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スクリーニングの用語集

ファンダメンタル項目

PER(予)

「株価÷一株あたりの予想純利益(連結優先)」で算出した値です。
算出に使用する項目にマイナスデータがある場合、またはデータが存在しない場合は、"-"を表示します。
優先株、新株、新株引受権証券、上場投信(ETF)は、"-"表示となります。
計算結果が10000以上の場合、9999.9を表示します。

※普通株式に帰属しない予想純利益は控除されます。
※株価は計算用現値を使用しています。当日値がつかない銘柄でもデータは算出されます。

PBR

「株価÷一株あたりの自己資本(実績・連結優先)」で算出した値です。
算出に使用する項目にマイナスデータがある場合、またはデータが存在しない場合は、"-"を表示します。
優先株、新株、新株引受権証券、上場投信(ETF)は、"-"表示となります。
計算結果が1000以上の場合、999.99を表示します。

※優先株式発行金額および、優先配当金総額は控除されます。
※株価は計算用現値を使用しています。当日値がつかない銘柄でもデータは算出されます。

一株利益(予)

「予想純利益÷(発行済み株式数(普通株式)−自己株式数(普通株式))」で算出した値です。
一株に対して当期純利益が何円あるかを表します。
外国株式、優先株、新株、新株引受権証書、上場投信(ETF)は、"-"表示となります。

一株利益(実)

「純利益÷(発行済み株式数(普通株式)−自己株式数(普通株式))」で算出した値です。
一株に対して当期純利益が何円あるかを表します。
外国株式、優先株、新株、新株引受権証書、上場投信(ETF)は、"-"表示となります。

BPS

一株あたりの自己資本(連結優先)です。
「自己資本÷発行済株式数(普通株のみ)」

ROE

自己資本に対する純利益の割合です。
「実績最新純利益÷{(実績最新期の自己資本十実績最新期の前期自己資本)÷2}」
実績最新純利益、実績最新期の自己資本と実績最新期の前期自己資本の和のどちらかがマイナスの場合、“-”表示となります。
決筧期変更のため、実績2期の決筧月数が異なる場合は、“-”表示となります。
公開後間もない銘柄は、“-”表示となります。
外国株式、優先株、新株、新株引受権証書、上場投信(ETF)は、"-"表示となります。

ROA

連結決算本決算当期利益÷「資産合計(直近2期平均)」で算出した値です。(単位:%)
企業に投下された総資本が、利益獲得のためにどれほど効率的に利用されているかを見るものです。
分子の利益は、営業利益や事業利益(営業利益+受取利息・配当金)、経常利益、当期純利益などが用いられます。
外国株式、優先株、新株、新株引受権証書、上場投信(ETF)は、"-"表示となります。
算出に使用する項目にマイナスデータがある場合、またはデータが存在しない場合は、"-"を表示します。

売上高(予)

財務諸表ベースの値を表示します。
原則として銀行の場合は経常収益、証券会社の場合は営業収益、
信販・リース会社の一部は営業収益、損害保険会社は正味保険料を表示します。
外国株式、優先株、新株、新株引受権証書、上場投信(ETF)は、"-"表示となります。
企業が情報を公表していない場合などは、"-"表示となります。
連結決算を発表している企業については連結決算を優先的に採用し、
そうでない場合には単独決算を採用しています。

売上高(実)

財務諸表ベースの値を表示します。
原則として銀行の場合は経常収益、証券会社の場合は営業収益、
信販・リース会社の一部は営業収益、損害保険会社は正味保険料を表示します。
外国株式、優先株、新株、新株引受権証書、上場投信(ETF)は、"-"表示となります。
企業が情報を公表していない場合などは、"-"表示となります。

営業利益(予)

財務諸表ベースの値を表示します。
外国株式、優先株、新株、新株引受権証書、上場投信(ETF)は、"-"表示となります。
企業が情報を公表していない場合などは、"-"表示となります。
連結決算を発表している企業については連結決算を優先的に採用し、
そうでない場合には単独決算を採用しています。

営業利益(実)

財務諸表ベースの値を表示します。
外国株式、優先株、新株、新株引受権証書、上場投信(ETF)は、"-"表示となります。
企業が情報を公表していない場合などは、"-"表示となります。

経常利益(予)

財務諸表ベースの値を表示します。
外国株式、優先株、新株、新株引受権証書、上場投信(ETF)は、"-"表示となります。
企業が情報を公表していない場合などは、"-"表示となります。
連結決算を発表している企業については連結決算を優先的に採用し、
そうでない場合には単独決算を採用しています。

経常利益(実)

財務諸表ベースの値を表示します。
外国株式、優先株、新株、新株引受権証書、上場投信(ETF)は、"-"表示となります。
企業が情報を公表していない場合などは、"-"表示となります。

純利益(予)

財務諸表ベースの値を表示します。
外国株式、優先株、新株、新株引受権証書、上場投信(ETF)は、"-"表示となります。
企業が情報を公表していない場合などは、"-"表示となります。

純利益(実)

財務諸表ベースの値を表示します。
外国株式、優先株、新株、新株引受権証書、上場投信(ETF)は、"-"表示となります。
企業が情報を公表していない場合などは、"-"表示となります。

売上高増減率(予)、営業利益増減率(予)、経常利益増減率(予)、純利益増減率(予)

実績に対する今期予想の伸びを計算した数値です。
増減率が高いほど、その企業が成長していると考えられます。
決算期変更のため、比較する2期の決算月数が等しくない場合は、"-"表示となります。
企業が予想売上高を公表していない場合などは、"-" 表示となります。
企業が予想営業利益を公表していない場合などは、"-" 表示となります。
企業が予想経常利益を公表していない場合などは、"-" 表示となります。
企業が予想純利益を公表していない場合などは、"-" 表示となります。
営業利益、経常利益、純利益について、実績、予想のどちらかにマイナスデータがある場合は、"-"表示となります。
外国株式、優先株、新株、新株引受権証書、上場投信(ETF)は、"-" 表示となります。

売上高増減率(実)、営業利益増減率(実)、経常利益増減率(実)、純利益増減率(実)

前期実績に対する今期実績の伸びを計算した数値です。
増減率が高いほど、その企業が成長していると考えられます。
決算期変更のため、比較する2期の決算月数が等しくない場合は、"-"表示となります。
企業が今期売上高を公表していない場合などは、"-" 表示となります。
企業が今期営業利益を公表していない場合などは、"-" 表示となります。
企業が今期経常利益を公表していない場合などは、"-" 表示となります。
企業が今期純利益を公表していない場合などは、"-" 表示となります。
営業利益、経常利益、純利益について、前期実績、今期実績のどちらかにマイナスデータがある場合は、"-"表示となります。
外国株式、優先株、新株、新株引受権証書、上場投信(ETF)は、"-" 表示となります。

売上高営業利益率(予)、売上高経常利益率(予)、売上高純利益率(予)

売上高に占める利益の割合を表します。
数値が大きければ収益性が高いといえます。
予想営業利益、予想経常利益、もしくは予想純利益がマイナスの場合は、マイナス符号をつけて表示します。
企業が予想売上高または予想営業利益、予想経常利益、予想純利益を公表していない場合などは、"-" 表示となります。
外国株式、優先株、新株、新株引受権証書、上場投信(ETF)は、"-"表示となります。

売上高営業利益率(実)、売上高経常利益率(実)、売上高純利益率(実)

売上高に占める利益の割合を表します。
数値が大きければ収益性が高いといえます。
予想営業利益、予想経常利益、もしくは予想純利益がマイナスの場合は、マイナス符号をつけて表示します。
企業が今期実績売上高または今期実績営業利益、今期実績経常利益、今期実績純利益を公表していない場合などは、"-" 表示となります。
外国株式、優先株、新株、新株引受権証書、上場投信(ETF)は、"-"表示となります。

自己資本比率

自己資本比率を表示します。
外国株式、優先株、新株、新株引受権証書、上場投信(ETF)は、"-"表示となります。
本決算、中間決算のうち、最新の実績値を使用して計算します。

一株配当金(予)、一株配当金(実)

一株配当金を表示します。
普通配当以外の特別・記念配当があればそれらを含んだ値です。
外国株式、優先株、新株、新株引受権証書、上場投信(ETF)は、"-"表示となります。

配当利回り(予)

「一株あたりの予想年間配当金÷株価×100」で算出した値です。
一株当たりの配当が変わらず株価が下がれば配当利回りは高くなります。
外国株式、優先株、新株、新株引受権証書、上場投信(ETF)は、"-"表示となります。
国内企業の親株でも1株当たりの予想配当金が0の場合は、"-" 表示となります。

※株価は計算用現値を使用しています。当日値がつかない銘柄でもデータは算出されます。

総資産

総資産を表示します。
本決算、中間決算のうち、最新の実績値を表示します。
外国株式、優先株、新株、新株引受権証書、上場投信(ETF)は、"-"表示となります。

純資産

純資産を表示します。
本決算、中間決算のうち、最新の実績値を表示します。
外国株式、優先株、新株、新株引受権証書、上場投信(ETF)は、"-"表示となります。

自己資本

自己資本を表示します。
本決算、中間決算のうち、最新の実績値を使用して計算します。
外国株式、優先株、新株、新株引受権証書、上場投信(ETF)は、"-"表示となります。

純資産増減率

純資産の増減率を表示します。
外国株式、優先株、新株、新株引受権証書、上場投信(ETF)は、"-"表示となります。

テクニカル項目

投資金額

「株式の売買単位×株価」で算出した値です。
※株価は計算用現値を使用しています。当日値がつかない銘柄でもデータは算出されます。

株価

前日の株価終値です。
国内営業日の17時以降は、当日の株価終値となります。

前日比騰落率

株価の騰落率です。
「前日比÷前日終値×100」で算出した値です。

対1週間騰落率

「(株価−1週間前終値)÷1週間前終値×100」
1週間前終値は、通常前週の同曜日の終値を採用します。ただし、当日が非営業日の場合、
過去に遡って直近の営業日の終値を採用します。

※株価は計算用現値を使用しています。当日値がつかない銘柄でもデータは算出されます。

対Nヵ月騰落率

「(株価−対Nヵ月前終値)÷対Nヵ月前終値×100」
対Nヵ月前終値は、通常Nヵ月前の同日の終値を採用します。ただし、当日が非営業日の場合、
過去に遡って直近の営業日の終値を採用します。

※株価は計算用現値を使用しています。当日値がつかない銘柄でもデータは算出されます。

時価総額

「株価×発行済株式数(普通株のみ)」で算出した値です。

※株価は計算用現値を使用しています。当日値がつかない銘柄でもデータは算出されます。

株価位置

現在の株価が、年初来の高値・安値の間のどの位の位置にいるかを数値化したものを表示します。
「{(前日終値−年初来安値)÷(年初来高値−年初来安値)}×100」で算出した値です。
現在の株価=年初来高値の場合は100、現在の株価=年初来安値の場合は0となります。
年初来高値、年初来安値は株式分割、その他権利落が発生した場合、権利落日以降の高値、安値となります。
取引日の19:00頃に、当日の株価で算出した値に更新します。
株価には計算用現値を使用します。そのため、100超、0未満となるケースがあります。

[100超となるケース]
年初来高値を計算用現値に採用する気配値が上回る場合。
[0未満となるケース]
年初来安値を計算用現値に採用する気配値が下回る場合。

株価移動平均(5日線 / 25日線 / 90日線 / 100日線 / 200日線 / 13週線 / 26週線)

指定した移動平均線よりも価格が高い場合は上抜け、低い場合は下抜けとして表示します。

株価移動平均乖離率(5日線 / 25日線 / 90日線 / 100日線 / 200日線 / 13週線 / 26週線)

前日の終値と指定した移動平均値との乖離率を表示します。
「(前日の終値−N日(もしくはN週)移動平均値)÷N日(もしくはN週)移動平均値×100」 前日の終値がない場合(約定なしを含む)、"-"表示となります。
初値がついてからN日(もしくはN週)以上経過していない場合、"-"表示となります。

売買代金移動平均(5日線 / 25日線 / 13週線 / 26週線)

過去N日(もしくはN週)の売買代金の平均値です。

年初来高値下落率

「(年初来高値−株価)÷年初来高値×100」

※株価は計算用現値を使用しています。当日値がつかない銘柄でもデータは算出されます。

年初来安値上昇率

「(株価−年初来安値)÷年初来安値×100」

※株価は計算用現値を使用しています。当日値がつかない銘柄でもデータは算出されます。

ゴールデンクロス

移動平均の長期線を短期線が下から上に突き抜けた直近の日付のことです。
下記2通りのパターンで確認する事ができます。

  ・長期線に25日移動平均値、短期線に5日移動平均値
  ・長期線に26週移動平均値、短期線に13週移動平均値

デッドクロス

移動平均の長期線を短期線が上から下に突き抜けた直近の日付のことです。
下記2通りのパターンで確認する事ができます。

  ・長期線に25日移動平均値、短期線に5日移動平均値
  ・長期線に26週移動平均値、短期線に13週移動平均値

RSI(14日)

過去14日間の株価の値上り・値下りを指数化したものです。
株価が14日全て値上りの場合は100、値下りの場合は0となります。
※当該市場で初値がついた日から数えて15営業日に満たない銘柄につきましては算出しません。

「{A÷(A+B)}×100」
  A=過去14日のうち前日比がプラスとなった日の値上り幅計
  B=過去14日のうち前日比がマイナスとなった日の値下り幅計の絶対値

%D

直近の終値が一定期間の価格レンジの中で相対的にどの位置に存在するかを数値化したものです ※当該市場で初値がついた日から数えて11営業日に満たない銘柄につきましては算出しません。

「(A÷B)×100」
  A=(終値−直近9日間での最安値)の3日分合計
  B=(直近9日間での最高値−直近9日間での最安値)の3日分合計

%slowD

ストキャスティクス(%D)の3日移動平均です。
※当該市場で初値がついた日から数えて13営業日に満たない銘柄につきましては算出しません。

「(A+B+C)÷3」
  A=ストキャスティクス(%D)
  B=前営業日のストキャスティクス(%D)
  C=前々営業日のストキャスティクス(%D)

信用倍率

「信用買残÷信用売残」で算出した値です。

貸借倍率

「融資残÷貸株残」で算出した値です。

信用残/売買高

「(信用買残−信用売残)÷売買高25日移動平均」で算出した値です。

ボリュームレシオ(25日)

直近25営業日での価格上昇日の売買高累計と価格下降日の売買高累計の割合です。

※当該市場で初値がついた日から数えて26営業日に満たない銘柄につきましては算出しません。

「(A÷B)×100」
  A=25営業日内での価格上昇日の売買高累計
  B=25営業日内での価格下降日の売買高累計

※ 前日比変わらずの場合は「売買高×0.5」を、売買高なしの場合は「0」をA、B両方に加算します

対日経平均ベータ値(90日 / 180日)

過去指定した期間(90日、180日)の取引日において、日経平均の値動きと個別銘柄の値動きとの 感応度合を表した指標です。
日経平均が「1」動く時に、当該銘柄の株価がどれだけ動くかを示します。
上場してから間もない等、初値がついてから指定した期間を経過していない場合は、"-"表示となります。

対TOPIXベータ値(90日 / 180日)

過去指定した期間(90日、180日)の取引日において、TOPIXの値動きと個別銘柄の値動きとの 感応度合を表した指標です。
TOPIXが「1」動く時に、当該銘柄の株価がどれだけ動くかを示します。
上場してから間もない等、初値がついてから指定した期間を経過していない場合は、"-"表示となります。

サイコロジカル(12日)

直近12営業日における前日比較がプラスの日数の割合を表示します。

※当該市場に上場した日から数えて13営業日に満たない銘柄につきましては算出しません。

「(D÷12)×100 」
  D=直近12営業日のうち前日比較がプラスの日数
   (約定がないなどにより比較できずの日や、前日比がプラスマイナス0の日はカウントしません)

マネーフロー

約定ごとに売り気配側、買い気配側のどちらで約定したかを判断し、売り圧力が強いのか、買い圧力が強いのかを表します。
プラスの値が大きいほど買い圧力が強く、マイナスの値が大きいほど売り圧力が強いということになります。
計算式は以下の通りとなります。


ボリュームフロー

n     m  
LVi  -  HVi
i=1     j=1  

  n : 売り気配での約定件数
  m : 買い気配での約定件数
  LVi : 売り気配でのi番目の約定株数
  HVi : 買い気配でのj番目の約定株数


マネーフロー

n     m  
(LVi × LPi)  -  (HVj × HPj)
i=1     j=1  

  n : 売り気配での約定件数
  m : 買い気配での約定件数
  LVi : 売り気配でのi番目の約定株数
  LPi : 売り気配でのi番目の約定価格
  HVj : 買い気配でのj番目の約定株数
  HPj : 買い気配でのj番目の約定価格

流動性(25日)

「売買高の25日移動平均値÷売買単位」で算出した値です。
数値が大きいほど流動性が高く、数値が小さいほど流動性が低くなります。

ヒストリカルボラティリティ(20日)

一定期間における価格変動の大きさを表す指標です。
数値が大きいほどリスクが高く、数値が小さいほどリスクは低くなります。

TICK回数

TICK回数(約定回数)を表します。

計算用現値

計算用現値について

個別株式の各種指標(PER・利回りなど)を算出する際に採用している価格は、"最新約定値"ではなく、「計算用現値」を採用しています。
また、一部のランキング画面においても、「計算用現値」を用いて算出した値を採用しています。
したがって、約定が無い銘柄についても、指標データは算出は行われます。
計算用現値の採用基準については以下の通りです。

採用基準

最終気配があればそれを採用。
最終気配がない場合は、[現値(最新約定値)・特別気配・権利落修正理論価格(前場の場合)・前場終了時の 計算用価格(後場の場合)]のうち最新時刻のデータを採用します。

おおむね以下の優先順となります。
 [ 最終気配 > 特別気配 > 現値 > 直前場の計算用現値 ]