ダイワの日本株ETF

※グラフはイメージです。 ※各ETFは東京証券取引所に上場しています。

上昇局面で有効な運用手法

株価指数に連動を目指す

変動率が株価指数の日々の変動率(%)の『2倍』になるよう算出された指数に連動を目指す

下落局面で有効な運用手法

変動率が株価指数の日々の変動率(%)の『-1倍』になるよう算出された指数に連動を目指す

変動率が株価指数の日々の変動率(%)の『-2倍』になるよう算出された指数に連動を目指す

JPX日経400 レバレッジ&インバースETFを徹底解説

2015年8月24日(月)に東京証券取引所に上場した「ダイワ上場投信-JPX日経400レバレッジ・インデックス」など3銘柄について解説しています。

 (11分25秒)

※この動画は、動画内で紹介する上場投資信託(ETF)の勧誘を目的に配信しています。

ETFの投資リスク

各ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
「株価指数先物取引の利用に伴うリスク」、「株価の変動(価格変動リスク・信用リスク)」、「公社債の価格変動(価格変動リスク・信用リスク)」、「その他(解約申込みに伴うリスク等)」

※ 基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。

※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書(交付目論見書)は交付されません。大和証券に当該取引の内容についてご確認ください。

ETFの間接費用(投資家が信託財産で間接的に負担する費用)

  運用管理費用(信託報酬) その他の費用・手数料
ダイワ上場投信−日経225

毎日、次のイ.の額にロ.の額を加算して得た額
イ.信託財産の純資産総額にダイワ上場投信−日経225
  は、年率0.1728%(税抜0.16%)以内、ダイワ上場投
  信−トピックスは、年率0.1188%(税抜0.11%)以内、
  ダイワ上場投信−JPX日経400は、年率0.1944%(税
  抜0.18%)以内
を乗じて得た額
ロ.信託財産に属する株式の貸付けにかかる品貸料に54%
  (税抜50%)以内の率を乗じて得た額
〈費用の内容〉
[ダイワ上場投信−日経225、ダイワ上場投信−トピックス]
※運用管理費用は、毎計算期間の最初の6か月終了日およ
 び毎計算期末または信託終了のとき信託財産中から支
 弁します。
[ダイワ上場投信−JPX日経400]
※運用管理費用は、毎計算期末または信託終了のときに
 信託財産中から支弁します。

売買委託手数料などの「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。

〈費用の内容〉

  • 有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、監査報酬等を信託財産でご負担いただきます。
  • 受益権の上場にかかる費用および対象指標の商標の使用料(商標使用料)ならびにこれらにかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁することができます。

ダイワ上場投信−トピックス
ダイワ上場投信−JPX日経400
ダイワ上場投信−日経平均
レバレッジ・インデックス

年率0.81%(税抜0.75%)以内
〈費用の内容〉
運用管理費用の総額は、毎日、信託財産の純資産総額に対して上記の率を乗じて得た額とします。運用管理費用は、毎計算期間の最初の6か月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支弁します。

ダイワ上場投信−日経平均
インバース・インデックス
ダイワ上場投信−日経平均
ダブルインバース・インデックス
ダイワ上場投信−TOPIX
レバレッジ(2倍)指数
ダイワ上場投信−TOPIX
インバース(−1倍)指数
ダイワ上場投信−TOPIXダブル
インバース(−2倍)指数
ダイワ上場投信−JPX日経400
レバレッジ・インデックス
ダイワ上場投信−JPX日経400
インバース・インデックス
ダイワ上場投信−JPX日経400
ダブルインバース・インデックス

■購入時手数料・交換時手数料・換金時手数料について、くわしくは大和証券にお問合わせ下さい。

■信託財産留保額はありません。

■手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、上場投資信託は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。

■ダイワ上場投信−日経225、ダイワ上場投信−トピックス、ダイワ上場投信− JPX日経400以外のファンドについては、換金制限(信託財産の資金管理を円滑に行なうために大口の換金申込みには制限を設ける場合があります。)があります。

■「日経平均株価」、「日経平均インバース・インデックス」、「日経平均レバレッジ・インデックス」、「日経平均ダブルインバース・インデックス」(以下総称して「各インデックス」といいます。)に関する著作権、知的所有権、その他一切の権利は株式会社日本経済新聞社(以下「日経」といいます。)に帰属します。「日経」は「各インデックス」を継続的に公表する義務を負うものではなく、その誤謬、遅延または中断に関して責任を負いません。また、ダイワ上場投信−日経225、ダイワ上場投信−日経平均インバース・インデックス、ダイワ上場投信−日経平均レバレッジ・インデックス、ダイワ上場投信−日経平均ダブルインバース・インデックスについて、「日経」は一切の責任を負うものではありません。

■「TOPIX(東証株価指数)」、「TOPIXインバース(−1倍)指数」、「TOPIXレバレッジ(2倍)指数」、「TOPIXダブルインバース(−2倍)指数」に係る知的財産権は、株式会社東京証券取引所(以下「東証」といいます。)に帰属します。なお、ダイワ上場投信−トピックス、ダイワ上場投信−TOPIXインバース(−1倍)指数、ダイワ上場投信−TOPIXレバレッジ(2倍)指数、ダイワ上場投信−TOPIXダブルインバース(−2倍)指数は「東証」により提供、保証又は販売されるものではなく、各ファンドに係る損害等について「東証」は責任を有しません。

■「JPX日経インデックス400」、「JPX日経400レバレッジ・インデックス」、「JPX日経400インバース・インデックス」、「JPX日経400ダブルインバース・インデックス」(以下総称して「各インデックス」といいます。)は、株式会社日本取引所グループ及び株式会社東京証券取引所(以下総称して「JPXグループ」といいます。)並びに株式会社日本経済新聞社(以下「日経」といいます。)によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、「JPXグループ」及び「日経」は、「各インデックス」自体及び「各インデックス」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有します。「各インデックス」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て「JPXグループ」および「日経」に帰属しています。「ダイワ上場投信-JPX日経400」、「ダイワ上場投信-JPX日経400レバレッジ・インデックス」、「ダイワ上場投信-JPX日経400インバース・インデックス」、「ダイワ上場投信-JPX日経400ダブルインバース・インデックス」は、投資信託委託業者等の責任のもとで運用されるものであり、「JPXグループ」および「日経」は、その運用および取引に関して、一切の責任を負いません。「JPXグループ」および「日経」は、「各インデックス」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。「JPXグループ」および「日経」は、「各インデックス」の計算方法ならびにその他「各インデックス」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。

お取引にあたっての手数料等およびリスクについて

手数料等およびリスクについて

  • 株式等の売買等にあたっては、「ダイワ・コンサルティング」コースの店舗(支店担当者)経由で国内委託取引を行う場合、約定代金に対して最大1.24200%(但し、最低2,700円)の委託手数料(税込)が必要となります。また、外国株式等の外国取引にあたっては、現地諸費用等を別途いただくことがあります。
  • 株式等の売買等にあたっては、価格等の変動による損失が生じるおそれがあります。また、外国株式等の売買等にあたっては価格変動のほかに為替相場の変動等による損失が生じるおそれがあります。
  • 信用取引を行うにあたっては、売買代金の30%以上で、かつ30万円以上の委託保証金が事前に必要です。信用取引は、少額の委託保証金で多額の取引を行うことができることから、損失の額が差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

ご投資にあたっての留意点

  • 取引コースや商品毎に手数料等およびリスクは異なりますので、上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、目論見書、等をよくお読みください。
  • 外国株式、外国債券の銘柄には、我が国の金融商品取引法に基づく企業内容の開示が行われていないものもあります。

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