ダイワの「つみたてNISA」

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大和証券ならではの魅力を知りたい!

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ダイワのつみたてNISAキャンペーン

魅力2 低コストのインデックスファンド(iFree等)を
中心とした充実の商品ラインアップ

ダイワのつみたてNISAでは、投資初心者でも分かりやすく、資産形成の発展に資すると考えられる商品を取りそろえております。

買付手数料は、全て0円です(ETFを除く)

つみたてNISAファンド・ナビ

「ダイワのつみたてNISA」取扱ファンド 詳細をみる 「ダイワのつみたてNISA」取扱ファンド 詳細をみる
  • 投資地域ごとに、信託報酬の低い(低コストの)株式型のインデックスファンド
  • 債券等も投資対象とすることで、相対的に安定的な値動きが期待できるバランス型のインデックスファンド
  • インデックスを上回るパフォーマンスが期待できるアクティブファンド

などをラインアップしています。

インデックスファンド

投資対象
資産
投資地域 ファンド名 運用管理費用
(信託報酬)
(税込)
委託会社
株式 日本 年率 0.1836% 大和投資信託
年率 0.1836%
年率 0.2106%
先進国 年率 0.2052%
年率 0.2052%
米国 年率 0.2430%
新興国 年率 0.3672%
資産複合
4資産
日本・先進国 年率 0.1944%
年率 0.2160%
年率 0.2376%
資産複合
8資産
日本・先進国・
新興国
年率 0.2376%
  • インデックス投資信託に関する留意点

    ファンドの投資成果は、いくつかの要因から必ずしもインデックスに連動するとは限りません。

アクティブファンド

投資対象
資産
投資地域 ファンド名 運用管理費用
(信託報酬)
(税込)
委託会社
株式 日本 年率 0.8856% 日興アセットマネジメント

ETF

投資対象
資産
投資地域 ファンド名 運用管理費用
(信託報酬)
(税込)
委託会社
株式 日本 ダイワ上場投信−トピックス 年率 0.27%以内 大和投資信託
ダイワ上場投信−日経225
ダイワ上場投信−JPX日経400
  • ETFの保有期間中は運用管理費等を間接的にご負担いただきます。保有時の費用の率(総経費率)は個々のETF毎に異なります。
    詳しくは、委託会社ホームページ等掲載の「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。
【投資リスクについて】

各ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。主な変動要因として、【価格変動リスク・信用リスク(株価の変動、公社債の価格変動、リートの価格変動)】【為替変動リスク】【カントリー・リスク】【新興国への投資リスク】【流動性リスク】【その他(解約申込みに伴うリスク等)】があります。(変動要因はこれらに限定されるものではありません)。

  • 詳しくは「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

魅力3 さまざまな頻度で積立が可能

ダイワのつみたてNISAでは、毎月の他、隔月、6カ月ごとなど、積立買付頻度をさまざまなパターンから選択いただくことが可能です。

選択可能な積立買付頻度と積立設定金額の上限額

積立買付頻度 上限額
毎月 33,333円
隔月 66,666円
3カ月ごと 100,000円
4カ月ごと 133,333円
6カ月ごと 200,000円

魅力4 全国にある大和証券のお店で相談が可能

つみたてNISAに関する相談を全国の支店でお受けいたします。
つみたてNISAに関するセミナーも開催しています。

つみたてNISAについて知りたい!

つみたてNISAとは?NISAとどう違うの?詳しく知りたい方はこちら つみたてNISAとは?NISAとどう違うの?詳しく知りたい方はこちら

「つみたてNISA」制度のポイント

POINT1 積立投資に特化したNISA

つみたてNISAでの買付は、「1カ月に1回」など、定期的に一定額の買付を行なう投資信託(ETF含む)の積立投資に限られます。※株式は対象外です。

  • 「一般NISA」と「つみたてNISA」は同一年に併用は出来ず、各年どちらか一方の利用が可能です。

POINT2 投資上限額は毎年40万円、非課税期間は20年間

つみたてNISAを通じて株式投資信託等に投資できる限度額は年間40万円です。つみたてNISAで積立投資をはじめた年から最大20年の間に得られる利益(売却益・配当等)は非課税となります。

POINT3 対象商品は手数料が低水準でシンプルな商品に限定

つみたてNISAで投資可能な商品は「手数料が低水準」、「シンプルな商品設計」など一定基準を満たした商品となります。

現行のNISAとの違い

比較内容 つみたてNISA 一般NISA
年間投資上限 40万円 120万円
非課税対象商品 公募株式投資信託、ETFのうち
一定基準を満たした銘柄
上場株式、公募株式投資信託、
ETF、上場REIT、ETNなどの
原則全銘柄
投資可能期間 2018年1月〜2037年12月末まで 2023年12月末まで
非課税期間 投資した年から最長20年 投資した年から最長5年
投資方法 積立投資に限る 制限なし

つみたてNISAの投資可能期間は20年、年間の非課税枠上限が40万円であることから、非課税枠の累計額は800万円と現行のNISAの非課税枠累計額600万円(年間非課税枠上限120万円×5年間)に比べて大きくなります。

つみたてNISA Q&A

Q1 「一般NISA」と「つみたてNISA」を併用できますか?

併用できません。
「一般NISA」と「つみたてNISA」は勘定年ごとに、どちらか一方を選択して利用することとなっています。よって、既に「一般NISA」を開設している方が「つみたてNISA」を利用していただくためには、「一般NISA」から「つみたてNISA」への変更手続きが必要になりますので、お取扱窓口までご連絡ください。

Q2 つみたてNISAの申込に年齢制限はありますか?

あります。
つみたてNISAの対象は、日本にお住まいで、つみたてNISAを開設する年の1月1日時点で満20歳以上の方です。

Q3 他の金融機関でNISA口座を開設しているのですが、大和証券でつみたてNISAを始めるにはどうしたら良いですか?

現在NISA口座を開設している金融機関にて金融機関変更の手続きが必要です。
NISA口座の開設は、全ての金融機関を通じて1人1口座しかできません。
金融機関の変更を希望される場合は、現在NISA口座を開設している金融機関にて変更手続きを行なうことにより、別の金融機関で口座開設をすることができます。

Q4 つみたてNISAで株式を買付けることはできますか?

いいえ、できません。
つみたてNISAの投資対象商品は長期の積立・分散投資に適した投資信託に限定されます。
なお、つみたてNISAの投資方法は積立投資に限定されておりますので、ご留意ください。

Q5 つみたてNISAの非課税期間20年間が終わると、どうなりますか?

つみたてNISAの投資対象商品は、特定口座や一般口座などの課税口座に移り、その後の売買益等については課税されます。
なお、つみたてNISAは一般のNISAと異なり、ロールオーバー(非課税期間終了後、翌年の非課税枠を利用して非課税口座で保有し続けること)はできません。

つみたてNISAに申込みたい!

つみたてNISAのお申込方法はこちら つみたてNISAのお申込方法はこちら

お客さまの現在の状況に合わせてクリックしてください。

大和証券にNISA口座をお持ちのお客さま

「一般NISA」から「つみたてNISA」への変更手続きが必要になりますので、お取扱窓口までご連絡ください。

  • 2015年12月末までにNISA口座を開設いただいたお客さまは、マイナンバーのお届出が必要になります。
    詳しくはこちら 新規ウィンドウで開くのページをご確認ください。

大和証券に総合取引口座をお持ちでNISA口座をお持ちでないお客さま

インターネットでの申込方法

  • 1.
    ダイワのオンライントレードにログイン 新規ウィンドウで開く
  • 2.
    ログイン後トップページから「口座開設のお申込はこちら」をクリックする。

インターネット以外での申込方法

「ダイワ・コンサルティング」
コースのお客さま
大和証券の本・支店 新規ウィンドウで開くにてご請求いただけます
「ダイワ・ダイレクト」
コースのお客さま
コンタクトセンターお客さま専用ダイヤル 新規ウィンドウで開く」にてご請求いただけます

大和証券に総合取引口座をお持ちでないお客さま

まずは総合取引口座の開設をお願いいたします。

総合取引口座開設

  • インターネットからお申込みの場合は、別途NISA口座開設のお手続きが必要となります。

「大和証券×ルパン三世」の動画が見たい!

「大和証券×ルパン三世」の動画がご覧いただけます。順次増えていきますので、お楽しみに!

少額投資非課税制度(NISA・つみたてNISA)および
未成年者少額投資非課税制度(ジュニアNISA)に関する留意事項

[共通事項]
  • NISA、つみたてNISA、ジュニアNISA(以下NISA制度)は、すべての金融機関を通じて、同一年において1人1口座に限り開設することができます。(金融機関を変更した場合を除きます。)
  • NISAとつみたてNISAは選択制であることから、同一年に両方の適用を受けることはできません。NISAとつみたてNISAの変更は、原則として暦年単位となります。
  • その年の非課税投資枠の未使用分を、翌年以降に繰越すことはできません。
  • NISA制度の損益は税務上ないものとされ、他の口座で保有する上場株式等の配当金、売買損益等と損益通算することができません。
  • 国内上場株式の配当金、ETF・REITの分配金は、証券会社で受取る場合(株式数比例配分方式を選択されている場合)のみ非課税となります。
  • 投資信託の分配金のうち、元本払戻金(特別分配金)は非課税であるため、NISA制度の非課税メリットを享受できません。
  • NISA制度以外の口座で保有されている上場株式等をNISA制度における口座に移管することはできません。
  • NISA制度における口座で保有されている上場株式等を、他の金融機関のNISA制度口座に移管することはできません。
[NISAに関する留意事項]
  • NISAで購入できる金額(非課税投資枠)は年間120万円までです。銘柄の入れ替えやスイッチングも、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。

    ※ 大和証券では、スイッチングのご利用はできません。

[つみたてNISAに関する留意事項]
  • つみたてNISAで購入できる金額(非課税投資枠)は年間40万円までです。銘柄の入れ替えも、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。
  • つみたてNISAをご利用いただくにあたり、定期的、継続的に積立投資を行なう積立契約をお申込みいただく必要があります。
  • 20年の非課税期間経過後、翌年の非課税投資枠に保有商品を移管することはできません。
  • つみたてNISAにかかる積立契約により買付けいただいた投資信託の運用管理費用(信託報酬)等の内容については、原則年1回お客さまへ通知いたします。
  • つみたてNISAに累積投資勘定を設けた日から10年経過した日、および同日の翌日以後5年を経過した日(以下基準経過日)ごとに、つみたてNISAを開設いただいたお客さまのお名前・ご住所について確認させていただきます。なお、基準経過日から1年以内に確認ができない場合、つみたてNISAへの上場株式等の受入が出来なくなります。
[ジュニアNISAに関する留意事項]
  • ジュニアNISA口座開設後は金融機関の変更ができません。(廃止後の再開設は可能です。)
  • 口座開設者が18歳になるまで※1に、ジュニアNISAから払出しを行う場合は、過去の利益に対して課税され、ジュニアNISAを廃止することになります。※2

    ※1 3月31日時点で18歳である年の前年12月31日まで

    ※2 災害等やむを得ない場合には、非課税での払出しが可能です。(このときもジュニアNISAを廃止することになります。)

  • ジュニアNISAにて運用される資金は、口座開設者本人に帰属する資金に限定されます。
  • ジュニアNISAで購入できる金額(非課税投資枠)は年間80万円までです。銘柄の入れ替えやスイッチングも、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。

    ※ 大和証券では、スイッチングのご利用はできません。

*今後、法令・制度等が変更された場合、記載内容が変更となる可能性があります。(2017年9月現在)

お取引にあたっての手数料等およびリスクについて

手数料等およびリスクについて
当社の取扱商品等へのご投資には、商品ごとに所定の手数料等をご負担いただく場合があります(「ダイワ・コンサルティング」コースの店舗(支店担当者)経由でお取引いただいた際の国内株式委託手数料は約定代金に対して最大1.24200%(税込)、ただし、最低2,700円(税込)、投資信託の場合は銘柄ごとに設定された販売手数料および信託報酬等の諸経費、等)。
また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客さま向け資料等をお読みください。
ご投資にあたっての留意点
取引コースや商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、目論見書、等をよくお読みください。

当資料で記載した指数の著作権等について

  • TOPIXの指数値およびTOPIXの商標は、(株)東京証券取引所の知的財産であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利、ノウハウおよびTOPIXの商標に関するすべての権利は(株)東京証券取引所が有します。(株)東京証券取引所は本件商品の発行又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。
  • 「日経平均株価」に関する著作権、知的所有権、その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は日経平均株価を継続的に公表する義務を負うものではなく、その誤謬、遅延または中断に関して責任を負いません。また、「iFree 日経225インデックス」について、日本経済新聞社は一切の責任を負うものではありません。
  • 「JPX日経インデックス400」は、株式会社日本取引所グループおよび株式会社東京証券取引所(以下総称して「JPXグループ」といいます。)ならびに株式会社日本経済新聞社(以下「日経」といいます。)によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、「JPXグループ」および「日経」は、「JPX日経インデックス400」自体および「JPX日経インデックス400」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有します。「iFree JPX日経400インデックス」は、投資信託委託業者等の責任のもとで運用されるものであり、「JPXグループ」および「日経」は、その運用および本商品の取引に関して、一切の責任を負いません。「JPXグループ」および「日経」は、「JPX日経インデックス400」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。
  • MSCI コクサイ指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
  • FTSE RAFI エマージング インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、FTSE International LimitedとResearch Affiliates LLCに帰属します。また、FTSE International Limitedは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
  • NOMURA−BPIに関する一切の知的財産権その他一切の権利は、すべて野村證券株式会社に帰属します。野村證券株式会社は、ファンドの運用成果等に関し、一切責任ありません。
  • シティ世界国債インデックスは、Citigroup Index LLCが開発したインデックスです。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利は同社に帰属します。
  • JPモルガン ガバメント・ボンド・インデックスは、J.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーが発表しており、著作権はJ.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーに帰属しています。
  • 東証REIT指数の指数値および東証REIT指数の商標は、(株)東京証券取引所の知的財産であり、東証REIT指数の算出、指数値の公表、利用など東証REIT指数に関するすべての権利・ノウハウおよび東証REIT指数の商標に関するすべての権利は(株)東京証券取引所が有します。(株)東京証券取引所は本件商品の設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。
  • S&P500指数およびS&P先進国REIT指数は、S&P Dow Jones Indices LLCの登録商標です。