ファンドを運用方針の類似したもの同士等でグループ化したものを、ファンド分類と呼びます。ダイワのオンライントレードでは、ファンド分類として、「大和ファンド分類」と「R&Iファンド分類」をご利用いただけます。
大和証券にて行っているファンド分類です。
株式会社格付投資情報センター（R&I）が、投資家向けの定量評価を目的として公表しているファンド分類です。運用方針の類似した投信ファンドをグループ化し、各グループ内でリターンやリスクなどの運用実績評価が行われます。
R&Iが運用方針と実際の運用状況との一貫性のチェックを行って分類を決定します。
分類の妥当性についての継続的モニターが実施されています。
R&I分類では、国内の追加型株式投信を
の7つの大分類に分類し、そこからさらに71の小分類に分類しています。
なお、次のタイプのファンドは分類の対象外となります。
新設ファンドは、設定後おおむね3ヶ月を経過した時点で分類されます。
投資家に代わって資産運用の指図を行う会社のことで、ファンドの運用を行います。
運用の情報提供や助言を行う会社です。国内系運用会社が外国証券に投資を行うときの投資アドバイザーとして、外国の運用会社に助言等を委託する場合や、 外資系の運用会社が本国から投資アドバイスを受ける場合などがあります。
株式会社格付投資情報センター（R&I）が毎月公表している評価で、長期評価と短期評価の2種類があります。長期評価は過去36ヶ月（3年）の月次の運用成績、短期評価は過去52週間（1年）の週次の運用成績をもとに評価されます。
また評価の方法はインデックス連動型に分類されるファンドと、それ以外のファンドとで異なります。
主としてリターン（累積騰落率36ヶ月）およびリスク（月次騰落率標準偏差36ヶ月）の視点から、ファンドを計量的に評価します。R&I独自のファンド分類をもとに、同種類のファンドの中で、順位ではなく平均値からの乖離幅（偏差値）で評価が行われ、リターンとリスクの併記型で表記されます。
リターンは収益率の高い順（リターンの大きい順）に☆☆☆☆☆〜☆、リスクは標準偏差の大きい順（リスクの高い順）に「HH」、「H」、「M」、「L」、「LL」というようにそれぞれ5段階で評価されます。
設定後3年を経過したファンドが評価の対象となります。
また、純資産総額が10億円未満のファンドは「*」を表示します。
各月の最終営業日を含む週を基準に、過去52週間の週次の運用成績から算出したリターン（累積騰落率）とリスク（騰落率標準偏差）で評価します。長期評価と同様、R&Iのファンド分類で、分類内平均値からの乖離幅（偏差値）で評価されます。
リターンは収益率の高い順（リターンの大きい順）に◇◇◇◇◇〜◇、リスクは標準偏差の大きい順（リスクの高い順）に「hh」、「h」、「m」、「l」、「ll」の5段階で表示されます。
設定後1年を経過したファンドが評価の対象となります。
インデックス連動型のファンドは、収益率の良し悪しを基準とする『☆』評価と区別するため、インデックスへの連動性を尺度に『◎◎◎◎◎』〜『◎』の5段階評価が行われます。また、「LL」〜「HH」の5段階で行うリスク評価符号は付与されません。
| ◎◎◎◎◎ | T.E ≦ 0.2 |
|---|---|
| ◎◎◎◎ | 0.2 ＜ T.E ≦ AVE |
| ◎◎◎ | AVE ＜ T.E ≦ AVE＋σ |
| ◎◎ | AVE＋σ ＜ T.E ≦ AVE＋σ×2 |
| ◎ | AVE＋σ×2 ＜ T.E |
T.E：各ファンドのトラッキングエラー
AVE：トラッキングエラーの分類内平均
σ：トラッキングエラーの分類内標準偏差
52週間のベンチマークとの連動性＝トラッキングエラー（超過収益率の標準偏差）をもとに、以下のテーブルにしたがって『○○○○○』〜『○』の5段階で評価を行います。
| ○○○○○ | T.E ≦ 0.1 |
|---|---|
| ○○○○ | 0.1 ＜ T.E ≦ AVE |
| ○○○ | AVE ＜ T.E ≦ AVE＋σ |
| ○○ | AVE＋σ ＜ T.E ≦ AVE＋σ×2 |
| ○ | AVE＋σ×2 ＜ T.E |
T.E：各ファンドのトラッキングエラー
AVE：トラッキングエラーの分類内平均
σ：トラッキングエラーの分類内標準偏差
株式会社QUICKが毎月算出、公表する投資信託のリスク指標です。略称の「QFR」の呼び方で公表される場合もあります。
投信の価格変動リスク（過去の価格変動の度合い）をTOPIX（東証株価指数）との相対評価で表します。
国内投資の代表的な指標であるTOPIXの価格変動リスクと比較することで、個々の投信の価格変動の大きさが、感覚的に理解しやすくなっています。
評価はリスク最小を意味する「QFR1」からリスク最大の「QFR5*」までの6段階に分類されます。例えば、『対TOPIXリスク値※が3分の1以下の投信は、「QFR1」に分類』します。
※対TOPIXリスク値とは、各ファンドの過去3ヶ月、6ヶ月、1年、2年、3年、4年、5年の各期間の標準偏差とTOPIXのそれとの対比を平均したもの。
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TOPIXは「QFR3」に分類されます。これはTOPIXの対TOPIXリスク値が1となるためです。
評価対象となるファンドは、4ヶ月以上の運用実績のある追加型株式投資信託です。なお、元本確保型のファンドなど、一部のファンドについては評価対象外となる場合があります。
分配金を加味して計算した月次リターンを、過去一定期間累積計算し、各期間に該当する期間収益率を算出します。
例えば、過去3ヶ月の分配金を加味した月次リターンがそれぞれ、3%、5%、2%だった場合、この3ヶ月の累積リターンは、1.03×1.05×1.02と計算されます。
期間1年の場合は、直近52個の週次リターン（週末から翌週末に至る1週間における分配金込みのリターン）の平均値です。直近1年間における、1週間当りの平均的な収益率を示します。
期間3年の場合は、直近36個の月次リターン（月末から翌月末に至る1ヶ月における分配金込みのリターン）の平均値です。直近3年間における、1ヶ月当りの平均的な収益率を示します。
ともに年率換算はしていません。
一定期間におけるリターンの標準偏差です。一定期間に計測した変動性＝リスク（平均リターンに対する各期間のリターンのブレ具合）を示すもので、ボラティリティとも呼ばれます。
標準偏差の値が小さいほど、各期間のリターンが平均リターンに近くなる確率が高くなります。逆に、標準偏差の値が大きいほど各期間のリターンにブレが大きくなる、つまり「勝つときも負けるときも、その幅が大きくなる」可能性が高くなります。そのため、標準偏差の大小のどちらがいいのかは一概にはいえません。
また、標準偏差は平均リターンに対するブレ具合を示すもので、平均リターン自体の水準は考慮されていません。仮に標準偏差が小さくても、平均リターンの水準がマイナスの場合、投資結果がマイナスになる可能性が高いということになります。
算出パターンとしては、日次ベースの3ヶ月間、週次ベースの1年間、月次ベースの3年間の3パターンを用意しています。
（平均リターン−安全資産利子率）／標準偏差で計算した、リスク調整後リターンです。効率係数とも呼ばれます。
安全資産利子率には無担保コールレートを使用しています（R&Iにより提供されているレーダーチャートでは、ゆうちょ銀行の定額貯金〔1年以上1年半未満〕の金利が使用されています）。
分子は、安全資産のリターンをどの位上回ったかを示す超過リターンであり、これを標準偏差で割ることで、リスク1単位当りの超過リターンの量が求まります。この値は、リスクとリターンの両側面を捉えた指標として、ファンドのパフォーマンスを比較する場合に広く用いられています。
算出パターンとしては、日次ベースの3ヶ月間、週次ベースの1年間、月次ベースの3年間の3パターンを用意しています。
信託財産を時価で評価した金額です。具体的には、ファンドに組み入れている株式や債券などの有価証券や現金をその日の時価で評価し、それらから発生する配当金や利金などの収益を加えた上で、信託報酬など運用に必要な経費を差引いて計算されます。
投資信託は日々、信託財産の評価を行うこととなっており、この純資産総額をもとに基準価額が計算されます。
1年あたりの決算（国内籍の投信の場合。外国籍の投信の場合は“分配”）の回数です。
ファンドによって、決算時に支払われる分配金をそのまま受取るか、再投資するかを選択できます。
決算（分配）が行われる日です。
外国籍の投信では、決算日ではない時に分配が行われることがあります。
投資信託の価格のことです。純資産を受益権口数で割って算出します。
株式会社QUICKにより算出されている、国内上場REIT（不動産投資信託）の値動きを指数化した国内で初めてのREIT指数です。
｢配当込み｣と、一般の指数同様の｢配当なし｣の2系列の指数が算出されています。これはREIT（不動産投資信託）の投資尺度として、配当利回りを参照することが定着しており、パフォーマンス指標としての指数を算出する際にも配当を考慮することが必要なためです。
ある期間での配当込みの指数のリターンと配当なし指数のリターンの差が、REIT市場全体での同期間内での実績配当利回りの平均パフォーマンスを示すことになります。
REITの2銘柄が国内で初めて東京証券取引所に上場した2001年9月10日の終値で計算した指数値を基準値100.00（ポイント）とし、東京証券取引所をはじめ、国内上場REITすべての銘柄が指数算出の対象となります。
｢配当込み｣｢配当なし｣ともに、時価総額加重平均方式が採用されています。
指数値（ポイント） ＝ 算出時の時価総額 ÷ 基準時価総額 × 100
REITの配当金の特徴として一般的に、決算時に公表される実績分配金と、それ以前に投資法人から公表される予想分配金との間には差違があります。このため、｢配当込み｣を算出する際の基準時価総額の修正は、次の2段階で行われます。
1日1回、終値で算出・更新されます。
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