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関連リンク
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 お取引にあたっては手数料および費用、商品のリスクおよび留意点を予めご確認ください。
国内株式委託手数料水準（現物取引）
「ダイワ・コンサルティング」コース
| ※ |
インターネット経由の手数料が適用されるには、「ダイワの証券総合サービス」へのご加入が条件となります。 |
「ダイワ・ダイレクト」コース
| ※1 |
手数料水準とは、｢ダイワ・コンサルティング｣コースのお店（支店担当者）経由でお取引いただいた際の手数料を100の水準とした値です。 |
| ※2 |
以降、300万円を越えるごとに3,150円（税込）が加算されます。『現物取引』と『信用取引サービス』の合計が対象となりますが、株式ミニ投資、香港株式は「ハッスルレート」の選択ができません。 |
手数料早見表（単元株取引の場合）
手数料早見表 〜「ダイワ・コンサルティング」コース
| ご注文窓口 |
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| 手数料水準 |
手数料水準:100
最低手数料：2,625円（税込） |
手数料水準：75
最低手数料：1,995円（税込）
(※1) |
| 約定代金 |
手数料 |
| 最低手数料 |
2,625円 |
1,995円 |
| 50万円 |
6,037円 |
4,525円 |
| 100万円 |
12,075円 |
9,051円 |
| 500万円 |
49,035円 |
36,771円 |
| 1,000万円 |
83,160円 |
62,338円 |
| 3,000万円 |
193,410円 |
144,868円 |
| 5,000万円 |
256,410円 |
192,118円 |
| ※1 |
インターネット経由の手数料が適用されるには、「ダイワの証券総合サービス」へのご加入が条件となります。 |
| ※ |
消費税等相当額を含めた総額表示となっております。 |
もっと詳しく「ダイワ・コンサルティング」コースの国内株式委託手数料について知りたい方はこちら
手数料早見表 〜「ダイワ・ダイレクト」コース
| ご注文窓口 |
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＋
コールセンター
（自動音声応答） |
| 手数料水準 |
手数料水準:70
最低手数料：1,837円（税込） |
手数料水準：30
最低手数料：1,050円（税込） |
1日定額手数料
ハッスルレート |
| 約定代金 |
手数料 |
| 最低手数料 |
1,837円 |
1,050円 |
3,150円 |
| 50万円 |
4,226円 |
1,811円 |
3,150円 |
| 100万円 |
8,452円 |
3,622円 |
3,150円 |
| 500万円 |
34,324円 |
14,710円 |
6,300円 |
| 1,000万円 |
58,212円 |
24,948円 |
12,600円 |
| 3,000万円 |
135,282円 |
57,918円 |
31,500円 |
| 5,000万円 |
179,382円 |
76,818円 |
53,550円 |
| ※ |
消費税等相当額を含めた総額表示となっております。 |
もっと詳しく「ダイワ・ダイレクト」コースの国内株式委託手数料について知りたい方はこちら
「国内上場株式」のお取引窓口について
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インターネット |
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| 「ダイワ・コンサルティング」コース |
△※
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- |
△※
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△※
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| 「ダイワ・ダイレクト」コース |
- |
△※
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△※
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△※
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| ※ |
各商品・取引方法によってお取引窓口が異なります。詳細は、各詳細ページでご確認ください。 |
手数料および費用
株式等のお取引には、国内株式委託手数料（「ダイワ・コンサルティング」コースの店舗（支店担当者）経由の場合は約定代金に対して最大1.20750％（税込）、ただし、最低2,625 円（税込））をご負担いただきます。外国株式等のお取引には、現地諸費用等を別途ご負担いただくことがあります。
主なリスクおよび留意点
■上場有価証券等のお取引にあたってのリスクについて
| ・ |
上場有価証券等の売買等にあたっては、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等の裏付けとなっている株式、債券、投資信託、不動産、商品、カバードワラント等（以下、「裏付け資産」（※）といいます）の価格や評価額の変動に伴い、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。 |
| ・ |
上場有価証券等の発行者または保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合や、裏付け資産の発行者または保証会社等の業務や財産の状況の変化が生じた場合、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。 |
| ・ |
上場有価証券等のうち、他の種類株式、社債、新株予約権その他の財産に転換される（できる）旨の条件または権利が付されている場合において、当該財産の価格や評価額の変動や、当該財産の発行者の業務や財産の状況の変化に伴い、上場有価証券等の価格が変動することや、転換後の当該財産の価格や評価額が当初購入金額を下回ることによって損失が生じるおそれがあります。 |
| ・ |
また、新株予約権、取得請求権等が付された上場有価証券等については、これらの権利を行使できる期間に制限がありますのでご留意ください。 |
| ※ |
裏付け資産が、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等である場合には、その最終的な裏付け資産を含みます。 |
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