NISAではじめる投資信託!ターゲットイヤー型ファンド あらかじめ定められた年(ターゲットイヤー)に向けて、投資リスクを低減

ダイワのNISA専用ファンド

ダイワのNISA専用ファンド

「ダイワのNISA専用ファンド」として、中長期にわたる資産形成に適したファンドや、NISAを機に投資を始められるお客さまにもわかりやすいファンドをご用意しました。
様々な資産に分散投資するバランス型ファンド、日経平均株価(日経225)といったインデックス(指数)との連動を目指すインデックス型ファンド、また、あらかじめ定められた年(ターゲットイヤー)に向けて、投資リスクを減少させていくターゲットイヤー型ファンド等があります。

また「ダイワのNISA専用ファンド」は、より多くのお客さまにご利用いただけるよう、購入時手数料が無料です。

ファンドのタイプ ファンドの特徴
バランス型ファンド 様々な資産に分散投資を行ない、より安定したパフォーマンスを目指します。
インデックス型ファンド
(指数連動型ファンド)
日経平均株価(日経225)といったインデックス(指数)とファンドが連動することを目指して運用します。
ターゲットイヤー型ファンド あらかじめ定められた年(ターゲットイヤー)における資金需要(退職、学資など)に向けて、段階的に投資リスクを減少させていくファンドです。
購入時手数料は0円です。

ターゲットイヤー型ファンドとは

ターゲットイヤー型ファンドとは

一般にあらかじめ定められた年(ターゲットイヤー)における資金需要(退職、学資など)に向けて、投資リスクを段階的に減少させていくファンドをいいます。
将来のお子様の教育資金を目的とした資産形成をお考えの方、退職後に向けた資産形成をお考えの方など、長期投資に適した投資信託といえます。
退職後に向けた資産形成 子供の教育資金

ターゲットイヤータイプ ラップ・コンシェルジュ 2025/2028/2031/2034

ターゲットイヤータイプ ラップ・コンシェルジュ 2025/2028/2031/2034

ファンドの特色

  • 複数の投資信託証券への投資を通じて、主として内外の株式等および債券に投資します。

    ※リート(不動産投資信託)等を含みます。

  • 株式等および債券の組入比率を調整することにより、長期的にリスクを減少させていく運用を行ないます(ターゲットイヤーに向けて、段階的にリスクの低い運用タイプへ移行していきます)。
  • 資産配分比率、組入れの決定にあたっては、年金運用コンサルティングやファンド評価業務において豊富な実績を有するDFC(大和ファンド・コンサルティング)の投資助言を受けます。
  • 毎年6月15日(休業日の場合、翌営業日)に決算を行ない、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。

運用タイプの移行イメージ

「ターゲットイヤータイプ ラップ・コンシェルジュ 2025」運用概況

「ターゲットイヤータイプ ラップ・コンシェルジュ 2025」運用概況

主要な資産の状況

資産クラス別構成
資産クラス ファンド数 比率
国内債券 2 31.6%
外国株式 3 28.7%
国内株式 1 26.7%
外国債券 2 9.4%
コール・ローン、その他   3.6%
合計 8 100.0%

2015年12月30日時点

(出所)大和証券作成
当初設定日(2015年9月25日)〜2016年1月26日

※比率は、純資産総額に対するものです。

※「資産クラス別構成」は、組入ファンドの資産クラスで分類しています。

※ネオ・ヘッジ付債券ファンドの資産クラスは国内債券で表示しています。

※基準価額の計算において、実質的な運用管理費用(信託報酬)は控除しています。

※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。
分配金が支払われない場合もあります。

※上記は過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

「ターゲットイヤータイプ ラップ・コンシェルジュ 2028」運用概況

「ターゲットイヤータイプ ラップ・コンシェルジュ 2028」運用概況

主要な資産の状況

資産クラス別構成
資産クラス ファンド数 比率
外国株式 3 39.6%
国内株式 1 36.5%
国内債券 2 16.7%
外国債券 2 4.9%
コール・ローン、その他   1.4%
合計 8 100.0%

2015年12月30日時点

(出所)大和証券作成
当初設定日(2015年9月25日)〜2016年1月26日

※比率は、純資産総額に対するものです。

※「資産クラス別構成」は、組入ファンドの資産クラスで分類しています。

※ネオ・ヘッジ付債券ファンドの資産クラスは国内債券で表示しています。

※基準価額の計算において、実質的な運用管理費用(信託報酬)は控除しています。

※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。
分配金が支払われない場合もあります。

※上記は過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

「ターゲットイヤータイプ ラップ・コンシェルジュ 2031」運用概況

「ターゲットイヤータイプ ラップ・コンシェルジュ 2031」運用概況

主要な資産の状況

資産クラス別構成
資産クラス ファンド数 比率
外国株式 3 39.2%
国内株式 1 36.8%
国内債券 2 18.2%
外国債券 2 5.0%
コール・ローン、その他   0.8%
合計 8 100.0%

2015年12月30日時点

(出所)大和証券作成
当初設定日(2015年9月25日)〜2016年1月26日

※比率は、純資産総額に対するものです。

※「資産クラス別構成」は、組入ファンドの資産クラスで分類しています。

※ネオ・ヘッジ付債券ファンドの資産クラスは国内債券で表示しています。

※基準価額の計算において、実質的な運用管理費用(信託報酬)は控除しています。

※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。
分配金が支払われない場合もあります。

※上記は過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

「ターゲットイヤータイプ ラップ・コンシェルジュ 2034」運用概況

「ターゲットイヤータイプ ラップ・コンシェルジュ 2034」運用概況

主要な資産の状況

資産クラス別構成
資産クラス ファンド数 比率
外国株式 3 39.2%
国内株式 1 36.8%
国内債券 2 18.3%
外国債券 2 5.0%
コール・ローン、その他   0.7%
合計 8 100.0%

2015年12月30日時点

(出所)大和証券作成
当初設定日(2015年9月25日)〜2016年1月26日

※比率は、純資産総額に対するものです。

※「資産クラス別構成」は、組入ファンドの資産クラスで分類しています。

※ネオ・ヘッジ付債券ファンドの資産クラスは国内債券で表示しています。

※基準価額の計算において、実質的な運用管理費用(信託報酬)は控除しています。

※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。
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※上記は過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

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投資信託のお取引にあたってのリスク・留意点について

少額投資非課税制度(NISA)および未成年者少額投資非課税制度(ジュニアNISA)に関する留意事項

[共通事項]

  • NISA・ジュニアNISA口座の損益は、他の口座で保有する上場株式等の配当金、売買損益等と損益通算することができません。
  • 国内上場株式の配当金、ETF・REITの分配金は、証券会社で受取る場合(株式数比例配分方式を選択されている場合)のみ非課税となります。
  • 投資信託の分配金のうち、元本払戻金(特別分配金)はNISA・ジュニアNISA口座以外の口座でも非課税であるため、NISA・ジュニアNISA口座の非課税メリットを享受できません。
  • NISA・ジュニアNISA口座以外の口座で保有されている上場株式等をNISA・ジュニアNISA口座に移管することはできません。
  • NISA・ジュニアNISA口座で保有されている上場株式等を、他の金融機関のNISA・ジュニアNISA口座に移管することはできません。
  • その年の非課税投資枠の未使用分を、翌年以降に繰越すことはできません。

[少額投資非課税制度(NISA)に関する事項]

  • NISA口座は、すべての金融機関を通じて、同一年において1人1口座に限り開設することができます。(金融機関を変更した場合を除きます。)
  • NISA口座で購入できる金額(非課税投資枠)は年間120万円までです。銘柄の入れ替えやスイッチングも、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。

    ※ 大和証券では、スイッチングのご利用はできません。

[未成年者少額投資非課税制度(ジュニアNISA)に関する事項]

  • ジュニアNISA口座は、すべての金融機関を通じて、1人1口座に限り開設することができます。また、ジュニアNISA口座開設後は金融機関の変更ができません。(廃止後の再開設は可能です。)
  • ジュニアNISA口座で購入できる金額(非課税投資枠)は年間80万円までです。銘柄の入れ替えやスイッチングも、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。

    ※ 大和証券では、スイッチングのご利用はできません。

  • 口座開設者が18歳になるまで※1に、ジュニアNISA口座から払出しを行う場合は、過去の利益に対して課税され、ジュニアNISA口座を廃止することになります。※2

    ※1 3月31日時点で18歳である年の前年12月31日まで

    ※2 災害等やむを得ない場合には、非課税での払出しが可能です。(このときもジュニアNISA口座を廃止することになります。)

  • ジュニアNISA口座にて運用される資金は、口座開設者本人に帰属する資金に限定されます。

*今後、法令・制度等が変更された場合、記載内容が変更となる可能性があります。(2016年2月現在)