債券

一般的に、債券と株式は逆相関の値動きをします。債券の価格決定要因として、格付け等の信用リスク、デュレーション(債券に投資して投資元本を回収するまでの平均回収期間)などがあります。信用格付けは高ければ高いほど、デュレーションは短ければ短いほど価格は安定し、クーポンは低くなる傾向にあります。一方、高クーポン債券ほどリスクが高まると考えられます。世界中で低金利が広がる中、米国は一歩先に利上げ局面に転じつつあります。ここでは、発行体、年限、クーポンとバランスがとれた米国総合債券市場ETFをご紹介します。過去の株価急落局面でも安定的に価格が推移しており、株式との資産分散として適していると考えられます。

米国債券型ETF比較

ティッカー 投資対象 加重平均クーポン 実効
デュレーション
加重平均
信用格付
AGG 米国総合債券 3.19% 5.19年 AA
SHY 米国国債(1−3年) 1.30% 1.80年 AAA
TLT 米国国債(20年超) 3.22% 17.62年 AAA
LQD 米国投資適格社債 4.14% 8.29年 A
HYG 米国高利回り社債 6.33% 3.93年 B

(出所)BlackRock,S&Pより大和証券作成。2016年4月28日時点

(注1)加重平均クーポンは分配金利回りとは異なります。ETFは全てiシェアーズのもの

(注2)加重平均信用格付は、S&Pの格付け定義を基に大和証券作成。S&Pは無登録格付機関です。詳細は「無登録格付に関する説明書」をご参照ください。また、加重平均信用格付とは、作成基準日時点で当ファンドが保有している有価証券の信用格付を残高加重平均したものであり、当ファンドの信用格付ではありません。

株式に比べ安定的な価格推移が特徴

(出所)Bloombergより大和証券作成。
2003年12月26日を100として指数化

iシェアーズ コア米国総合債券市場 ETF取引所/ニューヨークティッカー/AGG

取引単位
10口
経費率
0.08%
決済通貨
米ドル
投資対象指数
バークレイズ米国総合インデックス

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優先株式

優先株式とは高い利回りが期待でき、比較的安定的な値動きが特徴の種類株の一つで、債券と株式の性質の両方を有しています。一般的に、額面に対して配当金があらかじめ定められており、議決権がない一方で配当の支払いが優先されています。普通株式に比べて配当利回りが相対的に高くなる傾向があります。また、優先株式の多くは発行体が額面で償還できる権利を有しており、そのため価格変動が普通株式に比べて小さくなる傾向があります。
金融機関に対する規制強化に伴い、自己資本として認められる優先株式の発行が増加しています。

優先株式のイメージ図

比較的配当が高く、安定的な価格推移が特徴

(出所)Bloombergより大和証券作成。
2007年5月25日を100として指数化

iシェアーズ 米国優先株式 ETF取引所/ニューヨークティッカー/PFF

取引単位
10口
経費率
0.47%
決済通貨
米ドル
投資対象指数
S&P 米国優先株式・インデックス

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不動産

米国不動産市場は、リーマン・ショック以降米国景気の回復に伴い、上昇基調が続いてきました。2015年は、中国経済の減速や米国の利上げ懸念から、やや上値の重い展開となりましたが、堅調な米国経済を背景に、商業用不動産はピーク時を上回る水準で推移し、オフィス空室率も低下基調が続いています。不動産投資はこうした資産価値の向上による値上がり益と同時に、賃料収入による高い配当利回りも期待することが出来ます。また、近年の低金利を背景に資金調達環境も良好で、各社積極的な物件買収を進めていることから、今後の収益拡大にも期待が持てるでしょう。
少額から世界最大の米国不動産マーケットに投資ができることも魅力です。

利上げ前後の米国不動産と株式のパフォーマンス比較

(出所)Bloombergより大和証券作成

値上がりと高い配当利回りに期待

(出所)Bloombergより大和証券作成。
2002年8月16日を100として指数化

iシェアーズ 米国不動産 ETF取引所/ニューヨークティッカー/IYR

取引単位
10口
経費率
0.44%
決済通貨
米ドル
投資対象指数
ダウ・ジョーンズ米国不動産インデックス

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コモディティ

株式や債券と異なる動きをする資産として、コモディティへの注目度は高く、金もその一つです。金はその希少性、不変性や美しさから、古くから貨幣や宝飾品として利用されてきましたが、近年では投資商品としても注目されています。リーマン・ショック後は、各国の低金利政策導入によって主要通貨の価値が低下する中、代替投資先としてETFを含めた金が買われ、価格は大きく上昇しました。その後、2013年以降は新興国経済停滞による需要の減退などが要因となり、価格は調整しました。しかし、近年は各国の中央銀行が外貨準備運用先として金を選ぶなど、金のニーズは広がっています。また新興国を中心とした宝飾品需要の拡大も期待され、今後底堅い価格推移が想定されます。株式や債券と相関性の低い金に投資することで、不透明な経済環境においても、資産を守りながら、リターンを期待する運用が可能と考えられます。

株式とは異なる価格推移が特徴

(出所)Bloombergより大和証券作成。
2005年1月28日を100として指数化

用途別金需要の推移

(出所)World Gold Councilより大和証券作成

iシェアーズ ゴールド・トラスト取引所/ニューヨークティッカー/IAU

取引単位
10口
経費率
0.25%
決済通貨
米ドル
投資対象指数
LMBA金価格

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お取引にあたっての手数料等およびリスクについて

手数料等の諸費用について

  • 株式等の売買等にあたっては、「ダイワ・コンサルティング」コースの店舗(支店担当者)経由で国内委託取引を行なう場合、約定代金に対して最大1.24200%(但し、最低2,700円)の委託手数料(税込)が必要となります。また、外国株式等の外国取引にあたっては、現地諸費用等を別途いただくことがあります。

ご投資にあたってのリスク等

  • 株式等の売買等にあたっては、価格等の変動による損失が生じるおそれがあります。また、外国株式等の売買等にあたっては価格変動のほかに為替相場の変動等による損失が生じるおそれがあります。
  • 信用取引を行なうにあたっては、売買代金の30%以上で、かつ30万円以上の委託保証金が事前に必要です。信用取引は、少額の委託保証金で多額の取引を行なうことができることから、損失の額が差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

ご投資にあたっての留意点

  • 取引コースや商品毎に手数料等およびリスクは異なりますので、上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、目論見書等をよくお読みください。
  • 外国株式の銘柄には、我が国の金融商品取引法に基づく企業内容の開示が行なわれていないものもあります。

商号等:大和証券株式会社 金融商品取引業者
関東財務局長(金商)第108号