大和証券 Daiwa Securities

株式ミニ投資の取扱料

株式ミニ投資取扱料水準

「ダイワ・コンサルティング」コースの取扱料水準

お店
手数料水準100
最低手数料
1,080円(税込)
インターネット(オンライントレード)
手数料水準100
最低手数料
1,080円(税込)

取扱料計算例 〜「ダイワ・コンサルティング」コース

株式ミニ投資取扱料の料率は株式委託手数料と同じです。ただし、最低取扱料が異なりますのでご注意ください。

「ダイワ・ダイレクト」コースの取扱料水準

コンタクトセンター
手数料水準70
最低手数料
756円(税込)
インターネット(オンライントレード)

コンタクトセンター
(自動音声応答)
手数料水準30
最低手数料
540円(税込)

取扱料計算例 〜「ダイワ・ダイレクト」コース

手数料水準とは、「ダイワ・コンサルティング」コースのお店(支店担当者)経由でお取引いただいた際の手数料を100の水準とした値です。
株式ミニ投資取扱料の料率は株式委託手数料と同じです。ただし、最低取扱料が異なりますのでご注意ください。
コンタクトセンターでの自動音声応答による株式注文をご利用の場合は、インターネット(オンライントレード)経由の手数料が適用されます。

取扱料計算法

取扱料 =  1売買単位の株式委託手数料 × 株式ミニ投資売買株数 ÷ 1売買単位株数

取扱料計算例 〜「ダイワ・コンサルティング」コース

【単位株数が1,000株の銘柄を売買した場合の例】
ご注文窓口

お店

インターネット(オンライントレード)

手数料水準

手数料水準:100
最低手数料:1,080円(税込)

売買株数 100株 500株 900株
株価 100円 1,080円 1,350円 2,430円
500円 1,080円 3,105円 5,589円
900円 1,117円 5,589円 10,060円
1,000円 1,242円 6,210円 11,178円
2,000円 2,192円 10,962円 19,731円
3,000円 3,142円 15,714円 28,285円
4,000円 4,093円 20,466円 36,838円
5,000円 5,043円 25,218円 45,392円
10,000円 8,553円 42,768円 76,982円

取扱料計算例 〜「ダイワ・ダイレクト」コース

【単位株数が1,000株の銘柄を売買した場合の例】
ご注文窓口

コンタクトセンター

インターネット(オンライントレード)

手数料水準

手数料水準:70
最低手数料:756円(税込)

手数料水準:30
最低手数料:540円(税込)

売買株数 100株 500株 900株 100株 500株 900株
株価 100円 756円 945円 1,701円 540円 540円 972円
500円 756円 2,172円 3,911円 540円 930円 1,676円
900円 781円 3,911円 7,041円 540円 1,676円 3,017円
1,000円 869円 4,347円 7,824円 540円 1,863円 3,353円
2,000円 1,534円 7,673円 13,812円 656円 3,287円 5,918円
3,000円 2,199円 10,999円 19,799円 941円 4,713円 8,484円
4,000円 2,865円 14,326円 25,787円 1,226円 6,138円 11,050円
5,000円 3,530円 17,652円 31,774円 1,513円 7,565円 13,617円
10,000円 5,987円 29,937円 53,887円 2,566円 12,830円 23,094円

「株式ミニ投資」のお取引窓口について

※ 各商品・取引方法によってお取引窓口が異なります。詳細は、各ページでご確認ください。

「株式ミニ投資」に関する疑問はこちら・・・

お取引にあたっての手数料等およびリスクについて

手数料等の諸費用について

株式ミニ投資の取扱料はこちら

株式ミニ投資の取扱料

上場有価証券等のお取引にあたってのリスクについて

上場有価証券等の売買等にあたっては、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等の裏付けとなっている株式、債券、投資信託、不動産、商品、カバードワラント等(以下、「裏付け資産」(※)といいます)の価格や評価額の変動に伴い、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
上場有価証券等の発行者または保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合や、裏付け資産の発行者または保証会社等の業務や財産の状況の変化が生じた場合、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
上場有価証券等のうち、他の種類株式、社債、新株予約権その他の財産に転換される(できる)旨の条件または権利が付されている場合において、当該財産の価格や評価額の変動や、当該財産の発行者の業務や財産の状況の変化に伴い、上場有価証券等の価格が変動することや、転換後の当該財産の価格や評価額が当初購入金額を下回ることによって損失が生じるおそれがあります。
また、新株予約権、取得請求権等が付された上場有価証券等については、これらの権利を行使できる期間に制限がありますのでご留意ください。

※裏付け資産が、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等である場合には、その最終的な裏付け資産を含みます。

前のページへ戻る このページの先頭へ

株式

  • 国内株式
  • 信用取引サービス
  • 外国株式
  • 新規公開株式(IPO)
  • 公募・売出株式(PO)
  • ETF
  • J-REIT
  • るいとう(株式累積投資)
  • 株式ミニ投資
    • 株式ミニ投資の取扱料