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NISAではじめる投資信託!Jリート特集〜マイナス金利環境下、魅力高まるJリート投信〜

リート(不動産投資信託)への投資とは

リート(不動産投資信託)への投資とは

  • リートは、投資者から集めた資金を賃貸用不動産で運用しており、賃貸料が主な収益源です。
  • Jリート(J-REIT)は、日本版の不動産投資信託のことです。わが国に上場されている不動産投資信託は、日本版リートということで「J-REIT(ジェイ・リート)」と呼ばれています。

不動産投資法人バランスシート・イメージ図

不動産投資法人バランスシート・イメージ図
  • リートファンドの仕組み
リートファンドの仕組み
  • リート価格の主な上昇要因

(1)保有不動産の賃料収入の増加
(賃貸料の上昇)→収益の拡大

(2)保有不動産の価格上昇
→資産価値の拡大

(3)調達資金等で新規物件の購入
(増資や借入金)→事業の拡大

※上記は、一般的な特徴を述べたものであり、将来にわたって上記のような特徴が継続することを保証するものではありません。

Jリートの3つの魅力」

Jリートの3つの魅力

マイナス金利の恩恵を受けるのは『Jリート』

マイナス金利で高まるJリートの魅力

マイナス金利で高まるJリートの魅力

※東証REIT指数は、株式会社東京証券取引所が算出・公表などの権利を有する指数です。

出所:各種データより大和証券作成

主要国の中で割安感の大きいJリート

主要国の中で割安感の大きいJリート

※リート利回りは、日本:東証REIT指数。日本以外:S&P各国REIT指数。

※外貨建資産には為替リスク等があります。

※税金等諸費用は考慮しておりません。

※上記資産は異なるリスク特性をもつものであり、利回りの比較はあくまでご参考です。

※四捨五入の関係で数値が一致しない場合があります。

出所:各種データより大和証券作成

日銀によるJリート継続購入期待

日銀によるJリート継続購入期待

 
出所:日本銀行

「ダイワのNISA・ジュニアNISA専用ファンド」

「ダイワのNISA・ジュニアNISA専用ファンド」

「ダイワのNISA・ジュニアNISA専用ファンド」として、中長期にわたる資産形成に適したファンドや、NISAを機に投資を始められるお客さまにもわかりやすいファンドをご用意しました。
様々な資産に分散投資するバランス型ファンド、日経平均株価(日経225)といったインデックス(指数)との連動を目指すインデックス型ファンド、また、あらかじめ定められた年(ターゲットイヤー)に向けて、投資リスクを減少させていくターゲットイヤー型ファンド等があります。

また「ダイワのNISA・ジュニアNISA専用ファンド」は、より多くのお客さまにご利用いただけるよう、購入時手数料が無料です。

ファンドのタイプ ファンドの特徴
バランス型ファンド 様々な資産に分散投資を行ない、より安定したパフォーマンスを目指します。
インデックス型ファンド
(指数連動型ファンド)
日経平均株価(日経225)といったインデックス(指数)とファンドが連動することを目指して運用します。
ターゲットイヤー型ファンド あらかじめ定められた年(ターゲットイヤー)における資金需要(退職、学資など)に向けて、段階的に投資リスクを減少させていくファンドです。
購入時手数料は0円です。

Jリートに関する注目銘柄をピックアップ

Jリートに関する注目銘柄をピックアップ

ダイワ・インデックスセレクト J-REIT

ダイワ・インデックスセレクト J-REIT

ファンドの特色

■わが国のリートに投資し、投資成果を東証REIT指数の動きに連動させることをめざします。

*東証REIT指数について

東京証券取引所上場の不動産投信全銘柄を対象とする時価総額加重平均の指数で、2003年4月より算出・公表されています。

東証REIT指数の指数値および東証REIT指数の商標は、(株)東京証券取引所の知的財産であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用など東証REIT指数に関するすべての権利・ノウハウおよび東証REIT指数の商標に関するすべての権利は(株)東京証券取引所が有します。

(株)東京証券取引所は本件商品の設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。

※詳しくは、「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

主要な資産の状況

組入上位10銘柄(合計46.5%)
投資法人名 用途名 比率
日本ビルファンド オフィス不動産 7.4%
ジャパンリアルエステイト オフィス不動産 6.8%
日本リテールファンド 店舗用不動産 5.4%
野村不動産マスターF 各種不動産 5.3%
ユナイテッド・アーバン投資法人 各種不動産 4.7%
日本プロロジストリート 工業用不動産 3.9%
オリックス不動産投資 オフィス不動産 3.8%
日本プライムリアルティ オフィス不動産 3.3%
アドバンス・レジデンス 住宅用不動産 3.1%
GLP投資法人 工業用不動産 2.8%

2016年7月29日時点

基準価額と純資産総額の推移

出所:大和証券作成
当初設定日(2013/11/18)〜2016/8/16

※比率は、純資産総額に対するものです。

出所:月次レポート

※基準価額の計算において、運用管理費用(信託報酬)は控除しています。

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投資信託のお取引にあたってのリスク・留意点について

少額投資非課税制度(NISA)および未成年者少額投資非課税制度(ジュニアNISA)に関する留意事項

[共通事項]

  • NISA・ジュニアNISA口座の損益は、他の口座で保有する上場株式等の配当金、売買損益等と損益通算することができません。
  • 国内上場株式の配当金、ETF・REITの分配金は、証券会社で受取る場合(株式数比例配分方式を選択されている場合)のみ非課税となります。
  • 投資信託の分配金のうち、元本払戻金(特別分配金)はNISA・ジュニアNISA口座以外の口座でも非課税であるため、NISA・ジュニアNISA口座の非課税メリットを享受できません。
  • NISA・ジュニアNISA口座以外の口座で保有されている上場株式等をNISA・ジュニアNISA口座に移管することはできません。
  • NISA・ジュニアNISA口座で保有されている上場株式等を、他の金融機関のNISA・ジュニアNISA口座に移管することはできません。
  • その年の非課税投資枠の未使用分を、翌年以降に繰越すことはできません。

[少額投資非課税制度(NISA)に関する事項]

  • NISA口座は、すべての金融機関を通じて、同一年において1人1口座に限り開設することができます。(金融機関を変更した場合を除きます。)
  • NISA口座で購入できる金額(非課税投資枠)は年間120万円までです。銘柄の入れ替えやスイッチングも、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。

    ※ 大和証券では、スイッチングのご利用はできません。

[未成年者少額投資非課税制度(ジュニアNISA)に関する事項]

  • ジュニアNISA口座は、すべての金融機関を通じて、1人1口座に限り開設することができます。また、ジュニアNISA口座開設後は金融機関の変更ができません。(廃止後の再開設は可能です。)
  • ジュニアNISA口座で購入できる金額(非課税投資枠)は年間80万円までです。銘柄の入れ替えやスイッチングも、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。

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  • 口座開設者が18歳になるまで※1に、ジュニアNISA口座から払出しを行う場合は、過去の利益に対して課税され、ジュニアNISA口座を廃止することになります。※2

    ※1 3月31日時点で18歳である年の前年12月31日まで

    ※2 災害等やむを得ない場合には、非課税での払出しが可能です。(このときもジュニアNISA口座を廃止することになります。)

  • ジュニアNISA口座にて運用される資金は、口座開設者本人に帰属する資金に限定されます。

*今後、法令・制度等が変更された場合、記載内容が変更となる可能性があります。(2016年2月現在)