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関連リンク
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 お取引にあたっては手数料および費用、商品のリスクおよび留意点を予めご確認ください。
取扱商品
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 ETF
通常の株式と同じように、金融商品取引所の立会時間中は市場でいつでも売買が可能な上場投資信託です。
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ETN
金融機関（発行体）がその信用力をもとに、価格が特定の指標に連動することを保証する指標連動証券です。通常の株式と同様に売買することができます。
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取引方法
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株式プレミアム取引
お客さまと当社が相対で行う「オプション取引」です。株式購入予定資金を活用して現金収入を得たり、保有株式を利用して配当金以外の収益を得ることができます。
詳しくはこちら
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逆指値注文
通常の指値・成行注文とは逆に、お客さまが指定した株価以上になったら買付、以下になったら売付の注文を発注する注文形態です。
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株式配当金受取方法
平成21年より、株券の電子化に伴い、国内株式等の配当金受領方法として「配当金振込指定方式」制度が整備され、「株式数比例配分方式」が新設されました。これにより、大和証券のお客さま口座でも株式の配当金を受け取ることができるようになりました。
預替手続料
当社への株式等の預替えについて
大和証券に時価合計総額が1,000万円以上の株式等を預替（移管）いただいたお客さまが、預替元会社でご負担された際の預替手続料（移管手数料）をキャッシュバックいたします。
当社から他証券会社への株式等預替えについて
(株)証券保管振替機構を通じた当社以外の証券会社等への株式等（転換社債型新株予約権付社債、優先出資、投資口、受益権、外国証券を含みます）の預替えにおきましては下記の預替手続料を頂戴いたします。
| 単元株数 |
手続料 |
| 1単元 |
1,050円 |
| 1単元超11単元未満 |
1,050円＋1単元毎に525円 |
| 11単元以上 |
一律6,300円 |
・最低預替手続料は1,050円（税込）とします。
・複数の銘柄を預け替える場合、銘柄毎の単元株数に応じた預替手続料を頂戴いたします。
・転換社債型新株予約権付社債の場合、最低額面を1単元、単元株制度のない株式等（優先出資、投資口、受益権、外国証券を含みます）の場合、金融商品取引所が定める売買単位を１単元として計算します。
・当社が代理人（復代理人）とならない公開買付けに応募するため代理人（復代理人）である当社以外の証券会社等へ預け替えを行う場合等、預替手続料を頂戴しないことがあります。
・法人のお客様は、預替手続料は頂戴しません。
その他のお知らせ
「株式」のお取引窓口について
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インターネット |
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| 「ダイワ・コンサルティング」コース |
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△※
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| 「ダイワ・ダイレクト」コース |
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△※
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△※
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△※
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| ※ |
各商品・取引方法によってお取引窓口が異なります。詳細は、各詳細ページでご確認ください。 |
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主なリスクおよび留意点
手数料等の諸費用について
株式等のお取引には、国内株式委託手数料（「ダイワ・コンサルティング」コースの店舗（支店担当者）経由の場合は約定代金に対して最大1.20750％（税込）、ただし、最低2,625 円（税込））をご負担いただきます。外国株式等のお取引には、現地諸費用等を別途ご負担いただくことがあります。
ご投資にあたってのリスク等
株式は株価の変動により、損失を生じるおそれがあります。外国株式は株価変動に加え、為替相場の変動等により、損失を生じるおそれがあります。
信用取引を行なうにあたっては、売買代金の30％以上で、かつ30 万円以上の委託保証金が事前に必要です。信用取引は、少額の委託保証金で多額の取引を行なうことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しており、その損失の額が差入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
ご投資にあたっての留意点
取引コースや商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」、目論見書等をよくお読みください。
外国株式の銘柄には、我が国の金融商品取引法に基づく企業内容の開示が行なわれていないものもあります。こうした銘柄につきましては、「外国証券内容説明書」をご覧ください。
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