近年急成長を遂げた大ヒット商品

ここ数年の間に「ETF」という投資商品の認知度が随分上がってきたと感じています。ETFとは、Exchange Traded Fundsの略で、その名の通り証券取引所で売買されるファンドのことを言います。投資信託の一種となるわけですが、個別株のようにリアルタイムで簡単に売買ができる、インデックス運用を基本とするため比較的低コストで運用できる、などのメリットが評価されています。

数字で確認してみると、国内上場ETF(含むETN)は2011年に133銘柄、年間売買代金2.7兆円だったものが、2015年には225銘柄、同62兆円にまで拡大しました。年間売買代金は4年で実に20倍強になった計算です。投資家の裾野が広がり、投資商品として重要な役割を担い始めたと言えるかもしれません。

世界のETFマーケットの主戦場は米国です。純資産ベースで世界の株式型ETFのおよそ6割は米国株を投資対象としています。米大手運用会社のブラックロックによると、米国のETF純資産残高は、2000年に795億ドル(約8.7兆円)だったものが2015年には約3兆ドル(約326兆円)に拡大しました。桁違いに市場規模が大きいことが分かります。ちなみに、米国で最初のETFが上場したのが1993年で、日本は1995年です。ETFは、新しい投資商品として、短期間で破格の大ヒットを記録したと言えるでしょう。

その米国ETF(米国投資会社協会(ICI))にこんなデータもあります。2015年、全米国世帯(1.25億世帯)のうちETFを保有している世帯は5%程度ということです。投資信託を保有する世帯は全体の43%ですから、まだまだ資産残高が拡大する余地があると見ることもできそうです。更に、世帯収入別に見てみると、投資信託を保有する年間所得5万ドル以下(550万円以下)の世帯がETF保有率5%なのに対し、15万ドル以上(1,650万円以上)の世帯は同20%に拡大します。世帯金融資産別に見ても同じ傾向ですから、米国では富裕層ほどETFを活用した資産運用に熱心なのでしょう。

米国では、株式投信の純資産総額に占めるインデックス運用比率が年々上昇しており、足元では3割程度となりました。背景にあるのはETFの拡大です。日本でも、今後、商品ラインナップの更なる拡大に伴いETFへの資金流入が期待できると見ています。また、異次元金融緩和を行なう日銀のETF買入れ継続により需給面でも好環境が続いていくでしょう。ETFが、「貯蓄から投資へ」を担う主力商品となる日は近いかもしれません。
(注 本文中のドル円レートは1ドル=110円で換算)

世界のETF市場の純資産残高推移

(出所)ETP Landscape Industry Highlights March 2016, BlackRock, 2016年3月末現在

株式型ETF投資対象

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