当初設定）。 |
●繰上償還 |
受益権の口数が30億口を下ることとなった場合等には、繰上償還となる場合があります。 |
●決算日 |
原則として、毎年1月15日および7月15日に決算を行ないます。なお、当該日が休業日の場合は翌営業日とします。 |
●収益分配 |
原則として、年2回の決算日に、収益分配方針に基づいて分配を行ないます。
（注）当ファンドには、「分配金再投資コース」と「分配金支払いコース」があります。
・分配金再投資コースをご利用の場合 収益分配金は、税金を差引いた後、無手数料で自動的に再投資されます。
・分配金支払いコースをご利用の場合 収益分配金は、税金を差引いた後、原則として決算日から起算して5営業日までにお支払いします。
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●信託金の限度額 |
信託金の限度額は、1,050億円とします。 |
ファンドの関係法人
| 委託会社 |
ITCインベストメント・パートナーズ株式会社 |
| 受託会社 |
株式会社りそな銀行 |
| 販売会社 |
大和証券株式会社 ほか 会社情報 |
「コモディティ・インデックスα」のお取引窓口について
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インターネット |
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| 「ダイワ・コンサルティング」コース |
○
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○
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| 「ダイワ・ダイレクト」コース |
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○
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○
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当資料は、大和証券株式会社により作成された販売用資料です。当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社より「投資信託説明書（交付目論見書）」をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。当資料は、信頼できると判断される情報に基づいて作成されていますが、その正確性・完全性が保証されているものではありません。当資料の中で記載されている内容、数値、図表、意見等は当資料作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。なお、当資料のいかなる内容も将来の投資収益を示唆ないし保証するものではありません。当ファンドの受益権の価額（基準価額）は、当ファンドに組入れられている有価証券（外貨建資産には為替リスクもあります）や商品先物等の値動きによる影響を受けます。したがって投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。投資に関する最終決定はお客さまご自身でご判断くださいますようお願い申し上げます。分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。投資信託は、預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険・保険契約者保護機構の対象ではありません。登録金融機関で取扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
投資リスク
詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
当ファンドは、主に商品先物取引および公社債を投資対象としますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。当ファンドの運用による損益は、全て投資者の皆様に帰属します。なお、投資信託は預貯金と異なります。
主な変動要因
●商品先物取引による運用に伴うリスク
商品先物の取引価格は、様々な要因（商品の需給関係の変化、天候、貿易動向、為替レート、金利の変動、政治的・経済的事由および政策、技術発展等）に基づき変動します（個々の品目により具体的な変動要因は異なります。）。当ファンドの基準価額は、商品先物市場の変動の影響を受け、短期的または長期的に大きく下落し、投資元本を下回ることがあります。また、当ファンドは株式会社東京工業品取引所に上場している商品先物を主たる投資対象としていますので、ファンドの基準価額は国際的な商品市況全体の値動きを反映しない可能性があります。
その他、商品先物取引が基準価額に影響を与える要因については、「追加的記載事項」をご参照ください。
●公社債の価格変動（価格変動リスク・信用リスク）
公社債の価格は、一般に金利が低下した場合には上昇し、金利が上昇した場合には下落します。また、公社債の価格は、発行体の信用状況によっても変動します。特に、発行体が債務不履行となった場合、またはその可能性が予想される場合には、当該公社債の価格は大きく下落します。
当ファンドが組入れている公社債の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
ハイ・イールド債券は、投資適格債券に比べ、一般に債務不履行が生じるリスクが高いと考えられます。また、ハイ・イールド債券の市場規模が小さく、取引量が少ない場合等には機動的に売買できない場合があります。流動性の低さなどから本来想定される投資価値とは乖離した価格水準で取引される場合もあり、価格の変動性が大きくなる傾向もあります。
●為替リスク
当ファンドにおいては、外貨建資産の為替変動リスクを低減するため、外国為替予約取引等を用いて為替ヘッジを行ないますが、想定したほどヘッジ効果があがらない場合があり、基準価額に影響を及ぼすことがあります。また、為替ヘッジに伴うコストが発生し、基準価額に影響を及ぼす場合があります。
●カントリー・リスク
投資対象国・地域において、政治・経済・社会情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合等には、運用の基本方針に沿った運用を行なうことが困難となることがあります。
●当ファンドの資産配分に係るリスク
当ファンドの基本的な資産配分においては、商品先物取引の買建玉の時価総額と保有する米ドル建てのハイ・イールド債券の時価総額の合計額が信託財産の純資産総額の170％程度となります。そのため、商品先物取引価格と米ドル建てのハイ・イールド債券の値動きの影響を受け、基準価額が大きく変動することがあります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
●クーリング・オフについて
当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●商品先物取引の投資成果がAMCIの動きに連動しない要因について
商品先物取引の運用においては、アストマックス・コモディティ・インデックス（AMCI）に「概ね連動する投資成果」を目指しますが、主として「追加的記載事項」に掲げる要因等により、「概ね連動する投資成果」が達成できない場合がありますので、ご留意ください。
信託財産における運用リスクについては、運用部門責任者およびファンド・マネージャーが常時モニターし、協議、点検を行なっています。リーガル・コンプライアンス部門においては、法令および信託約款等の遵守状況を日々チェックしています。これらの結果は、代表取締役社長、運用部門責任者、リーガル・コンプライアンス部門責任者等で構成される月次の証券投資委員会に報告されており、同委員会でも運用状況の点検が行なわれています。
追加的記載事項
「投資リスク」に記載した要因以外の基準価額に影響を与える要因
●市場の流動性の低下、投機家の参入および政府の規制・介入等の様々な要因により、影響を受けることがあります。流動性の低下等により、価格が
著しく不安定となる場合や、売買の際に大きく変動することがあります。
●取引所が定める値幅制限等の規制により、不利な価格で取引を行なわなければならないことがあります。
●価格の低い期近の先物を価格の高い期先の先物に買換える場合、マイナスの影響を及ぼす可能性があります。
商品先物取引の投資成果がAMCIの動きに連動しない要因について |
商品先物取引の運用においては、アストマックス・コモディティ・インデックス（AMCI）に「概ね連動する投資成果」を目指しますが、主として以下の要因等により、「概ね連動する投資成果」が達成できない場合がありますので、ご留意ください。
●設定当初、ポートフォリオの構築に一定の日数を要する場合
●大幅な変動や急激な変動、流動性の低下などにより先物取引が成立せず、必要な取引数量のうち全部または一部が取引不成立となった場合
●商品先物取引の最低取引単位の影響
●商品先物取引のロールオーバー（期近の取引を決済し、期先の取引へ乗換える）時に発生する売買委託手数料等の負担や限月間の価格差（スプレッド）による影響
●商品先物取引の売買委託手数料等の負担
●AMCIの構成銘柄およびその構成比率と当ファンドの構成銘柄およびその構成比率が一致しない場合
●AMCIの算出に使用する商品先物取引価格と当ファンドにおける商品先物取引の約定価格、当ファンドの基準価額の算出に使用する商品先物取引価格が一致しない場合
●AMCIの構成銘柄の入替えおよび算出方法の変更があり、それらが当ファンドの運用に反映されるまでの影響
上記以外にも、運用目標が達成できない場合があります。なお、市場動向等に急激な変化が生じたときまたは予想されるとき、信託財産を保全するため商品先物取引の建玉を縮小もしくは全て決済する場合があります。その場合、基準価額は、商品先物取引価格の値動きの影響を受けにくくなること、もしくは受けなくなることが想定されます。
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