NISAではじめる投資信託! 米国リート特集 復活を遂げた米国経済がさらなる飛躍へ向かう今、期待が高まる米国の不動産投資に注目

米国の経済成長とリート

米国の経済成長とリート

  • 米国・ユーロ圏・日本のGDP成長率を比較しますと、米国経済は相対的に高い成長が見込まれています。
  • 過去の米国の経済成長局面では、米国リートが上昇したケースは多いことが分かります。

好調が続く米国商業用不動産と米国リートの配当成長

好調が続く米国商業用不動産と米国リートの配当成長

  • 米国商業用不動産(オフィス)の空室率は低下傾向にあり、今後も賃料の上昇傾向が期待されます。
  • 米国リートの配当は今後数年間、増加傾向が予想されています。

※上記のデータは情報提供の為のみに作成されたものであり、コーヘン&スティアーズの運用する特定のファンド、アカウント、ポートフォリオに関するものではありません。上記の過去のデータは、将来の同様の動向、またその動向の開始時期等を示唆、あるいは保証するものではありません。上記の市場予想はその実現性を保証するものではありません。

金利上昇局面での米国リートの推移

金利上昇局面での米国リートの推移

  • 足元の米国10年国債利回りは、歴史的に低水準であり、リートにとっては比較的良好な環境であるといえます。
  • 良好な経済環境下では金利が上昇することが多く、この局面では不動産市況が活況となることが多くみられます。そのため、金利が上昇してもリート価格が上昇した局面も多くみられます。


NISAで買付け可能な「米国リート」に投資する銘柄をピックアップ

NISAで買付け可能な「米国リート」に投資する銘柄をピックアップ

ダイワ米国リート・ファンドII(年1回決算型)

ダイワ米国リート・ファンドII(年1回決算型)

ポイント

  • 米国のリート(不動産投資信託)に投資します。

    投資にあたっては、以下の方針に従って行なうことを基本とします。

    • 米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りが、市場平均以上となることをめざします。

      ※市場平均とはFTSE International Limited が発表するFTSE NAREIT(R)エクイティREIT・インデックス(配当金込み、米ドルベース指数)の配当利回りとします。

    • ファンダメンタルズ分析を行ない、安定的な配当が見込める銘柄を選定します。
    • ポートフォリオの構築にあたっては、セクターおよび地域の配分を考慮します。
  • リートの運用は、コーヘン&スティアーズ・キャピタル・マネジメント・インクが行ないます。

    マザーファンドにおける米ドル建資産の運用にあたっては、コーヘン&スティアーズ・キャピタル・マネジメント・インクに運用の指図にかかる権限を委託します。

    • 為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行ないません。
    • 投資にあたっては、ベンチマークを中長期的に上回ることをめざして運用を行ないます。

    【ベンチマーク】FTSE NAREIT(R)エクイティREIT・インデックス(配当金込み、円ベース指数)
    当該指数は、FTSE International Limitedが発表する配当金込みの米ドルベース指数から、委託会社が円ベースに換算した指数とします。

    ※当該指数との連動をめざすものではありません。また、当該指数を上回る運用成果を保証するものではありません。

  • 毎年9月17日(休業日の場合、翌営業日)に決算を行ない、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。

    <分配方針>

    • 分配対象額は、経費控除後の配当等収益と売買益(評価益を含みます)等とします。
    • 原則として、信託財産の成長に資することを目的に、配当等収益の中から基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定します。ただし、配当等収益が少額の場合には、分配を行なわないことがあります。

※大量の追加設定または解約が発生したとき、市況の急激な変化が予想されるとき、償還の準備に入ったとき等ならびに信託財産の規模によっては、上記Point 1および2の運用が行なわれないことがあります。

※詳しくは、「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

運用実績

基準価額: 16,386円
純資産総額: 13.47億円
設定来分配金合計額: 0円
設定来騰落率(2015年6月末): 54.85%

(出所)大和証券作成
設定日(2013/8/22)〜2015/7/24

※基準価額の計算において、実質的な運用管理費用(信託報酬)は控除しています。(「ファンドの費用」をご覧ください。)

※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

※上記は過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

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少額投資非課税制度(NISA)および未成年者少額投資非課税制度(ジュニアNISA)に関する留意事項

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  • NISA・ジュニアNISA口座以外の口座で保有されている上場株式等をNISA・ジュニアNISA口座に移管することはできません。
  • NISA・ジュニアNISA口座で保有されている上場株式等を、他の金融機関のNISA・ジュニアNISA口座に移管することはできません。
  • その年の非課税投資枠の未使用分を、翌年以降に繰越すことはできません。

[少額投資非課税制度(NISA)に関する事項]

  • NISA口座は、すべての金融機関を通じて、同一年において1人1口座に限り開設することができます。(金融機関を変更した場合を除きます。)
  • NISA口座で購入できる金額(非課税投資枠)は年間120万円までです。銘柄の入れ替えやスイッチングも、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。

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[未成年者少額投資非課税制度(ジュニアNISA)に関する事項]

  • ジュニアNISA口座は、すべての金融機関を通じて、1人1口座に限り開設することができます。また、ジュニアNISA口座開設後は金融機関の変更ができません。(廃止後の再開設は可能です。)
  • ジュニアNISA口座で購入できる金額(非課税投資枠)は年間80万円までです。銘柄の入れ替えやスイッチングも、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。

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  • 口座開設者が18歳になるまで※1に、ジュニアNISA口座から払出しを行う場合は、過去の利益に対して課税され、ジュニアNISA口座を廃止することになります。※2

    ※1 3月31日時点で18歳である年の前年12月31日まで

    ※2 災害等やむを得ない場合には、非課税での払出しが可能です。(このときもジュニアNISA口座を廃止することになります。)

  • ジュニアNISA口座にて運用される資金は、口座開設者本人に帰属する資金に限定されます。

*今後、法令・制度等が変更された場合、記載内容が変更となる可能性があります。(2016年2月現在)