  お取引にあたっては手数料および費用、商品のリスクおよび留意点を予めご確認ください。
ファンドの費用当ファンドのご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります。
お客さまが直接的に負担する費用
（ご参考）
口数指定で購入する場合
例えば、基準価額10,000円の時に300万口ご購入いただく場合は、次のように計算します。
購入金額＝（10,000円／1万口）×300万口＝300万円 購入時手数料＝購入金額（300万円）×3.15％（税込）＝94,500円 となり、購入金額に購入時手数料を加えた合計額309万4,500円をお支払いいただくこととなります。 金額指定で購入する場合
購入金額に購入時手数料を加えた合計額が指定金額（お支払いいただく金額）となるよう購入口数を計算します。
例えば、300万円の金額指定で購入する場合、指定金額の300万円の中から購入時手数料（税込）をいただきますので、300万円全額が当該投資信託の購入金額とはなりません。 お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「ファンドの費用・税金」をご確認ください。
お申込みメモ
ファンドの関係法人
「ダイワ・オーストラリア高配当株α（毎月分配型）株式αコース/通貨αコース/株式＆通貨ツインαコース」のお取引窓口について ※「ダイワ・ダイレクト」コースのお客さまは、ご来店いただいた際のみご注文いただけます。
投資リスク詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
●投資信託は預貯金とは異なります。
主な変動要因 ※基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。
●株式の価格変動（価格変動リスク・信用リスク）
株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。組入銘柄の株価が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。 ●為替変動リスク
外貨建資産については、資産自体の価格変動のほか、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向に進んだ場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。 ●カバードコール戦略の利用に伴うリスク
<株式αコース> ・オプションプレミアムの水準は、オプション売却時の株価水準、権利行使価格、株価変動率（ボラティリティ）、満期日までの期間、金利水準、配当金額、需給等により決定されます。想定したオプションプレミアムが確保できない場合もあります。 ・株価水準や株価変動率の変動等によりコール・オプションの評価値が変動し、損失を被る場合があります。 ・株式カバードコール戦略では、株価が上昇した場合の値上がり益が限定されるため、株式のみに投資した場合に対して投資成果が劣後する可能性があります。戦略再構築を重ねた場合、株価が下落しその後当初の水準程度まで回復しても、基準価額の回復は株価に比べて緩やかになる可能性があります。 ・当ファンドでは個別銘柄ごとに株式カバードコール戦略を構築するため、株価上昇時の値上がり益が個別銘柄ごとに限定される結果、投資成果が株式市場全体の動きに対して劣後する可能性があります。 <通貨αコース> ・オプションプレミアムの水準は、オプション売却時の為替水準、権利行使価格、為替変動率（ボラティリティ）、満期日までの期間、金利水準、需給等により決定されます。想定したオプションプレミアムが確保できない場合もあります。 ・為替水準や為替変動率の変動等によりコール・オプションの評価値が変動し、損失を被る場合があります。 ・通貨カバードコール戦略では、円に対する豪ドルの為替レートが上昇した場合の為替差益が限定されるため、通貨カバードコール戦略を構築しなかった場合に対して投資成果が劣後する可能性があります。戦略再構築を重ねた場合、円に対する豪ドルが下落しその後当初の水準程度まで回復しても、基準価額の回復は為替レートに比べて緩やかになる可能性があります。 <株式＆通貨ツインαコース> ・上記の<株式αコース>および<通貨αコース>の両方を含みます。 ●カントリー・リスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり、方針に沿った運用が困難となることがあります。 ●スワップ取引の利用に伴うリスク
・スワップ取引の相手方に債務不履行や倒産その他の事態が生じた場合、カバードコール戦略の投資成果を享受することができず、ファンドの運用の継続が困難となり、予想外の損失を被る可能性があります。また、スワップ取引の相手方から受入れた担保を想定した価格で処分できない場合があることから損失を被る可能性があります。 ・当ファンドが投資対象とする外国投資信託は、スワップ取引の相手方が取引する株式やオプションについて何ら権利を有しません。 ●その他
解約資金を手当てするため組入証券を売却する際、市場規模や市場動向によっては市場実勢を押下げ、当初期待される価格で売却できないこともあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。
●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●委託会社では、取締役会が決定した運用リスク管理に関する基本方針に基づき、運用本部から独立した部署および会議体が直接的または間接的に運用本部へのモニタリング・監視を通し、運用リスクの管理を行ないます。
【当資料で使用した指数について】
S&P インデックスは、スタンダード&プアーズ ファイナンシャル サービシーズ エル エル シーの登録商標です。
MSCI インデックスはMSCI Inc.が開発した指数です。MSCI公表データに関する著作権、知的財産権、その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
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ファンドの特色
