口座情報

お客様カード / 個人のお客様

1.登録内容照会画面(個人のお客様)

この画面では、口座開設時にご登録いただいた内容またはその後のお取引時に更新した内容を表示します。

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登録内容照会画面 登録内容照会画面 登録内容照会画面
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  • 登録内容を変更する場合は、こちらをクリックしてください。

2.登録内容変更画面(個人のお客様)

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登録内容変更画面 登録内容変更画面 登録内容変更画面
8 7 6 5 4 3 2 1
  • これまでの投資経験

    当社以外でのお取引経験も含みます。(複数選択可)
    なお、投資経験はその性格上、消去できるものではありませんので、一度チェックした項目はオンライントレードから変更することはできません。変更後にやむを得ず訂正する場合は、お客さまの取扱窓口にご連絡ください。

  • 今後ご予定の取引種類

    今後、当社で予定している取引にチェックしてください。(複数選択可)
    また、今後取引する予定がなくなった商品等はチェックをはずすこともできます。

  • お取引の動機

    お客さまが弊社にお取引口座を開設いただいた動機を表示しています。「お取引の動機」はその性格上、変更することを想定していません。やむを得ず訂正する場合は、お客さまの取扱窓口にご連絡ください。

  • 投資方針

    当社では各投資方針および対象金融商品を以下のとおり定めています。いずれか一つをご選択ください。

      投資方針 当社の定義 対象金融商品
    1 利子・配当等
    安定収益重視
    利子・配当等の収入による安定的な収益の確保を重視するため、リスクの低い金融商品を投資対象とする。 ダイワMRF、公社債投信、個人向け国債、国債、地方債、政府保証債、財投機関債、利付金融債、普通社債、円建外債(ただし、債券は円建、格付がBBBフラット格以上)
    2 安定収益・値上がり益のバランス投資 利子・配当等の収入を確保しつつ値上がり益による収益を狙うため、一部のリスクの高い商品を除く金融商品を投資対象とする。 3を除く全商品。
    1に加え国内株式、外国株式、外国債券、株式型投資信託、年金保険等
    3 値上がり益重視 値上がり益による収益の確保を重視するため、リスクの高い商品を含むすべての金融商品を投資対象とする。 1・2の金融商品に加え、信用取引(発行日決済取引含む)、上場先物/オプション取引、外国為替証拠金取引(オンライントレードのみ)
  • 投資期間

    当社では投資期間を以下のとおり定めています。いずれか一つをご選択ください。

      投資期間 当社の定義
    1 長期運用 買付商品の保有期間は、償還日のある商品は償還日まで、償還日のない商品については5年以上を目安とする。
    2 中期運用 買付商品の保有期間は、1年から5年程度を目安とする。
    3 短期運用 買付商品の保有期間は、1年以内を目安とする。
    4 特に定めない 買付商品の保有期間は、特に定めない。
  • 年収

    いずれか一つをご選択ください。

  • 金融資産

    お客さまご自身の金融資産額です。いずれか一つをご選択ください。

  • 運用予定額

    当社での運用予定額です。いずれか一つをご選択ください。

3.登録内容確認画面(個人のお客様)

変更項目を赤字で表示します。

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登録内容確認画面 登録内容確認画面 登録内容確認画面

4.登録完了画面(個人のお客様)

完了画面が表示された時点で「お客様カード」の登録内容が更新されます。

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登録完了画面 登録完了画面 登録完了画面

勤務先名、所属部署名、役職の登録・変更

お客さまからお申し出いただいた内容を表示しています。
登録内容を変更する場合には、取扱窓口までお申し付けください。
(現在、インターネットまたはメールによる変更手続きは、お取扱いしておりません。) お客さまからお申し付けいただく際の取扱窓口は、ご指定のお取引コースにより異なります。
ご指定のお取引コースおよび取扱窓口、連絡先の電話番号は、オンライントレードへログインした際に表示されます、「お取引コース・取扱窓口」でご確認いただけます。

取扱窓口 取扱窓口 取扱窓口

お客さまへのお願い

証券界では、市場の公正性を維持する観点から、お客さまのインサイダー取引を未然に防止するため、内部者登録制度を整備いたしました。制度の趣旨をご理解の上、ご協力の程よろしくお願いいたします。

「内部者登録制度」とは

お客さまが初めて上場会社等の株式や社債等のお取引を行う場合、証券会社等で、口座開設時に申込書等により、「上場会社等の役員等」であるかどうかを記載・登録していただく制度です。また、お客さまが「上場会社等の役員等」であるかどうかに関する変更があった場合にも、証券会社に対し、お届け出いただくことになります。

上記の観点より、お客さまの勤務先、所属部署、役職に変更があった場合には、お手数ですがご変更いただきますようお願い致します。